免疫アレルギー疾患予防・治療研究に係る企画及び評価の今後の方向性の策定に関する研究

文献情報

文献番号
200729013A
報告書区分
総括
研究課題名
免疫アレルギー疾患予防・治療研究に係る企画及び評価の今後の方向性の策定に関する研究
課題番号
H17-免疫-一般-013
研究年度
平成19(2007)年度
研究代表者(所属機関)
秋山 一男(国立病院機構相模原病院)
研究分担者(所属機関)
  • 谷口正実(国立病院機構相模原病院 臨床研究センター)
  • 松井利浩(国立病院機構相模原病院 臨床研究センター)
  • 長谷川眞紀(国立病院機構相模原病院 臨床研究センター)
  • 山崎喜比古(東京大学 大学院医学系研究科)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 免疫アレルギー疾患予防・治療研究
研究開始年度
平成17(2005)年度
研究終了予定年度
平成19(2007)年度
研究費
20,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
免疫アレルギー疾患予防治療研究事業における長期的・中期的さらには危急的目標に対しての適切な研究課題の企画・評価を実施するための方向性を探り、厚生労働科学研究の質の向上・維持を図ること、その成果を広く国民に情報提供すること、及びアレルギー疾患の自己管理の指針となるべきマニュアルの作成及び患者自身における自己管理能力の開発とその評価・検証システムの構築を目的とした。
研究方法
1.免疫アレルギー疾患予防・治療研究事業事務局機能の実施:(1) 研究課題の適正な設定と各研究班の位置づけと行動目標の明確化、(2) 研究の適切な評価法の確立、2.免疫アレルギー疾患関連情報発信機能の実施、3.アレルギー疾患自己管理マニュアルの作成とその効果の検証:(1)自己管理マニュアルの作成と効果的な活用方法の検討、(2) 日本型のセルフマネジメントプログラムの開発と効果の検証、を行った。
結果と考察
1.平成19年度の中間・事後評価のための評価報告会を平成20年1月30、31日に開催。平成18年度終了課題を一般国民向けのカラーパンフレットとして作成。2.推進事業としてのリウマチ・アレルギーシンポジウムを札幌と東京で開催。1月から医療関係者向けの花粉症相談箱をリウマチ・アレルギー情報センターHPで開設した。3.自己管理マニュアルとして、「セルフケアナビ 食物アレルギー」と「セルフケアナビ喘息乳児・幼児」を刊行。日本型のセルフマネジメントプログラムの開発と効果の検証では、アウトカム評価研究として、ワークショップ実施の効果の検討では、セルフケア実践度をはじめ多くの面で効果が認められた。
結論
我が国の免疫アレルギー疾患医療・研究の発展のためには、本研究事業の推進は必須であり、その事務局的機能を十分に果たすことは、国民病ともいうべきアレルギー疾患、QOL阻害の最も著しいリウマチ疾患の診断・治療・管理の向上のため、我が国国民の医療福祉上、大きな意義がある。また、各種自己管理マニュアルの作成と普及は、研究成果を日常診療に還元するという大きな意義がある。日本型のセルフマネジメントプログラムの開発は、我が国初の試みとして、リウマチ・アレルギー疾患患者の日常管理への活用、有用性が期待される。

