文献情報
文献番号
200622044A
報告書区分
総括
研究課題名
通院治療・在宅医療等、地域に根ざした医療システムの展開に関する研究
研究課題名(英字)
-
課題番号
H18-がん臨床-若手-001
研究年度
平成18(2006)年度
研究代表者(所属機関)
湯地 晃一郎(東京大学医科学研究所附属病院内科)
研究分担者(所属機関)
- 小林一彦(JR東京病院血液内科)
- 川越正平(あおぞら診療所)
- 小松恒彦(筑波記念病院血液内科)
- 田中祐次(東京大学医科学研究所探索医療ヒューマンネットワークシステム部門)
- 中村利仁(北海道大学医学部社会医療管理学)
- 山口拓洋(東京大学医学部生物統計学教室)
- 河野友美(東京都老人医療センター血液科)
- 濱木珠恵(東京都立府中病院輸血科)
- 児玉有子(東京大学医科学研究所探索医療ヒューマンネットワークシステム部門)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 がん臨床研究
研究開始年度
平成18(2006)年度
研究終了予定年度
平成20(2008)年度
研究費
13,500,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書(概要版)
研究目的
本研究は、がん患者が希望する在宅治療と通院治療を可能にするための医療連携システム及び患者支援システムの整備を目的とする。具体的には、がん患者が希望する在宅通院治療を円滑に実施するための在宅化学療法の医療連携システムの構築、がん患者・家族への在宅医療啓蒙支援システムの構築等を目的とする。
研究方法
(1) 血液悪性腫瘍患者に対する在宅化学療法調査研究
研究方法について検討を重ね、悪性リンパ腫患者の在宅化学療法を実施した症例について調査研究を行った。また悪性腫瘍患者に対する在宅医療の実態把握のため、東京23区内、東京多摩地区の調査研究を施行した。
(2) 在宅医療の実態調査研究
2005年1月から2006年12月の2年間、あおぞら診療所に受診歴のある患者115名の死亡に関して、疾患、看取りの場所、看取りの場所に影響した因子について分析研究を行った。
(3) 在宅医療啓蒙のためのパンフレット作成
研究方法について検討を重ね、悪性リンパ腫患者の在宅化学療法を実施した症例について調査研究を行った。また悪性腫瘍患者に対する在宅医療の実態把握のため、東京23区内、東京多摩地区の調査研究を施行した。
(2) 在宅医療の実態調査研究
2005年1月から2006年12月の2年間、あおぞら診療所に受診歴のある患者115名の死亡に関して、疾患、看取りの場所、看取りの場所に影響した因子について分析研究を行った。
(3) 在宅医療啓蒙のためのパンフレット作成
結果と考察
(1) 血液悪性腫瘍患者に対する在宅化学療法調査研究
在宅化学療法の事例研究においては、病院内の入院・外来で実施していた血液悪性腫瘍の化学療法を在宅で実施可能であることが示唆された。抗がん剤の投与方法・患者家族教育・患者の選択・医療経済的検討が今後の課題である。
(2) 在宅医療の実態調査研究
在宅医療を受けた患者115例中、71例は医療機関外の自宅等で亡くなり、44例が医療施設で亡くなった。医療施設入院希望の理由は、疾病治療目的で入院する場合と、家族による介護の破綻から在宅療養の継続が困難になり、入院を希望する場合が存在した。
(3) 在宅医療啓蒙のためのパンフレット作成
初年度研究より明らかとなった在宅医療導入のための問題点をもとに、啓蒙のためにパンフレット「在宅医療ガイドブック」を作成した。
在宅化学療法の事例研究においては、病院内の入院・外来で実施していた血液悪性腫瘍の化学療法を在宅で実施可能であることが示唆された。抗がん剤の投与方法・患者家族教育・患者の選択・医療経済的検討が今後の課題である。
(2) 在宅医療の実態調査研究
在宅医療を受けた患者115例中、71例は医療機関外の自宅等で亡くなり、44例が医療施設で亡くなった。医療施設入院希望の理由は、疾病治療目的で入院する場合と、家族による介護の破綻から在宅療養の継続が困難になり、入院を希望する場合が存在した。
(3) 在宅医療啓蒙のためのパンフレット作成
初年度研究より明らかとなった在宅医療導入のための問題点をもとに、啓蒙のためにパンフレット「在宅医療ガイドブック」を作成した。
結論
研究第1年目はがん患者が希望する在宅医療・通院治療を可能とするための医療連携・患者支援システム構築の基盤となるデータ収集を重点的に行い、在学化学療法実施時の抗がん剤の投与方法の工夫・患者家族啓蒙教育・患者の選択・医療経済上非効率性、在宅療養を支援する機能をもつ病院の整備や緩和ケア病棟のさらなる拡充、などの問題点が明らかとなった。
2年目以降は、本年度明らかになった在宅医療と通院治療の医療連携・患者支援システムに関する問題点を解決するために、円滑な外来化学療法・在宅療法推進モデルを構築する予定である。また在宅医療への移行が必要となった際に、円滑な移行を可能とするための基幹病院・在宅医・看護師等の医療連携モデルの構築を目標とする。
2年目以降は、本年度明らかになった在宅医療と通院治療の医療連携・患者支援システムに関する問題点を解決するために、円滑な外来化学療法・在宅療法推進モデルを構築する予定である。また在宅医療への移行が必要となった際に、円滑な移行を可能とするための基幹病院・在宅医・看護師等の医療連携モデルの構築を目標とする。
公開日・更新日
公開日
2007-04-09
更新日
-