文献情報
文献番号
200501206A
報告書区分
総括
研究課題名
保健師指導者の育成プログラムの開発
課題番号
H17-健康-013
研究年度
平成17(2005)年度
研究代表者(所属機関)
佐伯 和子(北海道大学 医学部)
研究分担者(所属機関)
- 宇座 美代子(琉球大学 医学部)
- 漆﨑 育子(日本看護協会)
- 宮崎 美砂子(千葉大学 看護学部)
- 平野 かよ子(国立保健医療科学院 公衆衛生看護学部)
- 池田 信子(秋田大学 医学部)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 健康科学総合研究
研究開始年度
平成17(2005)年度
研究終了予定年度
平成19(2007)年度
研究費
6,500,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
３年計画の初年度は、１）保健師のキャリアラダーの概念整理、２）都道府県並びに市町村での現任教育の実態調査、３）アクションリサーチによる指導者プログラム策定と実践を行うことを目的とした。
研究方法
１．保健師のキャリアラダーの概念整理 ：基礎資料を得るために、文献検討により知見を整理した。
２．都道府県並びに市町村での現任教育の実態調査：エキスパート保健師への面接調査を行いキャリア形成に必要な要素を抽出した。都道府県が作成した現任教育指針等の資料を量的および質的に分析した。市町村の実態は研修会参加者に質問紙調査を行った｡
３．アクションリサーチによる指導者プログラム策定と実践：１）Off-JT、OJTによる指導者プログラム策定と実践：北海道（岩見沢保健所、倶知安保健所）、埼玉県、富山県をフィールドに、現任教育の現状分析を行い、教育プログラムを策定した。導入研修会を実施し、ベースライン調査を行った。２）離島における指導者保健師育成プログラムの開発：宮古福祉保健所と宮古島市で対人支援能力向上のための現任教育研修会の実施とベースライン調査を行った。
２．都道府県並びに市町村での現任教育の実態調査：エキスパート保健師への面接調査を行いキャリア形成に必要な要素を抽出した。都道府県が作成した現任教育指針等の資料を量的および質的に分析した。市町村の実態は研修会参加者に質問紙調査を行った｡
３．アクションリサーチによる指導者プログラム策定と実践：１）Off-JT、OJTによる指導者プログラム策定と実践：北海道（岩見沢保健所、倶知安保健所）、埼玉県、富山県をフィールドに、現任教育の現状分析を行い、教育プログラムを策定した。導入研修会を実施し、ベースライン調査を行った。２）離島における指導者保健師育成プログラムの開発：宮古福祉保健所と宮古島市で対人支援能力向上のための現任教育研修会の実施とベースライン調査を行った。
結果と考察
１．文献より、保健師のキャリアラダーは職務の目的、社会に対する成果責任の特性を踏まえる必要があり、基本軸は保健師のコンピテンシーで、職業経験に伴い発達が確認できる項目で知識・技術的側面と思考的側面を含むものである。
２．都道府県の現任教育指針等では保健師の育成すべき能力は平成12年度以前と平成16年度以降は違いがみられ、16年度以降は能力を区分し、指導方法あるいは達成度のチェックに重点が置かれていた。市町村では研修のフォローアップや、職場におけるOJTが十分とは言えない状況であった。
３．県単位または保健所単位での指導者育成の現任教育を推進には、核となる推進者や組織集団の存在が必須であった。参加者が自分たちで現任教育と自己の課題の認識から始め、継続にあたっては課題を共有できる仲間の存在が重要であった。内容や方法が異なる５カ所での教育プログラム案を提示した。
２．都道府県の現任教育指針等では保健師の育成すべき能力は平成12年度以前と平成16年度以降は違いがみられ、16年度以降は能力を区分し、指導方法あるいは達成度のチェックに重点が置かれていた。市町村では研修のフォローアップや、職場におけるOJTが十分とは言えない状況であった。
３．県単位または保健所単位での指導者育成の現任教育を推進には、核となる推進者や組織集団の存在が必須であった。参加者が自分たちで現任教育と自己の課題の認識から始め、継続にあたっては課題を共有できる仲間の存在が重要であった。内容や方法が異なる５カ所での教育プログラム案を提示した。
結論
保健師の体系的なキャリアラダーのプログラム構築のためには、都道府県としての保健師固有の能力の明確化とその能力の獲得方策の検討、市町村の体制構築のために県や保健所などの支援のもとでの効果的な研修体制を検討する必要がある。さらに、分散配置に対応して、県や保健所単位でのOff-JTの重要性の見直しが必要である。
公開日・更新日
公開日
2006-04-18
更新日
-