高次脳機能を温存する転移性脳腫瘍の治療法確立に関する研究

文献情報

• 文献番号: 200721021A
• 報告書区分: 総括
• 研究課題名: 高次脳機能を温存する転移性脳腫瘍の治療法確立に関する研究
• 課題番号: H18-がん臨床-一般-009
• 研究年度: 平成19(2007)年度
• 研究代表者(所属機関): 嘉山 孝正(山形大学医学部附属病院 脳神経外科)

研究分担者(所属機関)

• 吉田　純(名古屋大学医学部附属病院　脳神経外科)
• 橋本　信夫(京都大学医学部附属病院　脳神経外科)
• 渋井　壮一郎(国立がんセンター中央病院　脳神経外科)
• 小川　彰(岩手医科大学附属病院　脳神経外科)
• 佐伯　直勝(千葉大学医学部附属病院　脳神経外科)
• 大西　丘倫(愛媛大学医学部附属病院　脳神経外科)
• 澤村　豊(北海道大学医学部附属病院　脳神経外科)
• 西川　亮(埼玉医科大学包括的がんセンター　脳脊髄腫瘍科)
• 白土　博樹(北海道大学医学部附属病院　放射線科)
• 冨永　悌二(東北大学医学部附属病院　神経外科)
• 城倉　英史(鈴木二郎記念ガンマハウス　脳神経外科)
• 藤堂　具紀(東京大学医学部附属病院　脳神経外科)
• 中川　恵一(東京大学医学部附属病院　放射線科)
• 角　美奈子(国立がんせんたー中央病院　放射線科)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 がん臨床研究
• 研究開始年度: 平成18(2006)年度
• 研究終了予定年度: 平成20(2008)年度
• 研究費: 16,200,000円
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

転移性脳腫瘍の治療に於いて、治療が奏功し生存期間が延長するに従い、全脳照射後の遅発性高次神経障害が問題視されている。本研究は、全脳照射後の遅発性高次神経障害の前方視的解析を行うとともに、全脳照射を行わない新たな転移性脳腫瘍治療レジメを評価する臨床試験を行ない、転移性脳腫瘍を持つがん患者のQOLの向上に資することが目的である。

研究方法

本研究目的のため「転移性脳腫瘍に対する腫瘍摘出術＋全脳照射と腫瘍摘出術＋Salvage Radiation Therapyとのランダム化比較試験(JCOG0504)」を2006年１月から登録を開始し、現在も症例集積中である。
　JCOG0504は、転移巣が4個以下・最大径の病変が3cmを超え・かつその他の病変が3cm以下・最大径の病変に対して腫瘍摘出術が行われている転移性脳腫瘍を対象として、標準治療である腫瘍摘出術＋全脳照射に対して、腫瘍摘出術後に全脳照射を行わず、残存病変、および新病変に対して定位放射線照射の追加を行うことの有効性を比較（非劣性）するものである。予定登録数：270例／登録期間：3年／追跡期間：登録終了後1年。

結果と考察

今年度は、対象とする組織型と、残存腫瘍に対する定位放射線照射に関する２度のプロトコール改訂を行い、症例登録の促進を図った。
我が国では、全脳照射による認知症（痴ほう）の発生を危惧し、摘出術後に全脳照射を行わない施設が多数存在する。本研究は、全脳照射にかわり定位放射線照射を利用することで、生命予後を保ちつつ、放射線障害を抑制しQOLの改善、維持が可能であるかを検討するものである。これまで、このようなランダム化比較試験は行われておらず、独創的である。さらに、今年度、分担研究者の白土ら（Int. J. Radiat Oncol Biol Phys 68(5): 1388-1395, 2007）、佐伯ら（Jpn J Neurosurg(Tokyo)16: 833-839, 2007）によって、研究対象は異なるが、現在我々が検討中の新しい治療レジメの有効性の傍証となる成果も得られている。

結論

新しい治療レジメの有効性が示されれば、全脳照射に係る入院期間の短縮と放射線障害によって引き起こされるADLの低下を抑制でき、転移性脳腫瘍患者の自宅復帰・家庭介護の可能性を高め、国民に計り知れない福利を提供するものと期待される。

公開日・更新日

• 公開日: 2008-04-09
• 更新日: -