肝がん患者のＱＯＬ向上に関する研究 | 厚生労働科学研究成果データベース

文献情報

文献番号

200630021A

報告書区分

総括

研究課題名

肝がん患者のＱＯＬ向上に関する研究

課題番号

H18-肝炎-一般-004

研究年度

平成18(2006)年度

研究代表者(所属機関)

藤原　研司(独立行政法人労働者健康福祉機構横浜労災病院)

研究分担者(所属機関)

小俣　政男(東京大学大学院医学系研究科消化器内科)
工藤　正俊(近畿大学消化器内科学講座)
熊田　博光(国家公務員共済組合連合会虎の門病院)
佐田　通夫(久留米大学　内化学講座　消化器内科部門)
國土　典宏(東京大学　肝胆膵・人工臓器移植外科)
門田　守人(大阪大学大学院医学系研究科外科学講座消化器外科学)
兼松　隆之(長崎大学大学院　移植・消化器外科)
江川　裕人(京都大学　臓器移植医療部)
森脇　久隆(岐阜大学大学院医学研究科腫瘍制御学講座消化器病態学分野)

研究区分

厚生労働科学研究費補助金疾病・障害対策研究分野肝炎等克服緊急対策研究

研究開始年度

平成18(2006)年度

研究終了予定年度

平成20(2008)年度

研究費

22,000,000円

研究者交替、所属機関変更

研究報告書（概要版）

研究目的

肝がんは根治的治療が行われても再発が避けられず，治療を長期に亘って繰り返さざるを得ない。従って，各治療法の有用性も生存率のみではなく，患者のQOL（quality of life）を考慮して評価する必要がある。そこで，平成15年度に肝がん患者用の新規質問票を作成し，平成16年度には肝がんに対する各種治療法の有用性をQOLの観点から評価するprospective studyを開始した。同年の検討では治療3ヶ月後までのQOLに関しては，治療時の疼痛をコントロールできれば，RFA治療が他の治療法に比して良好であることが示された。そこで，本年度は更に長期にわたるQOLに関して検討を行った。

研究方法

計21項目，4種類の下位尺度からなる新規質問票とSF-36を用いて肝がんの初回及び再治療例を対象に治療前と治療後3ヶ月毎にQOLを評価した。再治療の場合は，一年以内に無治療の患者を対象とした。肝移植，外科的切除，ラジオ波焼灼など根治的治療を予定の患者は，治療歴の有無を問わず対象とした。

結果と考察

調査要領の改定が11月に終了し，12月1日より調査が再開され，今年度は治療前の成績のみが解析可能であった。調査は現在も継続中である。10施設で計36例 [男29例，女7例：65歳10ヶ月 ± 8歳4ヶ月（平均 ± 標準偏差；46- 86歳）]を対象に，計36件のアンケート調査が実施された。慢性肝疾患の成因は，B型肝炎 7例，C型肝炎 21例，B型，C型の重複感染1例で，ウイルス性慢性肝疾患が全体の約80%を占めていた。治療法は，肝切除術3例，IVR（TAEなど）8例，RFA（ラジオ波焼灼術）24例であった。対象をChild-Pugh （C-P）scoreによりA，B，Cの3群に分類した。SF-36のスコアで3群間を分散分析により比較すると，下位尺度VT，SFで有意差（p<0.05）が認められ，全体として，C-P gradeがA，B，Cの順でSF-36のスコアが低下する傾向がみられた。今回のprospective studyに登録された症例はQOLを評価する対象として適切であると考えられた。

結論

新規質問票をSF-36と共に用いて肝がん治療後一年間にわたる患者のQOLに関するprospective studyを再開した。現在，登録症例数を増やしながら，治療後3ヶ月ごとに一年間のQOLの調査を進めている。