医療機関における放射線安全の確保に関する研究

文献情報

文献番号
200634008A
報告書区分
総括
研究課題名
医療機関における放射線安全の確保に関する研究
課題番号
H16-医療-一般-009
研究年度
平成18(2006)年度
研究代表者(所属機関)
伊東 久夫(千葉大学大学院医学研究院放射線医学)
研究分担者(所属機関)
  • 池渕 秀治(日本アイソトープ協会)
  • 成田 浩人(東京慈恵会医科大学付属病院放射線部)
  • 戸川 貴史(千葉県がんセンター核医学診療部)
  • 中川 恵一(東京大学医学部放射線医学)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究 医療安全・医療技術評価総合研究
研究開始年度
平成16(2004)年度
研究終了予定年度
平成18(2006)年度
研究費
5,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
現在の医療において、放射線を用いた検査と治療は不可欠となり、使用可能な機器は日進月歩で複雑になっている。これらの使用にあたっては、患者と医療従事者に対する放射線被ばくの防護・安全管理が、きわめて重要な課題となっている。本研究の目的は、各種の国際的な医療放射線安全の概念に立脚し、国際的に評価されうるガイドラインとマニュアルを作成することである。
研究方法
 本年度は本研究班の最終年度となるため、医療放射線安全管理に関する最終的なマニュアルを作成する必要がある。当初、医療機関とその医療機関が所有する放射線機器に対して、分担研究課題毎に包括的なマニュアルを作成することとした。しかし、医療機関の規模は千差万別で、設置されている放射線機器もいろいろである。本研究班では最終報告として、マニュアル中に記載すべき項目を、全ての医療機関に共通して必要な項目と、各医療機関が所有する放射線機器に応じて必要な項目、に分けて作成した。
結果と考察
本研究には、(1)放射線治療における誤照射事故防止の研究と、(2)医療全般における放射線防護・安全管理の研究、の2課題が含まれる。そのため、(1)医療被ばくの安全確保に関する基本要件の検討、(2)放射線診断における医療被ばくの安全確保に関する研究、(3)核医学における医療被ばくの安全確保に関する研究、(4)放射線治療における医療被ばくの安全確保に関する研究、の4分担課題について、各医療機関が参照できるマニュアル案やマニュアルに記載すべき事項を取りまとめた。
現在、安全で質の高い医療を、全国に均一に提供することが求められている。一方、医療技術の急速な高度化や治療内容の複雑化は、医療の専門分化を招いている。本研究ではこの様な状況下で、放射線治療における事故防止と安全管理を、2004年度から3年間にわたって検討し、成果を報告した。全ての医療機関において、医療放射線の安全管理に関する関心が高まり、放射線被ばくの低減につながることを切に望んでいる。
結論
本研究は従来の研究とは異なり、国際的な視野に立って、包括的な医療における放射線の安全確保に関する指針を作成した。本年度は各医療機関が医療放射線の安全管理に関するマニュアルを作成する場合、全ての医療機関に共通の必須の項目と、各医療機関が所有する機器に応じて必要な項目に分けて提示した。なお、本研究班では医療機器に対する医療放射線の安全管理に主眼をおいている。

公開日・更新日

公開日
2007-04-10
更新日
-

文献情報

文献番号
200634008B
報告書区分
総合
研究課題名
医療機関における放射線安全の確保に関する研究
課題番号
H16-医療-一般-009
研究年度
平成18(2006)年度
研究代表者(所属機関)
伊東 久夫(千葉大学大学院医学研究院放射線医学)
研究分担者(所属機関)
  • 池渕 秀治(日本アイソトープ協会)
  • 成田 秀治(東京慈恵会医科大学付属病院放射線部)
  • 戸川 貴史(千葉県がんセンター核医学診療部)
  • 中川 恵一(東京大学医学部放射線医学)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究 医療安全・医療技術評価総合研究
研究開始年度
平成16(2004)年度
研究終了予定年度
平成18(2006)年度
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
現在の医療において、放射線を用いた検査と治療は不可欠となり、使用可能な機器は日進月歩で複雑になっている。これらの使用にあたっては、患者と医療従事者に対する放射線被ばくの防護・安全管理が、きわめて重要な課題となっている。本研究の目的は、各種の国際的な医療放射線安全の概念に立脚し、国際的に評価されうるガイドラインとマニュアルを作成することである。
研究方法
 上記目的を達成するため、(1)本邦と欧米の医療制度の比較、(2)本邦における放射線治療と画像診断の実態調査、(3)本邦の医療放射線被ばくの実態調査とガイダンスレベルの検討、(4)本邦の放射線治療事故の解析、(5)欧米の優れたガイドラインの翻訳と本邦への導入の可能性の検討、を行った。これらの資料を基に、従来からある各種ガイドラインとマニュアルを参照して、本邦に適していて、国際的移住にも適合するガイドラインとマニュアルを作成することとした。
結果と考察
本研究には、(1)放射線治療における誤照射事故防止の研究と、(2)医療全般における放射線防護・安全管理の研究、の2課題が含まれる。そのため、(1)医療被ばくの安全確保に関する基本要件の検討、(2)放射線診断における医療被ばくの安全確保に関する研究、(3)核医学における医療被ばくの安全確保に関する研究、(4)放射線治療における医療被ばくの安全確保に関する研究、の4分担課題について、各医療機関が参照できるマニュアル案やマニュアルに記載すべき事項を取りまとめた。現在、安全で質の高い医療を、全国に均一に提供することが求められている。一方、医療技術の急速な高度化や治療内容の複雑化は、医療の専門分化を招いている。本研究ではこの様な状況下で、放射線治療における事故防止と安全管理を、2004年度から3年間にわたって検討し、成果を報告した。全ての医療機関において、医療放射線の安全管理に関する関心が高まり、放射線被ばくの低減につながることを切に望んでいる。
結論
本研究は従来の研究とは異なり、国際的な視野に立って、包括的な医療における放射線の安全確保に関する指針を作成した。本年度は各医療機関が医療放射線の安全管理に関するマニュアルを作成する場合、全ての医療機関に共通の必須の項目と、各医療機関が所有する機器に応じて必要な項目に分けて提示した。なお、本研究班では医療機器に対する医療放射線の安全管理に主眼をおいている。

公開日・更新日

公開日
2007-04-10
更新日
-

行政効果報告

文献番号
200634008C