在宅医の早期参加による在宅緩和医療推進に関する研究 | 厚生労働科学研究成果データベース

文献情報

文献番号

200622033A

報告書区分

総括

研究課題名

在宅医の早期参加による在宅緩和医療推進に関する研究

課題番号

H18-がん臨床-一般-004

研究年度

平成18(2006)年度

研究代表者(所属機関)

江口　研二(東海大学医学部内科学系)

研究分担者(所属機関)

加藤　恒夫(医療法人社団かとう内科並木通り診療所)
川越　正平(あおぞら診療所)
小林　一彦(ＪＲ東京総合病院血液内科)
佐藤　智(岩手県立磐井病院緩和医療科)
谷水　正人(独立行政法人国立病院機構四国がんセンター内科)
中川　恵一(東京大学医学部附属病院放射線科)
兵頭　一之介(国立大学法人筑波大学消化器内科)
福地　智巴(静岡県立がんセンター疾病管理センター)
山口　拓洋(東京大学大学院医学研究科健康科学看護学専攻)
湯地　晃一郎(東京大学医科学研究所附属病院内科)

研究区分

厚生労働科学研究費補助金疾病・障害対策研究分野がん臨床研究

研究開始年度

平成18(2006)年度

研究終了予定年度

平成20(2008)年度

研究費

19,000,000円

研究者交替、所属機関変更

研究報告書（概要版）

研究目的

がん患者の生活の質を確保する上では、可能な限り住み慣れた居宅において療養生活を送ることも選択肢に入れる必要がある。しかし、身の回りの世話等の生活面の支援とともに、病状に応じた適切な医療を提供する在宅医療体制は、未だ十分ではない。本研究では、在宅医の早期参加による在宅緩和医療を推進するために必要な、在宅医療の講習、情報交換、在宅医療支援企業、在宅医療支援医療スタッフ、地域医療の中での役割分担、がん専門病院基幹病院との連携システムのあり方を明らかにすることを目的とする。

研究方法

初年度は、岩手地区（一関市）、宮城地区（仙台市）、茨城地区（筑波市）、東京地区（都心部）、静岡地区（静岡東部），岡山地区（岡山市）、愛媛地区（松山市）長崎地区（長崎市）の本研究班分担研究者、班長協力者の担当する在宅医療フィールドに関して、在宅緩和医療規模、施設、人材、提供される医療・介護内容などについて、現状での取り組み状況を、地区担当者記入による質問票で調査し、各々の地域における現状の課題を検討した。

結果と考察

組織形態は、在宅医療担当者をリーダーとするグループ、がん診療連携拠点病院・地域基幹病院を中心とする診療連携グループ、医師会在宅医療グループであり、緩和ケア支援センターによる緩和ケアトリアージ、グループ内医療者間の患者情報リアルタイム共有ITシステムなどの特色がある．一方、現有人材の教育と能率的な配置、在宅支援24時間体制、情報共有のためのIT活用法の具体化、行政・市民の協力・支持を得るための組織作りなどが、現体制を強化する機能的なモデル構築に必要であることが示唆された。一律の医療体制モデルでなく，各地域の特性に会わせた柔軟な工夫を必要である．在宅医の早期参加のための最初の窓口（きっかけ）の形態と組織上の運営方法について検討する必要が明らかになった。

結論

がん在宅緩和医療を推進するための要件について、地域ごとに研究者による現状調査を行なった。その結果、基幹医療機関、在宅医療医、医師会が各々中心となる診療システムグループがあり、その特色が明らかになった。今後在宅医の早期参加に関する仕組みをこれらのフィールドで検討する。