川崎病の原因究明、診断、治療、長期予後管理に向けた研究の方向性の検討

文献情報

文献番号
200606014A
報告書区分
総括
研究課題名
川崎病の原因究明、診断、治療、長期予後管理に向けた研究の方向性の検討
課題番号
H18-特別-指定-026
研究年度
平成18(2006)年度
研究代表者(所属機関)
中村 好一(自治医科大学地域医療学センター公衆衛生学部門)
研究分担者(所属機関)
  • 小川俊一(日本医科大学小児科学)
  • 石井正浩(北里大学医学部小児科学)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 行政政策研究分野 厚生労働科学特別研究
研究開始年度
平成18(2006)年度
研究終了予定年度
平成18(2006)年度
研究費
1,600,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
本研究はわが国における川崎病の現状に鑑み、今後明らかにしていかなければならない研究課題を整理し、必要な研究について具体的な提言を行うことを目的として実施した。
研究方法
 川崎病に関する研究の究極の目的は,川崎病の原因を明らかにし、これを除去することによって 本研究ではこのような現状の問題点を川崎病に関する疫学、臨床の専門家によって整理し、今後必要な研究課題を方法と共に具体的に提示した。以上により、今後の効率的な研究の推進と、川崎病に関する問題の早期解決が期待される。特に、本疾患は現段階では原因が不明なため、確定的な診断法や予防法がないことが大きな問題となっている。これに対して遺伝子解析など、今後重点的に研究すべきポイントが明らかになり、診断法、治療法、予防法などの研究戦略の道筋をつけることで川崎病の問題点解決のために道筋をつけることができた。さらに、現状では毎年400-500人の子供で川崎病による心後遺症が新たに発生していると考えら、このような子供達の健康上の問題のみならず、医療費や医療資源の有効活用の面でも大きな問題を新たに発生させている。このためには基礎医学研究者、臨床医学研究者、疫学者などから構成される川崎病の原因、診断、治療、長期予後・管理を総合的に研究する組織を早急に編成し、可能なところから少しずつでも問題解決を図る必要があることを明らかにした。
 今後は、川崎病の問題を解決するために、本研究で示された方向で研究を進めていく必要があることを提示した。
結果と考察
 今後明らかにしなければならない課題として、各分野ごとに次のような項目が明らかとなった。
(1)疫学:a.全国調査の継続、b.追跡調査の継続、c.流行への対処、d.新しい原因説への対処、e.海外での発生状況の把握
(2)病因:a.内因性を重視した遺伝的要因を主体とする病因論、b.病態解明のための分子病理組織学的検討、遺伝子多型、分子生物学よりの各種病の検討
(3)診断:a.遺伝的要因を加味した新たな診断基準、重症度分類の構築
(4)長期管理:a.追跡調査の継続
結論
 川崎病研究の今後の方向性を示した。

公開日・更新日

公開日
2008-03-24
更新日
-

研究報告書(紙媒体)

公開日・更新日

公開日
2009-04-22
更新日
-

行政効果報告

文献番号
200606014C

成果

専門的・学術的観点からの成果
川崎病研究における現段階の課題をまとめることができた。
臨床的観点からの成果
川崎病研究における現段階の課題をまとめることができた。
ガイドライン等の開発
該当なし
その他行政的観点からの成果
該当なし
その他のインパクト
日本医事新報No.4325(2007年3月17日)で「40年目の川崎病:疫学調査の重要性」として取り上げられた。

発表件数

原著論文(和文)
0件
原著論文(英文等)
0件
その他論文(和文)
0件
その他論文(英文等)
0件
学会発表(国内学会)
0件
学会発表(国際学会等)
0件
その他成果(特許の出願)
0件
「出願」「取得」計0件
その他成果(特許の取得)
0件
その他成果(施策への反映)
0件
その他成果(普及・啓発活動)
0件

特許

主な原著論文20編(論文に厚生労働科学研究費の補助を受けたことが明記された論文に限る)

公開日・更新日

公開日
2017-06-01
更新日
-