掛け流し式温泉における適切な衛生管理手法の開発等に関する研究

文献情報

文献番号
200639020A
報告書区分
総括
研究課題名
掛け流し式温泉における適切な衛生管理手法の開発等に関する研究
課題番号
H17-健康-一般-020
研究年度
平成18(2006)年度
研究代表者(所属機関)
井上 博雄(愛媛県立衛生環境研究所)
研究分担者(所属機関)
  • 遠藤 卓郎(国立感染症研究所 寄生動物部)
  • 倉 文明(国立感染症研究所 細菌第一部)
  • 大谷 勝実(山形県衛生研究所)
  • 黒木 俊郎(神奈川県衛生研究所 微生物部)
  • 杉山 寛治(静岡県環境衛生科学研究所 微生物部)
  • 烏谷 竜哉(愛媛県立衛生環境研究所 衛生研究課)
  • 藏元 強(鹿児島県環境保健センター 微生物部)
  • 縣 邦雄(アクアス株式会社 つくば総合研究所)
  • 山崎 和生(株式会社 西原衛生工業所 技術部)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究 地域健康危機管理研究
研究開始年度
平成17(2005)年度
研究終了予定年度
平成18(2006)年度
研究費
15,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
循環系を持たない掛け流し式温泉を対象に、レジオネラ属菌等による入浴者の健康被害を防止するための最適な衛生管理手法を開発し、安全・安心な温泉の提供に寄与する。
研究方法
1) 温泉の微生物増殖能力(増殖ポテンシャル)を評価するため、湯口水のAOC、TOC、ATP、全細菌、レジオネラ属菌の解析を行った。2) モデル貯湯槽を用い、水温と水質を変化させた場合の水中及び付着微生物量を経時的に測定した。3) 貯湯槽、浴槽、湯口、浴槽の各ポイントで温泉水を採取し、PCR-DGGE法を用いた浮遊微生物叢の解析を行った。4) 浴槽への供給湯配管に流水式紫外線殺菌装置を設置し、湯口、浴槽水中のレジオネラ属菌等の挙動を調査した。5) 構造設備や管理手法について現地調査を行うとともに、浴槽、湯口、貯湯槽、源泉の温泉水を採取し、レジオネラ属菌、大腸菌、緑膿菌、黄色ブドウ球菌等の汚染状況を調査した。6) 清掃の各段階で浴槽内壁のATP値を測定し、一部はレジオネラ属菌等の微生物検査を行った。7) 分担研究者及び研究協力者から、衛生管理の重要ポイント及びレジオネラ対策事例を収集した。
結果と考察
1) 有機炭素量に応じてバイオマスが増加し、レジオネラ属菌が検出される際の菌数はバイオマス量と相関した。2) 50℃以上では微生物類の増殖程度は低く、貯湯槽を50℃以上に維持することが増殖抑制に有効であった。3) 浴槽の細菌叢は、洗浄・消毒後数日で復元され、毎日の完全換水と浴槽の徹底洗浄が必須であった。4) 注湯口の間近に紫外線殺菌装置を設置することが有効であった。5) 浴槽、湯口でのレジオネラ属菌検出率はそれぞれ41%、24%であった。55℃以上、pH3未満、硫黄泉はローリスク、アルカリ性単純温泉、塩化物泉はハイリスクで、洗浄方法により検出率に差がみられた。6) 浴槽のATPふき取り検査での基準値を1,000 RLUとした。7) HACCPシステムの概念を導入する前提として、衛生管理の重要ポイントを特定し、対策改善事例を収集した。
結論
掛け流し式温泉の汚染の実態を幅広く把握し、施設構造及び管理手法に関する問題点を明らかにした。管理を行う現場で直ちに利用可能な、実用的かつ具体的な情報を提供した。HACCPの概念を導入した衛生管理手法を確立することにより、浴槽水への塩素注入に頼ることなく安全かつ快適な温泉が提供できると考えられ、本研究でその礎を築いた。

