文献情報
文献番号
200722016A
報告書区分
総括
研究課題名
全国患者登録データを用いたわが国の慢性心不全患者の急性増悪・難治化要因の解明と効果的治療法の確立
課題番号
H17-循環器等(生習)-一般-033
研究年度
平成19(2007)年度
研究代表者(所属機関)
筒井 裕之(北海道大学大学院医学研究科循環病態内科学)
研究分担者(所属機関)
- 山口 徹(国家公務員共済組合連合会 虎の門病院)
- 米澤 一也(国立病院機構 函館病院臨床研究部)
- 下川 宏明(東北大学大学院医学系研究科 循環器病態学分野)
- 永井 良三(東京大学大学院医学系研究科医学部器官病態内科学講座)
- 和泉 徹(北里大学医学部内科学Ⅱ)
- 小川 聡(慶應義塾大学医学部呼吸循環器内科学)
- 横山 広行(国立循環器病センター 心臓血管内科)
- 藤原 久義(兵庫県立尼崎病院)
- 友池 仁暢(国立循環器病センター病院)
- 堀 正二(大阪大学大学院医学系研究科病態情報内科学講座)
- 横山 光宏(淡路県立病院)
- 葭山 稔(大阪市立大学大学院医学研究科 循環器病態内科学)
- 松崎 益徳(山口大学医学部器官制御医科学講座)
- 今泉 勉(久留米大学医学部心臓・血管内科)
- 松本 高宏(健康保険直方中央病院 循環器科)
- 山崎 力(東京大学大学院医学系研究科 臨床疫学システム講座)
- 溝上 哲也(国立国際医療センター 疫学統計研究部)
- 岸 玲子(北海道大学大学院医学研究科予防医学講座公衆衛生学分野)
- 眞茅 みゆき(国立国際医療センター 医療情報解析研究部 ゲノム疫学研究室)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 循環器疾患等生活習慣病対策総合研究
研究開始年度
平成17(2005)年度
研究終了予定年度
平成19(2007)年度
研究費
40,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書(概要版)
研究目的
本研究は、わが国において初めてとなる慢性心不全患者を対象とした全国規模での患者登録データを構築することによって心不全の急性増悪・難治化要因を解明し、効果的治療法の確立を目指すものである。
研究方法
急性増悪のために入院治療を行った慢性心不全患者を対象とした全国規模での患者登録データを構築する。インターネットにホームページを開設し、ユーザーIDとパスワードを付与された各施設の医師がホームページから直接患者データを登録する。前向き登録研究では、治療への介入は行わず、多数の患者を対象として、臨床像と予後との関連、特に治療内容と予後との関連を解析する。
結果と考察
平成19年度は、全国の日本循環器学会研修施設から登録された慢性心不全2675例を対象に、予後(死亡および心不全増悪による再入院)調査を行った。平成19年12月7日現在で回収率は68%で、平均観察期間は2.1年であった。収縮不全と拡張不全の全死亡率は18%と23%で、心臓死亡率は13%と15%で、いずれも粗死亡率には有意差をみとめなかった。さらに、心不全増悪による再入院は、収縮不全35%と拡張不全38%と高値であった。
慢性心不全患者を対象として疾患管理の有効性を明らかにする臨床試験に着手した。心不全患者を、通常治療群と通常治療+疾患管理群の2群に無作為に割り付け、通常治療+疾患管理群では、通常治療に加えて、1-2週間ごとに、疾患管理プログラムに基づいて看護師による患者および家族教育・病状モニタリング・服薬管理を行い、観察期、3、6、12ヵ月後に1)自覚症状、2)運動能力、3)健康関連QOL、4)うつ(BDI)および不安(STAI)指数、5)死亡(全死亡、心血管死)、6)心不全の増悪による入院、7)投薬内容など評価した。
慢性心不全患者を対象として疾患管理の有効性を明らかにする臨床試験に着手した。心不全患者を、通常治療群と通常治療+疾患管理群の2群に無作為に割り付け、通常治療+疾患管理群では、通常治療に加えて、1-2週間ごとに、疾患管理プログラムに基づいて看護師による患者および家族教育・病状モニタリング・服薬管理を行い、観察期、3、6、12ヵ月後に1)自覚症状、2)運動能力、3)健康関連QOL、4)うつ(BDI)および不安(STAI)指数、5)死亡(全死亡、心血管死)、6)心不全の増悪による入院、7)投薬内容など評価した。
結論
本研究は、慢性心不全患者を対象とした全国規模での患者登録データを構築することによって心不全の急性増悪・難治化要因を解明し、効果的治療法の確立を目指した。多数の患者を対象として、臨床像と予後との関連、特に治療内容と予後との関連を解析することが可能となった。今回構築した全国レベルでの患者登録データベースを今後とも活用し、解析研究をさらに発展させることによって、わが国の慢性心不全患者における急性増悪・難治化要因の解明や各種治療法の効果の判定などを行うことが可能となった。
公開日・更新日
公開日
2008-04-10
更新日
-