公開日・更新日

公開日
2008-04-09
更新日
-

文献情報

文献番号
200729013B
報告書区分
総合
研究課題名
免疫アレルギー疾患予防・治療研究に係る企画及び評価の今後の方向性の策定に関する研究
課題番号
H17-免疫-一般-013
研究年度
平成19(2007)年度
研究代表者(所属機関)
秋山 一男(国立病院機構相模原病院)
研究分担者(所属機関)
  • 谷口 正実(国立病院機構相模原病院 臨床研究センター )
  • 松井 利浩(国立病院機構相模原病院 臨床研究センター )
  • 長谷川 眞紀(国立病院機構相模原病院 臨床研究センター )
  • 山崎 喜比古(東京大学 大学院医学系研究科)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 免疫アレルギー疾患予防・治療研究
研究開始年度
平成17(2005)年度
研究終了予定年度
平成19(2007)年度
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
免疫アレルギー疾患予防治療研究事業における長期的・中期的さらには危急的目標に対しての適切な研究課題の企画・評価を実施するための方向性を探り、厚生労働科学研究の質の向上・維持を図ること、その成果を広く国民に情報提供すること、及びアレルギー疾患の自己管理の指針となるべきマニュアルの作成及び患者自身における自己管理能力の開発とその評価・検証システムの構築を目的とした。
研究方法
1.免疫アレルギー疾患予防・治療研究事業事務局機能の実施:(1) 研究課題の適正な設定と各研究班の位置づけと行動目標の明確化、(2) 研究の適切な評価法の確立、2.免疫アレルギー疾患関連情報発信機能の実施、3.アレルギー疾患自己管理マニュアルの作成とその効果の検証:(1)自己管理マニュアルの作成と効果的な活用方法の検討、(2) 日本型のセルフマネジメントプログラムの開発と効果の検証、を行った。
結果と考察
平成17年厚生科学審議会疾病対策部会発出のリウマチ・アレルギー対策委員会報告書の方向性を受け、新規研究課題設定がなされた。また、報告書において強調された「アレルギー疾患は自己管理する疾患」としての位置づけの下、国の役割としての自己管理を支援するツールの提供という視点から、「患者向けの自己管理マニュアル」の作成と普及、さらに自己管理をサポートするための効果的・効率的な日本型のセルフマネジメントプログラムである慢性疾患セルフマネジメントプログラム(CDSMP)を実施した。また、各地方自治体におけるアレルギー疾患相談窓口の設置による相談員の患者相談のための回答ツールとして「アレルギー疾患相談のためのQ&A 集」を作成し、リウマチ・アレルギー相談員養成研修会で配布した。
結論
免疫アレルギー疾患予防・治療研究事業の効果的な遂行のための企画・評価・情報発信に加えて、自己管理支援のためのツールとしての患者向け自己管理マニュアルの作成とアレルギー相談窓口における相談員回答マニュアルとしての「アレルギー疾患相談のためのQ&A 集」の作成と配布、さらに自己管理に対してのモチベーション向上のためのCDSMPの我が国への導入を図り、その効果の検証を行なった。

公開日・更新日

公開日
2008-04-09
更新日
-

行政効果報告

文献番号
200729013C

成果

専門的・学術的観点からの成果
我が国人口の30%を超える有病率であるアレルギー疾患医療の向上に向けた研究事業の事務局機能を果たし、自己管理のための各種マニュアルの作成、自己管理能力の開発教育システムの構築、ITやパンフレット、セミナーを活用してリウマチ・アレルギー情報を発信した。斬新な自己管理マニュアルに対して、多くの患者・患者家族から大きな反響があった。適切な研究課題の策定は、厚労省リウマチ・アレルギー検討委員会報告の方向性に則ったものとして研究者の評価を得ている。
臨床的観点からの成果
免疫アレルギー疾患に関しての病因・病態に関する基礎研究から新規診断・治療法の確立、各種ガイドラインの作成、有病率や予後等の疫学調査、等々免疫アレルギー疾患医療の現場に即還元しうる常に日常診療を見据えた研究事業を推進した。各都道府県が担うリウマチ・アレルギー医療体制の整備と連携して、現場で使用できる各種ツールを開発、提供した。今後の我が国のリウマチ・アレルギー医療の向上に大きく貢献している。
ガイドライン等の開発
免疫アレルギー疾患予防治療研究事業において、アレルギー疾患関連ガイドライン(気管支喘息、アトピー性皮膚炎、食物アレルギー等)、リウマチ疾患関連ガイドラインを作成し、さらにこれらガイドラインの効果的執行のための患者自己管理マニュアルの作成、及び患者教育のためのコメディカル向けマニュアルを作成した。医師・コメデイカル・患者間のパートナーシップの確立に高い効果が期待できる。
その他行政的観点からの成果
平成17年10月に発出された厚生科学審議会疾病対策部会リウマチ・アレルギー対策委員会報告書により示されたリウマチ・アレルギー対策の基本的方向性に則り、国と地方公共団体との適切な役割分担と連携体制の確立の中で、免疫アレルギー疾患予防治療研究事業においては、国の役割として地方公共団体が適切な施策を進めることができるよう、先進的な研究を実施し、事務局として、その成果の普及を図った。
その他のインパクト
一般国民への情報発信、啓発活動として、リウマチ・アレルギー情報センター(http://www.allergy.go.jp) HP上で、本事業での実施課題の年次成果の掲載を行うとともに、各年度報告書の刊行、終了研究課題成果を記載した一般向けパンフレットの作成、リウマチ・アレルギーシンポジウム開催協力、自己管理マニュアル各疾患の「セルフケアナビ」作成等、本研究事業の成果を広く国民全体に周知する種々事業を行った。

発表件数

原著論文(和文)
0件
原著論文(英文等)
0件
その他論文(和文)
3件
その他論文(英文等)
0件
学会発表(国内学会)
3件
学会発表(国際学会等)
0件
その他成果(特許の出願)
0件
「出願」「取得」計0件
その他成果(特許の取得)
0件
その他成果(施策への反映)
3件
その他成果(普及・啓発活動)
3件

特許

主な原著論文20編(論文に厚生労働科学研究費の補助を受けたことが明記された論文に限る)

公開日・更新日

公開日
2015-06-29
更新日
-