健康づくりを支援する環境とその整備状況の評価手法に関する研究

文献情報

文献番号

200624023A

報告書区分

総括

研究課題名

健康づくりを支援する環境とその整備状況の評価手法に関する研究

課題番号

H17-循環器等（生習）-一般-008

研究年度

平成18(2006)年度

研究代表者(所属機関)

下光　輝一(東京医科大学公衆衛生学教室)

研究分担者(所属機関)

川久保　清(共立女子大学家政学部)
武見　ゆかり(女子栄養大学栄養学部)
角田　透(杏林大学医学部衛生学公衆衛生学)
中村　正和(大阪府立健康科学センター)
村山　祐司(筑波大学大学院生命環境科学研究科)
吉池　信男(国立健康・栄養研究所産学国際連携センター)
井上　茂(東京医科大学公衆衛生学)

研究区分

厚生労働科学研究費補助金疾病・障害対策研究分野循環器疾患等生活習慣病対策総合研究事業【がん、心筋梗塞、脳卒中を除く】

研究開始年度

平成17(2005)年度

研究終了予定年度

平成19(2007)年度

研究費

13,000,000円

研究者交替、所属機関変更

研究報告書（概要版）

研究目的

生活習慣病対策では「行動変容」が重要な課題である。これまで、生活習慣に関する研究は個人の社会心理学的要因に関するものが多く、対策としてはハイリスク者に対するアプローチが中心であった。しかし、国民レベルでの行動変容にはポピュレーション戦略も重要であり、健康づくりを支援する環境要因の解明とこれに対する介入が期待される。そこで、本研究では健康づくりを支援するための環境要因の評価手法を開発する。本年度は3年計画の2年目にあたり、初年度に整理した環境指標案を用いて住民調査を行い、地域において評価すべき環境要因の抽出を行った。また、客観的評価、既存データの活用を目指して地理情報システム（GIS）、市販地図ソフトを用いた評価法の検討を行った。

研究方法

身体活動では地域住民2,000人、ウォーキング教室参加者146人、喫煙では地域住民2,600人を対象に調査を行った。食習慣では徳島県吉野川保健所管内の商店主、埼玉県坂戸市の学童とその保護者を対象とした調査を行った。飲酒習慣では健診受診者を対象に調査を開始した。また、つくば市および三重県をモデル地域としてGIS、市販地図ソフトを用いた歩行環境、食環境の評価を行った。

結果と考察

それぞれの健康行動分野において、検討した環境指標の有用性が示唆された。例えば、身体活動では、運動施設へのアクセス、歩道の整備状況、交通の安全、住居密度、混合土地利用度、道路ネットワーク、自宅にある運動用具などと身体活動指標との関連が認められ、これらの評価を行うことが身体活動を推進する上で有用と考えられた。また、喫煙では禁煙率、禁煙試行者が用いた禁煙方法、医療職からの禁煙アドバイス経験、活用したい禁煙方法、禁煙支援サービスの認知、禁煙治療の保険適応の認知、タバコ税に関する考え方などの項目が、禁煙推進施策・環境整備を進める上で有用と考えられた。来年度はさらに調査を進めて、より重要性の高い環境指標を抽出し環境評価マニュアルを作成する。

結論

地域住民を対象に調査を行い、地域の環境要因、地域住民の健康行動に関する検討を行った。これによって地域において評価すべき環境指標を抽出した。来年度はさらに調査を進めて詳細な検討を行うとともに、地域における健康づくり支援環境評価マニュアルを作成する。