文献情報
文献番号
200501179A
報告書区分
総括
研究課題名
食生活等、生活習慣に起因する貧血の実態とその改善へ向けてのポピュレーション戦略の検討
課題番号
H16-健康-016
研究年度
平成17(2005)年度
研究代表者(所属機関)
高橋 孝喜(東京大学医学部附属病院輸血部)
研究分担者(所属機関)
- 河原 和夫(東京医科歯科大学大学院医療管理学分野)
- 吉池 信男(独立行政法人国立健康・栄養研究所 健康・栄養調査研究部)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 健康科学総合研究
研究開始年度
平成15(2003)年度
研究終了予定年度
平成17(2005)年度
研究費
3,075,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書(概要版)
研究目的
成長期から若年層の男女を中心に、無理な「ダイエット」を実行している例が少なくない。その結果、医療機関を受診する程の明確な自覚症状はないものの、潜在的な貧血状態にある人の割合が、特に若年から中年の女性を中心に多くなりつつあると推定される。しかし、医療機関に受診する機会が少ない為、その実態は把握されていない。また、身長に対する低体重あるいはそれに関連する栄養素の摂取不足による「潜在的な貧血」の調査が重要と考える。
研究方法
各世代の一般健常女性(すなわち医療機関に受診されていない女性)における「潜在的な貧血」の実態を把握するため、検診時に食餌摂取量、食習慣やダイエットや貧血に関連する自覚症状の有無などに関するアンケート調査を実施。
「潜在的な貧血」の基準を、女性はヘモグロビン値(Hb)11.0g/dl未満とし、男性はHb12.0g/dl未満とした。そして、上記の定義による「潜在的な貧血」の中、平均赤血球容積(MCV)が80未満の場合を小球性貧血とした。
成人女性を対象に、検診データに加え食餌摂取量、種類、頻度、ダイエットなどや月経異常あるいは貧血に関連する自覚症状など、詳細な生活習慣に関するアンケート調査を実施し、「潜在的な貧血」との関連性を調査。
「潜在的な貧血」の基準を、女性はヘモグロビン値(Hb)11.0g/dl未満とし、男性はHb12.0g/dl未満とした。そして、上記の定義による「潜在的な貧血」の中、平均赤血球容積(MCV)が80未満の場合を小球性貧血とした。
成人女性を対象に、検診データに加え食餌摂取量、種類、頻度、ダイエットなどや月経異常あるいは貧血に関連する自覚症状など、詳細な生活習慣に関するアンケート調査を実施し、「潜在的な貧血」との関連性を調査。
結果と考察
最終年度の調査に、計1304名の女性より回答を得た。
解析した結果、月経のある世代で加齢とともに「潜在的な貧血」者の頻度が増加し、40代でピークに達する。そして、非「潜在的な貧血」と比べ、貧血に関連する症状、さらには月経異常を自覚している者が有意に多い。
この結果は、成人女性の「潜在性の貧血」の原因が栄養素の摂取不足という要因というより、妊娠、出産を経験する世代の女性が本来留意すべき鉄欠乏が主因であることを示している。従って、加齢とともに潜在的に進行し得る鉄欠乏性貧血の対策を再検討すべきである。
解析した結果、月経のある世代で加齢とともに「潜在的な貧血」者の頻度が増加し、40代でピークに達する。そして、非「潜在的な貧血」と比べ、貧血に関連する症状、さらには月経異常を自覚している者が有意に多い。
この結果は、成人女性の「潜在性の貧血」の原因が栄養素の摂取不足という要因というより、妊娠、出産を経験する世代の女性が本来留意すべき鉄欠乏が主因であることを示している。従って、加齢とともに潜在的に進行し得る鉄欠乏性貧血の対策を再検討すべきである。
結論
本研究により、成人女性の「潜在的な貧血」は月経のある世代で加齢とともに増加し、
40代がピークであること、食生活などの生活習慣との明確な関連性を認めないが、
貧血および月経異常に関する自覚症状が多いことが判明。このような「潜在的な貧血」の実態把握、対策の検討は、国民の長期的な健康増進という観点や、少子化対策としても今日の重要課題である。
鉄欠乏性貧血の防止のための、食品への鉄分の添加を検討するためにも、今後広範囲の調査を実施し、検証していくことが必要である。
40代がピークであること、食生活などの生活習慣との明確な関連性を認めないが、
貧血および月経異常に関する自覚症状が多いことが判明。このような「潜在的な貧血」の実態把握、対策の検討は、国民の長期的な健康増進という観点や、少子化対策としても今日の重要課題である。
鉄欠乏性貧血の防止のための、食品への鉄分の添加を検討するためにも、今後広範囲の調査を実施し、検証していくことが必要である。
公開日・更新日
公開日
2006-04-18
更新日
-