認知症の総合的な予防・治療・介護の確立に関する研究 | 厚生労働科学研究成果データベース

文献情報

文献番号

200619058A

報告書区分

総括

研究課題名

認知症の総合的な予防・治療・介護の確立に関する研究

課題番号

H18-長寿-プロ-001

研究年度

平成18(2006)年度

研究代表者(所属機関)

柳澤　信夫(独立行政法人労働者健康福祉機構関東労災病院)

研究分担者(所属機関)

朝田　隆(筑波大学)
植木　彰(自治医科大学)
小長谷陽子(認知症介護研修・研究大府センター)
荒井啓行(東北大学)
鳥羽研二(杏林大学)
鷲見幸彦(国立長寿医療センター)
武田雅俊(大阪大学)
服部英幸(国立長寿医療センター)
遠藤英俊(国立長寿医療センター)
荒井由美子(国立長寿医療センター)
長谷川友紀(東邦大学)

研究区分

厚生労働科学研究費補助金疾病・障害対策研究分野長寿科学総合研究

研究開始年度

平成18(2006)年度

研究終了予定年度

平成18(2006)年度

研究費

10,000,000円

研究者交替、所属機関変更

-

研究報告書（概要版）

研究目的

認知症の総合的、実効的な対策を確立する。

研究方法

予防、治療、介護各分野での問題点を集積し、根拠となる文献をレビューした。この作業の後、全研究者が集まり、今後必要とされる認知症研究は何かを、戦略的研究を視野において検討した。

結果と考察

結果
課題は以下の13項目に集約された。
1．疫学　
2．予防　
1）危険因子の経年的な追跡研究2）アルツハイマー病（AD）の発症因子3）血管性認知症（VaD）の予防4）生活習慣病と認知症
3．軽度認知機能障害と早期診断　
1）早期診断の追求2）認知症に移行する群の識別 3）初期ADとうつの鑑別
4．診断　
1）VaDの診断2）画像診断の有用性 3）ADの進行速度や精神・行動症状の特性を規定する因子4）認知症の自然経過
5．治療　
1）レビー小体病の治療法2）非薬物療法の評価3）精神・行動症状の治療法4）せん妄の治療5）ADの新規治療法の開発と治験6）老健施設での短期集中ケアの評価7）一般、ケアスタッフへの治療法に関する情報提供システムの開発
6．家族支援　
1）家族支援の方法、支援プログラムの開発
7．ケアスタッフ　
1）ケアの質の評価法2）介護スタッフのストレス調査と対策
8．在宅療養と地域連携　
1）重症度と生活の場の適応性2）在宅患者の地域における情報共有システム3）身体合併症発症時の一般病院での対応システム 4）日常生活制限の検討
9．特殊な病態のケア1）前頭側頭型認知症2）若年性認知症3）尿便失禁
10．ケアその他　ケアの国際比較
11．終末期ケア
12．スタッフ教育
13．医療経済的側面　

考察
　疫学分野は研究の基礎的データとして重要であるが全国研究が少なく支援が必要。予防分野も国全体としての研究が望まれるが方法論上の問題を残しており、予備的な調査が必要。診断分野は早期、超早期診断も含めて国家的なプロジェクトが必要。治療分野は薬物治療に関しては治験との兼ね合いがあり、独立して考える必要がある。非薬物療法は全国レベルでの統一した検討が必要な時期に来ている。介護分野では在宅療法と地域連携の推進のために、重要な項目が多く全国レベルでの検討が急務である。教育（医療、福祉関係者、国民）は今後さらに必要。

結論

認知症の現場で診療にかかわっている研究者が必要と感じている研究課題が明らかとなった。実現可能性が高く急を要する課題を中心に予備的研究を開始し、大規模研究に発展させていく必要がある。