公開日・更新日

公開日
2007-03-31
更新日
-

文献情報

文献番号
200639020B
報告書区分
総合
研究課題名
掛け流し式温泉における適切な衛生管理手法の開発等に関する研究
課題番号
H17-健康-一般-020
研究年度
平成18(2006)年度
研究代表者(所属機関)
井上 博雄(愛媛県立衛生環境研究所)
研究分担者(所属機関)
  • 遠藤 卓郎(国立感染症研究所 寄生動物部)
  • 倉 文明(国立感染症研究所 細菌第一部)
  • 大谷 勝実(山形県衛生研究所)
  • 黒木 俊郎(神奈川県衛生研究所 微生物部)
  • 杉山 寛治(静岡県環境衛生科学研究所 微生物部)
  • 烏谷 竜哉(愛媛県立衛生環境研究所 衛生研究課)
  • 藏元 強(鹿児島県環境保健センター 微生物部)
  • 縣 邦雄(アクアス株式会社 つくば総合研究所)
  • 山崎 和生(株式会社 西原衛生工業所 技術部)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究 地域健康危機管理研究
研究開始年度
平成17(2005)年度
研究終了予定年度
平成18(2006)年度
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
循環系を持たない掛け流し式温泉を対象に、レジオネラ属菌等による入浴者の健康被害を防止するための最適な衛生管理手法を開発し、安全・安心な温泉の提供に寄与する。
研究方法
1) 温泉の微生物増殖能力(増殖ポテンシャル)を評価するため、湯口水のAOC、TOC、ATP、全細菌、レジオネラ属菌の解析を行った。2) 貯湯槽に試験片を浸漬し、水中及び試験片上の微生物量を経時的に調査した。モデル貯湯槽で水温と水質を変化させ、同様に評価した。3) 貯湯槽、浴槽、湯口、浴槽の各ポイントで温泉水を採取し、PCR-DGGE法を用いた浮遊微生物叢の解析を行った。4) 浴槽への供給湯配管に流水式紫外線殺菌装置を設置し、湯口、浴槽水中のレジオネラ属菌等の挙動を調査した。5) 構造設備や管理手法について現地調査を行うとともに、浴槽、湯口、貯湯槽、源泉の温泉水を採取し、レジオネラ属菌、大腸菌、緑膿菌、黄色ブドウ球菌等の汚染状況を調査した。6) 清掃の各段階で浴槽内壁のATP値を測定し、一部はレジオネラ属菌等の微生物検査を行った。7) 温泉旅館を対象に、施設状況及び管理方法に関するアンケート調査を実施した。8) 分担研究者及び研究協力者から、衛生管理の重要ポイント及びレジオネラ対策事例を収集した。
結果と考察
平成17~18年度にかけて実施した掛け流し式温泉の実態調査結果およびPCR-DGGE法等を用いた汚染の質的な解析から、貯湯槽・配管系汚染と浴槽汚染の両面について対策が必要であることを明らかにした。貯湯槽、配管系の汚染対策としては、源泉が本来持っている微生物増殖能力(増殖ポテンシャル)を評価するとともに、貯湯槽及びモデル槽でバイオフィルム生成の影響因子を検討し、貯湯槽及び配管系の管理指標を定めた。最もバイオフィルムが定着しやすい浴槽においては、毎日完全換水・清掃を基本に、泉質や材質に応じた洗浄方法を最適化する際の指標として、ATPふき取り検査の活用を提案した。また、HACCPの概念を導入する前提として、衛生管理の重要ポイントを特定し、実際の対策改善事例を収集した。
結論
2年間の研究を通じ、掛け流し式温泉の管理を行う現場で直ちに利用可能な内容を中心に、実用的かつ具体的な情報を提供した。HACCPの概念を導入した衛生管理手法を確立することにより、浴槽水への塩素注入に頼ることなく安全かつ快適な温泉が提供できると考えられ、本研究でその礎を築いた。

公開日・更新日

公開日
2007-03-31
更新日
-

行政効果報告

文献番号
200639020C

成果

専門的・学術的観点からの成果
全国調査の結果を元に、掛け流し式温泉のリスク評価を行い、問題点を整理した。湯口において、源泉の有機炭素量に応じて微生物が増殖するメカニズムを明らかにした。浮遊性のレジオネラ属菌は50℃以上で抑制されるが、バイオフィルム中には生息することを実験的に証明した。配管系と浴槽とでは微生物叢が異なり、一日の営業終了後には浴槽固有の微生物叢に置き換わることを明らかにした。浴槽のバイオフィルム定着の指標として、ATPふき取り検査の基準値を設定した。
臨床的観点からの成果
掛け流し式浴槽の41%から10CFU/100mlのレジオネラ属菌が検出され、緑膿菌10/100ml以上は16%、黄色ブドウ球菌30/100ml以上は6%であった。緑膿菌45株、黄色ブドウ球菌83株の薬剤耐性を調査し、MRSAが1株同定された。浴槽中で増殖する優占微生物には、Tepidimonas, Luteococcus, Pseudomonas, Mycobacterium, Staphylococcusなど病原種を含む属が含まれていた。
ガイドライン等の開発
なし
その他行政的観点からの成果
比較的安全と言われていた掛け流し式温泉を広域的に調査し、微生物汚染の実態と泉質による衛生管理の問題点を明らかにした。 ATP値を指標として浴槽等の洗浄方法を最適化することで、浴槽でのレジオネラ属菌を陰性化できることを示した。HACCPの概念の導入を提言し、重要管理ポイント集及び対策改善事例集を作成した。浴用施設の衛生管理要領等の指針に活用可能な知見を提供した。
その他のインパクト
第66回日本公衆衛生学会総会(平成19年10月24日)の公衆衛生行政研修フォーラム「温泉施設におけるレジオネラ感染予防のための適切な衛生管理手法」を企画し、行政担当者及びレジオネラ関連研究事業の主任研究者等とともに、今後の行政施策に向けての提言を行う予定。

発表件数

原著論文(和文)
0件
原著論文(英文等)
0件
その他論文(和文)
0件
その他論文(英文等)
0件
学会発表(国内学会)
0件
学会発表(国際学会等)
0件
その他成果(特許の出願)
0件
「出願」「取得」計0件
その他成果(特許の取得)
0件
その他成果(施策への反映)
0件
その他成果(普及・啓発活動)
0件

特許

主な原著論文20編(論文に厚生労働科学研究費の補助を受けたことが明記された論文に限る)

公開日・更新日

公開日
2015-11-24
更新日
-