文献情報
文献番号
200633009A
報告書区分
総括
研究課題名
骨髄異形成症候群に対する画期的治療法に関する研究
課題番号
H16-難治-一般-009
研究年度
平成18(2006)年度
研究代表者(所属機関)
三谷 絹子(獨協医科大学内科学 血液)
研究分担者(所属機関)
- 小川 誠司(東京大学医学部)
- 直江 知樹(名古屋大学医学部)
- 稲葉 俊哉(広島大学原爆放射線医科学研究所)
- 寺村 正尚(東京女子医科大学血液内科)
- 大屋敷一馬(東京医科大学血液内科)
- 内山 卓(京都大学医学部)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 難治性疾患克服研究
研究開始年度
平成16(2004)年度
研究終了予定年度
平成18(2006)年度
研究費
24,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書(概要版)
研究目的
MDSの病態解明とこれに基づく画期的治療法の開発を目的とする。
研究方法
(1) ゲノムレベルでのMDS原因遺伝子の網羅的探索
Molecular allelokaryotypingを用いて、MDSゲノムにおけるアレル特異的なコピー数の異常を解析した。また、前年度に同定した7q-の責任候補遺伝子Mikiの機能を解析した。
(2) 特異的遺伝子異常の解析
β-catenin遺伝子の発現を免疫染色で検討した。また、がん抑制遺伝子TELの発現をreal-time PCR法で解析した。
(3) 臨床研究
「低リスク骨髄異形成症候群に対するシクロスポリン療法」および「不応性貧血におけるビタミンK2単独療法ならびにビタミンK2とD3併用療法」の成績をまとめた。
Molecular allelokaryotypingを用いて、MDSゲノムにおけるアレル特異的なコピー数の異常を解析した。また、前年度に同定した7q-の責任候補遺伝子Mikiの機能を解析した。
(2) 特異的遺伝子異常の解析
β-catenin遺伝子の発現を免疫染色で検討した。また、がん抑制遺伝子TELの発現をreal-time PCR法で解析した。
(3) 臨床研究
「低リスク骨髄異形成症候群に対するシクロスポリン療法」および「不応性貧血におけるビタミンK2単独療法ならびにビタミンK2とD3併用療法」の成績をまとめた。
結果と考察
(1) ゲノムレベルでのMDS原因遺伝子の網羅的探索
Molecular allelokaryotypingの結果、従来検出が不可能であったコピー数異常を伴わないアレルのホモ接合(UPD)が多数存在することが明らかになり、これらの領域から複数の候補遺伝子を同定した。また、Mikiは分裂前期?中期の中心体・紡錘糸に局在し、その発現抑制により中心体の分離不全に伴う染色体散乱や多核・小核細胞などMDSと酷似した形態異常が観察された。Mikiのキメラノックアウトマウスの骨髄細胞でも同様であった。
(2) 特異的遺伝子異常の解析
MDS検体では非リン酸化β-cateninが核に蓄積しており、MDSの発症にWnt/cateninシグナルの活性化が関与している可能性が示唆された。また、p53の機能を活性化するがん抑制遺伝子TELの発現がMDSの約15%の症例で低下していることが示された。
(3) 臨床研究
シクロスポリンは約6割の症例に血球回復をもたらした。一方、ビタミンK2は単独で13%の症例に血球回復をもたらしたが、不応例においてもビタミンD3と併用することにより約3割の症例が反応した。
Molecular allelokaryotypingの結果、従来検出が不可能であったコピー数異常を伴わないアレルのホモ接合(UPD)が多数存在することが明らかになり、これらの領域から複数の候補遺伝子を同定した。また、Mikiは分裂前期?中期の中心体・紡錘糸に局在し、その発現抑制により中心体の分離不全に伴う染色体散乱や多核・小核細胞などMDSと酷似した形態異常が観察された。Mikiのキメラノックアウトマウスの骨髄細胞でも同様であった。
(2) 特異的遺伝子異常の解析
MDS検体では非リン酸化β-cateninが核に蓄積しており、MDSの発症にWnt/cateninシグナルの活性化が関与している可能性が示唆された。また、p53の機能を活性化するがん抑制遺伝子TELの発現がMDSの約15%の症例で低下していることが示された。
(3) 臨床研究
シクロスポリンは約6割の症例に血球回復をもたらした。一方、ビタミンK2は単独で13%の症例に血球回復をもたらしたが、不応例においてもビタミンD3と併用することにより約3割の症例が反応した。
結論
以上の研究により、ゲノム解析研究の技術的革新が達成された。世界に先駆けて予後不良因子7q-の責任候補遺伝子が同定され、機能解析が進められた。また、臨床研究の成果は、低リスクMDSに対する副作用の少ない新たな治療法の確立に貢献するものと思われる。
公開日・更新日
公開日
2007-04-02
更新日
-