生殖補助医療の医療技術の標準化、安全性の確保と生殖補助医療により生まれた児の長期予後の検証に関する研究

文献情報

• 文献番号: 200719020A
• 報告書区分: 総括
• 研究課題名: 生殖補助医療の医療技術の標準化、安全性の確保と生殖補助医療により生まれた児の長期予後の検証に関する研究
• 課題番号: H19-子ども-一般-001
• 研究年度: 平成19(2007)年度
• 研究代表者(所属機関): 吉村 泰典(慶應義塾大学医学部産婦人科)

研究分担者(所属機関)

• 苛原　稔(徳島大学大学院ヘルスバイオサイエンス研究部女性医学分野)
• 梅澤　明弘(国立成育医療センター研究所)
• 竹下　俊行(日本医科大学付属病院)
• 齊藤　英和(国立成育医療センター周産期不妊診療科)
• 緒方　勤(国立成育医療センター研究所・小児思春期発達研究部)
• 久慈　直昭(慶應義塾大学産婦人科)
• 秦　健一郎(国立成育医療センター研究部・周産期病態研究部)
• 岩崎　美枝子(社団法人家庭養護促進協会・大阪事務所)
• 石原　理(埼玉医科大学産婦人科)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 子ども家庭総合研究
• 研究開始年度: 平成19(2007)年度
• 研究終了予定年度: 平成21(2009)年度
• 研究費: 29,000,000円
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

第一に生殖補助医療由来児の長期予後調査、第二に生殖補助技術の品質管理、第三に配偶子提供などによる新しい親子関係への精神的支援、という三つの課題を解決する枠組み構築を行う。

研究方法

長期予後調査体制整備については、6才までの発育・発達を継続的に調査する体制を検討し、現行の日本産科婦人科学会の登録制度とその項目とのすりあわせを検討した。
安全・品質管理についてはARTによるインプリンティング異常発生の検出と方法論改良を試行し、またわが国の現状に適合しARTの水準を将来的に維持・改善し続けることが可能な品質管理指針を欧州を例に検討した。
新しい親子関係への精神的支援に関しては、配偶子提供の事実を告知する方法や出自を知る権利について親となった夫婦に解説するパンフレットを作成し、これに対する意見を解析した。

結果と考察

長期予後調査について、現行の産科婦人科学会オンライン登録システムの柔軟な運用のため、UMINサーバ以外のサーバも含めたあたらしいシステムの検討が必要であり、一方出生後のデータ収集に関して今後考慮しうるひとつの方法は出生届、母子手帳の活用である。長期予後調査に必要性は不妊外来通院中の患者の約80%が感じており、スウェーデンのように不妊治療・出生・発育情報を国が管理し、記録が疫学的に利用可能であれば、問題を早期発見・早期対応できることも考慮して長期予後調査の必要性を考える必要がある。
またARTにおいてインプリンティング異常が異常精子を介して伝播する可能性があることを解明し、異なる染色体上に散在するインプリンティング遺伝子領域に対する定量的かつ半網羅的なメチル化解析法を確立した。品質管理については2004年欧州議会で採択された「ヒト移植組織・細胞の提供等に関する品質・安全性の基準設定に関する指針」は今後ARTの安全管理・品質管理のあり方を考える上で参考となる。
配偶子提供で出産した親子については、告知をすすめるガイドブックを作成、その反響から夫婦に今後どのような情報を、何処で用意し、どのような経路で当事者夫婦が入手できるのかについて、検討する必要性があきらかとなった。

結論

長期予後調査は継続して必要であり、とくに周産期情報の収集方法を検討すべきである。インプリント異常発生増加に対する監視は継続し、欧州の品質管理の状況を見守る必要がある。告知や出自を知る権利についても継続して支援が必要である。

公開日・更新日

• 公開日: 2008-04-07
• 更新日: -