効果的な介護予防型訪問・通所リハビリテーションの実態把握からみた自立生活支援プログラムの開発評価に関する研究

文献情報

• 文献番号: 200718018A
• 報告書区分: 総括
• 研究課題名: 効果的な介護予防型訪問・通所リハビリテーションの実態把握からみた自立生活支援プログラムの開発評価に関する研究
• 課題番号: H18-長寿-一般-007
• 研究年度: 平成19(2007)年度
• 研究代表者(所属機関): 高山 忠雄(鹿児島国際大学 大学院福祉社会学研究科)

研究分担者(所属機関)

• 佐藤　秀紀(青森県立大学　健康科学部)
• 安梅　勅江(筑波大学　大学院人間総合科学研究科)
• 大渕　修一(東京都老人総合研究所)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 長寿科学総合研究
• 研究開始年度: 平成18(2006)年度
• 研究終了予定年度: 平成20(2008)年度
• 研究費: 19,124,000円
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

　本研究は、特性の相違する全国３地点における効果的な介護予防に向けた訪問・通所リハの自立支援プログラムの開発と評価に基づき、地域特性を勘案した効果的な介護予防事業の実現を意図する。さらに、根拠に基づく自立支援プログラム活用マニュアル作成を通じて、実践の場での効率的な活用を図り、実効性の高い介護予防事業のさらなる展開に資すること目的とした。

研究方法

　介護予防型訪問･通所リハビリテーションの実用化について、１）「温暖地域における介護予防型自立支援プログラム開発」では当事者と理学療法士、看護師のケアチームに対する訪問面接調査、２）「寒冷地域における介護予防型自立支援プログラム開発」では高齢者に対するプログラムのプロセス評価、３）「介護予防型自立支援プログラムの追跡評価」では地域住民に対するプログラムのプロセス評価を実施した。

結果と考察

　２年度成果として、開発した介護予防型訪問・通所リハビリテーションのプログラムについてプロセス評価を行い、地域特性を踏まえた形で把握し、最終年度モデル化に向けて基盤となる情報を得た。気候条件に加えて、住民への啓発や情報提供の仕組みづくり、当事者の環境条件とニーズにきめ細かに対応したプログラムの実施、コミュニティ･エンパワメントのネットワーク構築を含めたプロセスの重要性が明らかにされた。特に、社会とのかかわりの維持が機能低下予防に有効である根拠を踏まえ、今後さらに自治体あるいはNPOなど地域での訪問・通所リハビリテーションにおける介護予防事業のさらなる展開に資する要素が抽出された。
　温暖地域･寒冷地域などの特性を踏まえ、予防効果性の高い対象群を類型化した自立支援プログラム活用マニュアルの作成に向け、各実施主体が事業をより実効性の高い形で推進するための実態と課題が得られた。また、科学的な根拠に基づく予防効果性の高い支援内容が明らかになり、効率的な事業の実施と介護予防事業の費用便益効果を高める方向性への一助とした。加えて介護予防の核とされる骨折・腰痛・膝痛予防への取組調査を実施、全国規模による現状把握分析を行った。

結論

　本研究の結果、介護予防型訪問･通所リハビリテーションのモデル構築に向け、プロセス評価に基づく臨床的な情報を収集した。最終年度は、モデル化に焦点をあて、専門職が高齢者・障害者の自立を促進する地域資源に関する知識と技術を獲得し、より有効性かつ効率性の高い介護予防型訪問･通所リハビリテーション機能の実現を計画している。

公開日・更新日

• 公開日: 2008-06-06
• 更新日: -