地域支援事業における体力向上サービスのあり方に関する研究

文献情報

文献番号
200619051A
報告書区分
総括
研究課題名
地域支援事業における体力向上サービスのあり方に関する研究
課題番号
H17-長寿-一般-041
研究年度
平成18(2006)年度
研究代表者(所属機関)
安村 誠司(福島県立医科大学 医学部公衆衛生学講座)
研究分担者(所属機関)
  • 菊地 臣一(福島県立医科大学 附属病院)
  • 植木 章三(東北文化学園大学 医療福祉学部)
  • 柳 尚夫(大阪府茨木保健所)
  • 野村 卓生(大阪府立大学 総合リハビリテーション学部)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 長寿科学総合研究
研究開始年度
平成17(2005)年度
研究終了予定年度
平成19(2007)年度
研究費
6,502,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
介護予防事業の類型化を行い、市町村が取り組むべき体力向上サービス(運動器の機能向上)の地域展開のための課題の整理をし、実施マニュアル(案)を作ることが第一の目的である。また、「太極拳を取り入れた体操」の作成と検証が目的である。
研究方法
平成18年度以降継続して収集・整理した資料、及び、医学中央雑誌基本データベースを利用した。また、昨年度、介護予防に先駆的に取り組んでいた3市1町1地区1県の事例を集め、事業展開の状況を把握し、課題の分析をした。その結果を基にマニュアル(素案)作成を行った。「太極拳を取り入れた体操」の作成は福島県喜多方市において、研究者の他、保健所等で構成されたワーキンググループで体操を修正した。検討委員会の意見を取り入れ修正した。対象は要支援、要介護認定を受けていない者である。喜多方市内の2地区他で、全15回の体操教室を実施した。調査は教室の前後に行い、内容は、聞き取りによるアンケートと身体力測定、重心動揺であった。
結果と考察
「運動器の機能向上サービス」の評価に関しては昨年度の同様、プロセス評価、アウトカム評価とも充分な情報を得られなかったが、対象者や地域の特性に応じた運動器の機能向上プログラムの試案を作成した。また、地域支援事業における体力向上サービス(運動器の機能向上)の実施マニュアル(案)を作成したが、一部の市町村の現状や意見に基づいており、有用性の検証はできていない。高齢者が「楽しく」、「安全に」、「気軽に」、「一人でもできる」、「長期に継続できる」をキーワードとして、「太極拳を取り入れた体操」を開発し、効果の予備的検証を行い、体操の修正を行った。本体操は、認知機能、社会的役割、最大歩幅などに有効である可能性が示唆されたが、重心動揺の項目では効果を認めなかった項目も認められた。今後、本体操の検証、体操教室の開催方法・体操教室以外での本体操の実施促進に関する方法論の体系化が喫緊の課題である。
結論
対象者の特性、実施体制に応じた運動器の機能向上プログラムの試案を作成した。また、体力向上サービスのマネジメントの開発では、マニュアル(案)を作成した。「太極拳を取り入れた体操」は、今後とも改善は必要であると考えられた。また、継続性や普及のためのシステムの構築やDVD、マニュアル等の作成が課題と考えられる。他地域における本体操の検証も重要であると考えられた。

公開日・更新日

公開日
2007-06-08
更新日
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