文献情報
文献番号
200731055A
報告書区分
総括
研究課題名
特発性大腿骨頭壊死症の予防と治療の標準化を目的とした総合研究
課題番号
H19-難治-一般-003
研究年度
平成19(2007)年度
研究代表者(所属機関)
久保 俊一(京都府立医科大学大学院医学研究科運動器機能再生外科学)
研究分担者(所属機関)
- 高岡 邦夫(大阪市立大学大学院医学研究科整形外科学)
- 廣田 良夫(大阪市立大学大学院医学研究科公衆衛生学)
- 進藤 裕幸(長崎大学大学院医歯薬学総合研究科 発生分化機能再建学講座 構造病態整形外科学)
- 長澤 浩平(佐賀大学医学部 膠原病リウマチ内科)
- 松野 丈夫(旭川医科大学 整形外科)
- 松本 俊夫(徳島大学大学院 ヘルスバイオサイエンス研究部 プロテオミクス医科学部門 生体制御医学講座 生体情報内科学)
- 松本 忠美(金沢医科大学 運動機能病態学（整形外科学）)
- 渥美 敬(昭和大学藤が丘病院整形外科)
- 岩本 幸英(九州大学大学院医学研究院 整形外科)
- 吉村 了勇(京都府立医科大学大学院医学研究科 移植・再生制御外科学)
- 佛淵 孝夫(佐賀大学医学部整形外科)
- 遠藤 直人(新潟大学教育研究院医歯学系（整形外科学分野）)
- 加藤 茂明(東京大学分子細胞生物学研究所 核内情報研究分野)
- 田中 良哉(産業医科大学 第一内科学)
- 安永 裕司(広島大学大学院医歯薬学総合研究科 人工関節・生体材料学講座)
- 大園 健二(関西労災病院 整形外科)
- 長谷川幸治(名古屋大学大学院医学系研究科 機能構築医学専攻 運動・形態外科学 整形外科学)
- 神宮司誠也(九州大学大学院医学研究院 臨床医学部門 整形外科学分野)
- 小林 千益(信州大学医学部 運動機能学講座)
- 中島 滋郎(中島小児科診療院)
- 菅野 伸彦(大阪大学大学院医学系研究科 臓器制御医学専攻 器官制御外科学講座)
- 山路 健(順天堂大学医学部膠原病内科)
- 田中 栄(東京大学医学部附属病院 整形外科)
- 藤岡 幹浩(京都府立医科大学大学院医学研究科運動器機能再生外科学)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 難治性疾患克服研究
研究開始年度
平成19(2007)年度
研究終了予定年度
平成20(2008)年度
研究費
29,000,000円
研究者交替、所属機関変更
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研究報告書（概要版）
研究目的
特発性大腿骨頭壊死症は重大な後遺症を残す可能性が高く、治療は長期間・多数回に及び、医療経済学的に問題が大きい。また、好発年齢が青・壮年期であることと、荷重関節の破壊による労働能力の低下が高度であることから労働経済学的にも大きな損失を生じる。本研究は特発性大腿骨頭壊死症に対し、安全で信頼性の高い予防法を開発して臨床応用すること、そして確実な診断基準と機能回復・再生を目指した医療経済学的に合理的な治療法を開発して患者のQOL向上に直結する治療様式を確立することを目指すものである。
研究方法
疫学特性を把握するために疫学調査を行った。病態の解明のためにステロイドの微小循環に対する作用に関する基礎的研究を行い、動物モデルを確立した。予防ではステロイド剤投与の個別化を目的としたステロイド感受性の遺伝子レベルでの検索と脂質代謝異常の抑制による予防法の開発を進めた。治療の標準化では診断基準の適正化を図り、コンピュータ手術シミュレーションによる適切な手術法の決定や、手術を安全で正確に行うためのコンピューター手術支援システムの開発、再生医療を用いた低侵襲治療法の開発を研究の重点領域とした。
結果と考察
多施設共同症例・対照研究で欠損データを補充し数値の安定化を確認した。ステロイド非投与に対する投与のリスクはOR31.2と著明な上昇を認めた。NO bioavailability低下で生じる酸化ストレス亢進による血管内皮機能障害をスタチンが改善する機序に関してeNOS発現増加、eNOS mRNAの不安定化改善が関与していることが判明した。酸化ストレスが壊死発生に主要な役割を果たしていて、脂質代謝異常も関与しているとのエビデンスが集積されてきており、抗酸化作用と脂質代謝改善作用を兼ね備えた薬剤が予防薬として有望であると考えられる。5年計画のスタチンの予防効果に関する多施設共同前向き研究は4年目が終了し、順調にデータが蓄積されている。動物モデルで電磁場刺激により壊死の発生率が有意に減少することは骨内血管新生関連因子の発現による可能性が判明した。人工物置換症例1661関節を登録して成績と予後に影響を与える危険因子を解明した。
結論
疫学調査、病態解析、予防法の開発、診断基準の妥当性の検証、コンピュータ手術支援システムの開発、治療の標準化などの各項目で本年度の目標は達成できた。
公開日・更新日
公開日
2008-04-11
更新日
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