職場における腰痛防止の為の作業姿勢負担評価チェックリストの開発

文献情報

• 文献番号: 200500998A
• 報告書区分: 総括
• 研究課題名: 職場における腰痛防止の為の作業姿勢負担評価チェックリストの開発
• 課題番号: H16-労働-002
• 研究年度: 平成17(2005)年度
• 研究代表者(所属機関): 神代 雅晴(産業医科大学産業生態科学研究所人間工学研究室)

研究分担者(所属機関)

• 泉　博之(産業医科大学産業生態科学研究所人間工学研究室)
• 戸上　英憲(産業医科大学産業医学研究支援施設生体情報研究センター)
• 橋本　正浩(産業医科大学産業医学研究支援施設生体情報研究センター)
• 佐藤　教昭(産業医科大学産業医学研究支援施設生体情報研究センター)
• 舟橋　敦(マツダ健康推進センター)
• 金　一成(トヨタ記念病院メディカルサポート部)
• 赤津　順一(（株）日立製作所日立健康管理センター)
• 藤井　敦成(富士重工業株式会社群馬製作所大泉工場診療所)
• 鈴木　一心(アイシン・エイ・ダブリュ株式会社)
• 三廻部　肇(日産自動車健康保険組合追浜地区診療所)
• 赤築　秀一郎(ダイキン工業株式会社滋賀製作所)
• 鈴木　秀樹(大同メタル工業（株）健康推進センター)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 労働安全衛生総合研究
• 研究開始年度: 平成16(2004)年度
• 研究終了予定年度: 平成17(2005)年度
• 研究費: 12,640,000円
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

　本研究は、職場で発症する腰痛の原因となる様々な腰痛発生リスク要因の中から正常な腰部にかかる慢性的な異常ストレス（主として、不良作業姿勢）を取り上げ、それに起因する腰痛発生リスクの低減を目的とした作業姿勢負担評価チェックリストの開発である。本研究年度は、研究期間２年間のうちの２年目である。

研究方法

前年度行った(1)姿勢そのものが腰部に与える影響および(2)職場における腰痛発症要因への暴露状況の研究結果と本研究モデルに基づいた質問紙を作成した。本質問紙は、腰痛の重症度評価、作業姿勢や動作、作業環境、運動歴や既往歴などの個人要因、ストレスなどに関する項目からなり、研究分担者が産業医として勤務する企業に従事する作業者約5000人を対象として実施した。この調査結果を用いて、職場における腰痛の発生状況を作業姿勢などの腰痛発症主要因と作業環境などの潜在要因とを比較検討した後に、より多面的かつ定量的な作業姿勢負担評価チェックリストを完成させた。

結果と考察

　職場における腰痛発症・重症化に影響を与える要因としては、①繰り返し性、②作業姿勢、③取り扱い重量、④姿勢保持、⑤作業速度、⑥押し引き動作、⑦作業環境などがある。これらの要因には単独でも腰痛を発症させるほどのリスク影響度を持つものもあるが、これらの要因が重なった場合に腰痛発症の危険度が増悪することが認められた。特に繰り返し性の多い組み立て作業に従事する作業者において、複合要因が腰痛の発症ならびに重症化を高めることが判明した。以上の如く、複合要因の組合せと腰痛発症リスク度の関連性を定量的に評価した結果、より多面的で定量的な“職場における腰痛防止のための作業姿勢負担チェックリスト”を作成することができた。
　本チェックリストは、腰痛発症率の低減目標を掲げてチェック項目、チェック内容を改編できるようにした。今後解決すべき点は、解析に使用された職種は、比較的短周期の作業繰り返し性を有する職種が中心となっているため、長周期あるいは繰り返し性を有しない職種の評価を行う必要がある。

結論

　本研究で目標とした“職場における腰痛防止のための作業姿勢負担チェックリスト”を作成することができた。今後は、職種の拡大とデータ追加による精度向上を行う必要がある。

公開日・更新日

• 公開日: 2007-06-22
• 更新日: -

文献情報

• 文献番号: 200500998B
• 報告書区分: 総合
• 研究課題名: 職場における腰痛防止の為の作業姿勢負担評価チェックリストの開発
• 課題番号: H16-労働-002
• 研究年度: 平成17(2005)年度
• 研究代表者(所属機関): 神代 雅晴(産業医科大学産業生態科学研究所人間工学研究室)

研究分担者(所属機関)

• 泉　博之(産業医科大学産業生態科学研究所人間工学研究室)
• 戸上　英憲(産業医科大学産業医学研究支援施設生体情報研究センター)
• 橋本　正浩(産業医科大学産業医学研究支援施設生体情報研究センター)
• 佐藤　教昭(産業医科大学産業医学研究支援施設生体情報研究センター)
• 舟橋　敦(マツダ健康推進センター)
• 金　一成(トヨタ記念病院メディカルサポート部トヨタ自動車高岡工場)
• 赤津　順一(（株）日立製作所日立健康管理センター)
• 藤井　敦成(富士重工業株式会社群馬製作所大泉工場診療所)
• 鈴木　一心(アイシン・エイ・ダブリュ株式会社安全環境部健康管理グループ)
• 三廻部　肇(日産自動車健康保険組合追浜地区診療所)
• 赤築　秀一郎(ダイキン工業株式会社滋賀製作所)
• 鈴木　秀樹(大同メタル工業（株）健康推進センター)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 労働安全衛生総合研究
• 研究開始年度: 平成16(2004)年度
• 研究終了予定年度: 平成17(2005)年度
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

