多施設共同研究：小児・思春期（若年）発症２型糖尿病の合併症発症率の経年的全国調査

文献情報

• 文献番号: 200624051A
• 報告書区分: 総括
• 研究課題名: 多施設共同研究：小児・思春期（若年）発症２型糖尿病の合併症発症率の経年的全国調査
• 課題番号: H18-循環器等（生習）-一般-050
• 研究年度: 平成18(2006)年度
• 研究代表者(所属機関): 内潟 安子(東京女子医科大学 医学部 糖尿病センター)

研究分担者(所属機関)

• 岩本　安彦(東京女子医科大学　医学部　糖尿病センター )
• 田嶼　尚子(東京慈恵会医科大学糖尿病代謝内分泌内科学講座)
• 西村　理明(東京慈恵会医科大学糖尿病代謝内分泌内科学講座)
• 吉岡　成人(北海道大学医学部病態内科学講座)
• 浦上　達彦(駿河台日本大学病院小児科)
• 菊池　信行(横浜市立大学付属市民総合医療センター小児科)
• 武田　倬(鳥取県立中央病院内科)
• 岡田　泰助(高知県もみの木病院小児科)
• 荒木　栄一(熊本大学大学院医学薬学研究部)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 循環器疾患等生活習慣病対策総合研究事業【がん、心筋梗塞、脳卒中を除く】
• 研究開始年度: 平成18(2006)年度
• 研究終了予定年度: 平成20(2008)年度
• 研究費: 6,000,000円
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

これまで小児や10代の若者には2型糖尿病の頻度はきわめて低いと考えられてきた。主任研究者の東京女子医科大学糖尿病センターは1960年から30歳未満発見発症糖尿病患者を登録し、1990年には、世界に先駆けて、30歳未満発見・発症糖尿病患者、特に10歳代の２型糖尿病患者が日本に存在することを報告した。この年代に発症した２型糖尿病患者は治療中断する例が多く、30歳代、40歳代に重大な合併症を発症して再受診してくる症例が少なくないので、全国調査を行ない、重症合併症の発症・進展に対する予防対策を構築する。

研究方法

調査への協力の得られたわが国の20歳未満で発症し、2006年度内に現在30歳未満の２型糖尿病患者を対象とする。
　対象者の選択基準は主治医の診断による２型糖尿病患者とし、明らかなMODYや、初診後１ヶ月以内にインスリン治療を開始しかつ永続的にインスリン治療をしている抗GAD抗体陽性患者は除外する。全国調査のため、選択基準を単純にし、後日、判定委員会で対象者の選定を詳細に行なう。
平成18年度の目標は、東京女子医科大学および日本糖尿病学会の両倫理委員会の承認、ついで学会員への協力依頼状を送付、「協力できる」と答えを返送された医療機関に、医師向けの実施計画書、患者向けの説明文書、承諾書を送付し、ついで調査用紙を送付する。

結果と考察

平成18年12月から現在まで、1204件数の依頼があり、患者の承諾を得た635名の医師からは301件（301人分）の返却があった（1204件数の25%に当たる）。女子大の分も入れて、現在返却された342名のうち、小児科医からは91名分が返却されている（342名の27％にあたる）。
本研究のもう一つの特色は、内科医と小児科医がともに参加できる調査であること。これが実現すれば、新しいそしてもっともコホート作成が困難である年齢でできた調査であるということができる。小児科と内科の協力のもとでできた調査といえる。

結論

平成19年3月20日現在、医師である糖尿病学会員635名から、「協力できる」の返事をもらうことができた（総数の4.76%に当たる）。この医師635名に、調査可能であると申し出た希望する調査用紙部数を送付し、依頼した。送付部数の総数は、1204件数となった。全部が返送されれば、1204人のコホートを作成できることになる。平成19年3月20日現在、342通の調査用紙返却があった。よって、342名の承諾を得て、342名の登録ができた（1204件数のうちの28%）。

公開日・更新日

• 公開日: 2008-06-16
• 更新日: -