骨粗鬆症性骨折の実態調査および全国的診療データベース構築の研究

文献情報

文献番号
200718043A
報告書区分
総括
研究課題名
骨粗鬆症性骨折の実態調査および全国的診療データベース構築の研究
課題番号
H18-長寿-一般-035
研究年度
平成19(2007)年度
研究代表者(所属機関)
折茂 肇(健康科学大学)
研究分担者(所属機関)
  • 福永 仁夫(川崎医科大学放射線医学)
  • 中村 利孝(産業医科大学整形外科)
  • 白木 正孝(成人病診療研究所)
  • 太田 博明(東京女子医科大学産婦人科)
  • 大橋 靖雄(東京大学大学院医学系研究科健康科学・看護学)
  • 細井 孝之(国立長寿医療センター先端医療部)
  • 藤原 佐枝子(放射線影響研究所臨床研究部)
  • 坂田 清美(岩手医科大学公衆衛生学)
  • 原田 敦(国立長寿研究所機能回復診療部)
  • 森 聖二郎(東京都老人医療センター内分泌科)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 長寿科学総合研究
研究開始年度
平成18(2006)年度
研究終了予定年度
平成20(2008)年度
研究費
22,800,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
これまでの調査や骨粗鬆症性骨折のリスク評価に関する国際的な状況を踏まえて、全国に展開可能なデータ収集システムを構築した。個人情報の保護について万全の対策を施した上でwebシステムを活用するシステムである。さらに、2007年における大腿骨頸部骨折発生数について、全国的な調査を行った。
研究方法
1.大腿骨頸部骨折の発生率に関する全国調査:全国の整形外科を標榜する8234医療機関のうち、全国調査用には4500医療機関を無作為抽出し、ブロック別推計用には、5613医療機関を抽出した。新発生患者の性、年齢別情報を、郵送法により調査した。
2.骨粗鬆症治療の有効性、安全性を前向きに検証するための全国的診療データベース構築:
骨粗鬆症の診断・治療に関する標準的な収集情報項目および全国的な収集システムを立案し、全国的なデータベース構築を行った。
結果と考察
1.大腿骨頸部骨折の発生率に関する全国調査
  2月15日現在で、1755医療機関より回答が得られ、回収率は31.3%となった。再依頼の結果、3 月末現在で2618医療機関より回答が得られ、回収率は46.6%となっている。今後さらに再々依  頼を実施し、さらに回収率を上げる予定としている。
2.骨粗鬆症治療の有効性、安全性を前向きに検証するための全国的診療データベースを構築:
  本データベースを用いた臨床研究は来院を起点とし、その後の経過を継続的に観察する前向き コホート研究である。その対象は医療機関を受診した女性の原発性骨粗鬆症もしくは骨量減少の 患者で あり、かつ研究に関する文書同意を取得した患者とする。
  調査担当医師は登録時の情報および2年ごとの定期観察時に経過情報をデータベースに登録する とともに、イベント(骨折)の発生時に、情報を追加登録するものとした。
 登録の目標例数を5000例とし、登録期間として2008年1月から2010年3月末とし、経過情報を2014 年3月末まで収集する。
結論
 2007年における大腿骨頸部骨折の発生率に関する全国調査骨粗鬆症の診断・治療の実態を把握するため、収集情報の標準化と収集システムの開発を行なった。また、骨粗鬆症治療の有効性、安全性を前向きに検証するための全国的診療データベースを構築した。本研究によって構築されるデータベースを活用することで、より有効な治療方法の選択が可能になることが期待される。

公開日・更新日

公開日
2008-07-30
更新日
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