本研究は、職場において発症する腰痛に関連する様々な腰痛発生リスク要因の中から正常な腰部にかかる慢性的な異常ストレス（主として、不良作業姿勢）を取り上げ、それに起因する腰痛発生リスクの低減を目的とした作業姿勢負担評価チェックリストの開発である。

研究方法

（1）文献調査研究により、腰痛関連研究の現状および明らかにされている事実を整理し、腰痛重症度評価手法や腰痛発症および重症化に影響を与える因子を調べ、本研究で用いる職場における腰痛発症・重症化モデルを作成した。
（2）姿勢そのものが腰部に与える影響について、バイオメカニクス手法を用いた定量的評価を行い、姿勢と腰部負担に関する知見を得た。
（3）職場における作業姿勢出現頻度・持続時間および動作速度等の特徴を作業現場における測定データから抽出を行い、職場における腰痛発症要因への暴露状況などに関する知見を得た。
（4）(2)および(3)の研究結果と(1)で作成したモデルに基づいた質問紙を作成し、職場における腰痛の発生状況を作業姿勢などの腰痛発症主要因および作業環境などの潜在要因と関連づけて調査した。
（5）(4)で得られたデータを基にして、より多面的かつ定量的な作業姿勢負担評価チェックリストを作成した。

結果と考察

　職場における腰痛発症・重症化に影響を与える要因としては、①繰り返し性、②作業姿勢、③取り扱い重量、④姿勢保持、⑤作業速度、⑥押し引き動作、⑦作業環境などがある。これらの要因には単独でも腰痛を発症させるほどの影響度を持つものもあるが、これらの要因が重なった場合に腰痛が発症する危険度が急増することが判明した。これら要因の組合せと腰痛発症リスク度の関連性を定量的に評価した結果、より多面的で定量的な“職場における腰痛防止のための作業姿勢負担チェックリスト”を作成することができた。
　本チェックリストは、腰痛発症率50%以下を最小要求条件として作成したものであるが、腰痛発症低減目標別に改編することが可能である。今後解決すべき点は、解析に使用された職種は、比較的短周期の作業繰り返し性を有する職種が中心となっているため、長周期あるいは繰り返し性を有しない職種の評価を行う必要がある。

結論

　本研究で目標とした“職場における腰痛防止のための作業姿勢負担チェックリスト”を作成することができた。今後は、職種の拡大とデータ追加による精度向上を行う必要がある。

公開日・更新日

• 公開日: 2007-06-22
• 更新日: -

行政効果報告

• 文献番号: 200500998C

成果

• 専門的・学術的観点からの成果: 本研究において作成された作業姿勢負担評価チェックリストは、実際の職場における腰痛発生状況・重症度およびその要因が一対一の関係を持つサンプルを基に定量的評価を目的として作成されたものである。既存の多くのチェックリストのように個々の要因のリスク評価結果を集めただけものではないため、各要因の関連性が定量的に評価できる。本チェックリストの使用により、特定の要因が突出しているわけではなく、いくつかの要因が関係して発症している腰痛などの対策を立案することが可能となる。
• 臨床的観点からの成果: 本研究は産業保健領域における研究であり、臨床的観点からの成果に関しては現在のところ不明である。
• ガイドライン等の開発: 本研究によって得られた成果は、作業姿勢負担評価チェックリストのみならず、そのチェックリストの完成に至るまでのプロセスにある。そのプロセスには、腰痛発症要因の分析から実際の職場における測定結果等が含まれている。基本的には、作業姿勢負担評価チェックリストそのものが、腰痛防止のための作業管理ガイドラインとして利用できる。加えて、本研究の成果を更に利用すれば、職種毎の腰痛防止のための作業管理ガイドラインを作成することも可能であろう。
• その他行政的観点からの成果: 現在のところ、直接行政施策に反映されてはいないが、我々は様々な事業所において本チェックリストを使用した改善活動の実施を計画している。本チェックリストを活用した腰痛防止のための職場改善技法が多くの職場に普及することにより、職場毎で自発的な腰痛防止対策を継続的に実施することが期待できる。
• その他のインパクト: 本研究における腰痛防止に対する考え方について、労働科学研究所が発行する商用紙「労働の科学」からの依頼により寄稿し、既に掲載されている。

発表件数

• 原著論文（和文）: 0件
• 原著論文（英文等）: 0件
• その他論文(和文): 0件
• その他論文(英文等): 0件
• 学会発表(国内学会): 2件 ; 第46回日本人間工学会、第15回日本産業衛生学会産業医・産業看護全国協議会
• 学会発表(国際学会等): 1件 ; The 8th Korea-Japan Joint Symposium on Ergonomics
• その他成果(特許の出願): 0件 ; 「出願」「取得」計0件
• その他成果(特許の取得): 0件
• その他成果(施策への反映): 0件
• その他成果(普及・啓発活動): 1件 ; 労働の科学への寄稿

公開日・更新日

• 公開日: 2014-05-26
• 更新日: -