文献情報
文献番号
200622001A
報告書区分
総括
研究課題名
地域がん診療拠点病院の機能向上に関する研究
課題番号
H16-がん臨床-一般-023
研究年度
平成18(2006)年度
研究代表者(所属機関)
池田 恢(国立がんセンター中央病院 放射線治療部)
研究分担者(所属機関)
- 西本 寛(国立がんセンターがん対策情報センターがん情報統計部)
- 津熊秀明(大阪府立成人病センター調査部調査課)
- 本荘 哲(栃木県立がんセンター研究所疫学研究室)
- 西野善一(宮城県立がんセンター研究所疫学部)
- 海崎泰治(福井県立病院臨床病理科)
- 伊藤秀美(愛知県がんセンター研究所疫学部)
- 加賀美芳和(国立がんセンター中央病院放射線治療部)
- 早川和重(北里大学医学部放射線医学教室)
- 荻野 尚(国立がんセンター東病院臨床開発センター粒子線医学開発部)
- 手島昭樹(大阪大学医学部保健学科)
- 西尾禎治(国立がんセンター東病院放射線部)
- 新保宗史(埼玉医科大学総合医療センター中央放射線部)
- 福村明史(放射線医学総合研究所医学物理部)
- 加藤抱一(国立がんセンターがん対策情報センター)
- 大山和一郎(国立がんセンター中央病院頭頸科)
- 下山直人(国立がんセンター中央病院手術部)
- 山口 肇(国立がんセンター中央病院内視鏡部)
- 田中乙雄(新潟県立がんセンター新潟病院)
- 篠田雅幸(愛知県がんセンター中央病院)
- 清水秀昭(栃木県立がんセンター)
- 坪佐恭宏(静岡県立がんセンター食道外科)
- 澤田俊夫(群馬県立がんセンター)
- 西條 茂(宮城県立がんセンター)
- 高嶋成光(独法国病機構四国がんセンター)
- 岡村 健(独法国病機構九州がんセンター)
- 北條泰輔(国立がんセンター中央病院薬剤部)
- 平出朝子(国立がんセンター中央病院看護部)
- 大松重宏(国立がんセンター中央病院医療連携患者家族相談室)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 がん臨床研究
研究開始年度
平成16(2004)年度
研究終了予定年度
平成18(2006)年度
研究費
50,400,000円
研究者交替、所属機関変更
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研究報告書(概要版)
研究目的
地域がん診療拠点病院(現在の名称はがん診療連携拠点病院)の機能向上を目指して、院内がん登録の整備、放射線治療の物理技術での品質保証・管理、人的交流を通じた連携・研修教育システムの確立に向けた研究を実施する。
研究方法
院内がん登録のシステムは各施設において登録を医師以外で行うことを旨に、登録ソフト第2版の開発のほか、腫瘍登録士の認定のための講習、その他の作業を本年度も継続した。院内・地域・臓器3がん登録の共通項目を設定し相互の流通を図るよう努力した。放射線治療の物理技術品質保証・管理(放射線治療QA)小班は、各施設での加速器出力が正確であるかを測定素子の郵送または調査員の訪問により第三者的に調査、検証した。訪問・郵送の2手段のうち、郵送調査に関しては本年度で事業化の目途が立った。研修交流による連携・研修教育システムの確立を図る小班では本年度はコメディカル(薬剤師、看護師、ソーシャルワーカー(以下、SW))を対象に研修を行った。それぞれ基幹病院を対象に薬剤師研修はがん専門薬剤師養成に向けての取り組みの紹介、看護師研修はがん化学療法看護に関する知識・技術・運用システム習得の模擬研修とその評価、SW研修は「がん医療におけるSWの技術向上とシステム化について」のワークショップを開催した。
結果と考察
院内がん登録 がん臨床・池田班(院内がん登録)と対がん・祖父江班(地域がん登録)の合同WG会議で2006年9月時点で、標準項目を必須項目とし、さらに地域がん登録の標準登録票項目を導出する形で2006年度版<修正版>を公開した。院内がん登録とその実務者への支援について、院内がん登録支援システム(HosCan-R)の提供その他多様な活動を行った。放射線治療QAはガラス線量計素子の照射による出力測定研究(郵送調査法)の結果から事業化が決定された。郵送調査に関する判定・行動基準は別に決められている。コメディカルの研修が相応に成果を挙げたと共に、各県単位では地域の研修交流を積極的に進める自治体が出始めている。
結論
(1)院内がん登録、(2)放射線治療の物理技術での品質保証・管理、(3)人的交流の面から研究を行った。平成18年6月にがん対策基本法が制定されたことでがん対策に関する一般の認識が深まっているが、その内容にも当班の研究方向・成果が反映されたものと考えられる。
公開日・更新日
公開日
2007-04-12
更新日
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