メディカルコントロール体制の充実強化に関する研究

文献情報

文献番号
200732010A
報告書区分
総括
研究課題名
メディカルコントロール体制の充実強化に関する研究
課題番号
H17-医療-一般-012
研究年度
平成19(2007)年度
研究代表者(所属機関)
山本 保博(日本医科大学救急医学日本医科大学付属病院高度救命救急センター)
研究分担者(所属機関)
  • 野口 宏(愛知医科大学)
  • 石井 昇(神戸大学医学部)
  • 坂本 哲也(帝京大学医学部)
  • 浅井 康文(札幌医科大学)
  • 滝口 雅博(青森県総合健診センター附属あおもり健康管理センター)
  • 田中 秀治(国士舘大学体育学部)
  • 谷川 攻一(広島大学大学院医歯薬学総合研究科)
  • 郡山 一明(救急救命九州研修所)
  • 高山 隼人(国立病院機構長崎医療センター救命救急センター)
  • 近藤 久禎(日本医科大学)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究 医療安全・医療技術評価総合研究
研究開始年度
平成17(2005)年度
研究終了予定年度
平成19(2007)年度
研究費
8,100,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
  メディカルコントロール体制は、諸活動の標準が定められていないこともあり全国的に地域格差がみられている。一方、メディカルコントロールは、単に搬送・消防機関への医療的な管理をさすだけでなく、一般市民の応急手当や初期、二次医療機関における救急診療等地域の救急医療全体の質を確保するための仕組みと考える広義のメディカルコントロールという考え方もある。
 当研究班においては、狭義のメディカルコントロール(MC)体制の質の向上のための標準的基準を提示するとともに、広義のMCのあり方を検討し関係機関のあるべき役割を提示することを目的とする。

研究方法
本研究班においては会議形式の議論を中心とした活動を行った。各分担研究者、研究協力者および総務省消防庁や厚生労働省など行政関連部局のオブザーバーから得られた種々の情報を共有し、ならびに各地方自治体が把握している情報と統合しながら、それを基に議論を行った。

結果と考察
本研究班の成果として、救急医療機関については、救命救急センターの評価指標の開発、救命救急センターの労働環境の実態の把握、二次医療施設の現状と問題点の分析が行われた。
また、病院前救護、MC体制については、各地域のMCの財政面、活動面の現状分析、直接指示体制の現状を把握とあり方の提示、救急救命士生涯教育のための病院実習のガイドラインの策定、救急救命士挿管実習についての新しい知見、MCに関わる医師等研修のカリキュラムの開発がおこなわれた。
この中でも、救命救急センターの評価指標の開発については、行政における評価指標の見直しについての基礎資料として活用された。
また、MCの現状分析は、全国MC協議会連絡協議会において、MC体制を検証する上での基礎資料として活用された。救急救命士病院実習ガイドラインについても、行政における救急救命士の教育体制の見直しにおける基礎資料として活用された。またMCに関わる医師等研修のカリキュラムについても救急医療財団において行われた研修に直接的に貢献した。
このように本研究班の成果は、救急医療体制、病院全救護体制の充実に直接的に貢献したことが示唆された。

結論
本研究において、救急救命センターを含めた救急医療機関やMC協議会について評価指標、活動ガイドラインが提示された。これらは、病院前医療体制および救急医療機関での診療の充実等を図ることになり、その結果国民の救命率の向上が期待される。

公開日・更新日

公開日
2008-04-23
更新日
-

文献情報

文献番号
200732010B
報告書区分
総合
研究課題名
メディカルコントロール体制の充実強化に関する研究
課題番号
H17-医療-一般-012
研究年度
平成19(2007)年度
研究代表者(所属機関)
山本 保博(日本医科大学救急医学日本医科大学付属病院高度救命救急センター)
研究分担者(所属機関)
  • 野口  宏(愛知医科大学高度救命救急センター)
  • 石井  昇(神戸大学医学部附属病院救急部)
  • 坂本 哲也(帝京大学医学部救命救急センター)
  • 浅井 康文(札幌医科大学付属病院救急集中治療部)
  • 滝口 雅博(青森県総合健診センター附属あおもり健康管理センター)
  • 田中 秀治(国士舘大学体育学部)
  • 谷川 攻一(広島大学大学院医歯薬学総合研究科)
  • 郡山 一明(救急救命九州研修所)
  • 高山 隼人(独立行政法人国立病院機構長崎医療センター)
  • 近藤 久禎(日本医科大学付属病院高度救命救急センター)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究 医療安全・医療技術評価総合研究
研究開始年度
平成17(2005)年度
研究終了予定年度
平成19(2007)年度
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
 メディカルコントロール体制は、諸活動の標準が定められていないこともあり全国的に地域格差がみられている。一方、メディカルコントロールは、単に搬送・消防機関への医療的な管理をさすだけでなく、一般市民の応急手当や初期、二次医療機関における救急診療等地域の救急医療全体の質を確保するための仕組みと考える広義のメディカルコントロールという考え方もある。
 当研究班においては、狭義のメディカルコントロール(MC)体制の質の向上のための標準的基準を提示するとともに、広義のMCのあり方を検討し関係機関のあるべき役割を提示することを目的とする。

研究方法
 本研究班においては会議形式の議論を中心とした活動を行った。各分担研究者、研究協力者および総務省消防庁や厚生労働省など行政関連部局のオブザーバーから得られた種々の情報を共有し、ならびに各地方自治体が把握している情報と統合しながら、それを基に議論を行った。

結果と考察
本研究班の成果として、救急医療機関については、救命救急センターの評価指標の開発、救命救急センターの労働環境の実態の把握、二次医療施設の現状と問題点の分析が行われた。
また、病院前救護、MC体制については、各地域のMCの財政面、活動面の現状分析、直接指示体制の現状を把握とあり方の提示、救急救命士生涯教育のための病院実習のガイドラインの策定、救急救命士挿管実習についての新しい知見、MCに関わる医師等研修のカリキュラムの開発がおこなわれた。
この中でも、救命救急センターの評価指標の開発については、行政における評価指標の見直しについての基礎資料として活用された。
また、MCの現状分析は、全国MC協議会連絡協議会において、MC体制を検証する上での基礎資料として活用された。救急救命士病院実習ガイドラインについても、行政における救急救命士の教育体制の見直しにおける基礎資料として活用された。またMCに関わる医師等研修のカリキュラムについても救急医療財団において行われた研修に直接的に貢献した。
このように本研究班の成果は、救急医療体制、病院全救護体制の充実に直接的に貢献したことが示唆された。

結論
本研究において、救急救命センターを含めた救急医療機関やMC協議会について評価指標、活動ガイドラインが提示された。これらは、病院前医療体制および救急医療機関での診療の充実等を図ることになり、その結果国民の救命率の向上が期待される。

公開日・更新日

公開日
2008-04-23
更新日
-

研究報告書(紙媒体)

公開日・更新日

公開日
2009-02-04
更新日
-

行政効果報告

文献番号
200732010C