気管支喘息の有症率、ガイドラインの普及効果とＱＯＬに関する全年齢全国調査に関する研究

文献情報

文献番号

200729026A

報告書区分

総括

研究課題名

気管支喘息の有症率、ガイドラインの普及効果とＱＯＬに関する全年齢全国調査に関する研究

課題番号

H19-免疫-一般-001

研究年度

平成19(2007)年度

研究代表者(所属機関)

赤澤　晃(国立成育医療センター総合診療部小児期診療科)

研究分担者(所属機関)

高橋　清(国立病院機構南岡山医療センター・アレルギー呼吸器科)
谷口　正実(国立病院機構相模原病院臨床研究センター気管支喘息研究室.アレルギー)
小田嶋　博(国立病院機構福岡病院、小児科)
足立　雄一(富山医科薬科大学医学部小児科学教室)
大矢　幸弘(国立成育医療センター第一専門診療部アレルギー科)
西村　正治(北海道大学大学院医学研究科呼吸器内科学分野)

研究区分

厚生労働科学研究費補助金疾病・障害対策研究分野免疫アレルギー疾患予防・治療研究

研究開始年度

平成19(2007)年度

研究終了予定年度

平成21(2009)年度

研究費

34,400,000円

研究者交替、所属機関変更

研究報告書（概要版）

研究目的

気管支喘息のように有病率が高く、社会的損失の大きい疾患の治療・予防法の確立には、その疾患の有病率、重症度、QOLを含めた治療状況についての横断的な実態の把握と長期的経年的変化に関する疫学調査が不可欠である。国際的に比較できる調査方法と治療内容、評価を行うことで治療ガイドラインのエビデンスとすること、継続的に調査を行う体制を構築することを提案する。

研究方法

国際的に使用されているECRHS( European Community Respiratory Health Survey)とISAAC( International Study of Asthma and Allergies in childhood )調査用紙をもとに、乳幼児、高齢者でも調査ができる質問を追加しさらに、治療内容および効果について調査できるように調査用紙を開発した。
２年度で、全国４７都道府県の幼児、小学生、中学生、高校生各1,200名ずつ計23万件の調査を実施する。

結果と考察

乳幼児喘息は、しばしば診断が困難なことがあり治療が遅れることがある。世界のコホート研究などを参考にして開発した調査項目でパイロット調査を行い、十分な調査が可能なものが開発された。成人に関しては、高齢者におけるCOPDの合併頻度28％前後有り、治療への影響について検討を行っていく。さらに、昨年までの成人喘息調査結果からリスクファクターとして鼻アレルギー、高度肥満、現在の喫煙が関係していることがわかり、海外での調査結果とも同様の傾向にあることが判明した。

結論

喘息の疫学調査は、これまで曖昧になっていたことを明確にしていくことで、グローバル化している喘息治療ガイドラインと比較することができるようになり、さらにこれからの治療ガイドラインのエビデンスとして活用され、医療、保健政策に活用することができる。