整形外科領域ガイドラインの電子化、並びに活用・評価に関する研究

文献情報

文献番号
200501311A
報告書区分
総括
研究課題名
整形外科領域ガイドラインの電子化、並びに活用・評価に関する研究
課題番号
H16-医療-047
研究年度
平成17(2005)年度
研究代表者(所属機関)
四宮 謙一(東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科脊椎脊髄神経外科学分野)
研究分担者(所属機関)
  • 松下 隆(帝京大学医学部整形外科)
  • 米延 策雄(国立大阪南病院副院長)
  • 里見 和彦(杏林大学医学部整形外科)
  • 内田 淳正(三重大学医学部整形外科)
  • 河原 和夫(東京医科歯科大学医療政策学)
  • 中山 健夫(京都大学医学研究科健康情報学分野)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 医療技術評価総合研究
研究開始年度
平成16(2004)年度
研究終了予定年度
平成17(2005)年度
研究費
5,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
診療ガイドラインの電子化によるEBMの普及、及び診療ガイドラインの質の向上を目的とした有効性評価、一般向け診療ガイドライン作成である。
研究方法
日本整形外科学会が作成した診療ガイドラインは腰椎椎間板ヘルニア,大腿骨頚部骨折、頚椎症性脊髄症、頚椎後縦靭帯骨化症、軟部腫瘍診断の5疾患であり電子化を進めた。具体的な方法としては、PDF化、文中のキーワードによる検索機能や参考とした論文抄録の参照、ホームページに掲載しする。完成後も一般医師および患者からの要望・批判などを取り入れていく設計とした。またMINDSにも腰椎椎間板ヘルニア、大腿骨頚部骨折は掲載することとし、より多くの国民に情報が到達するように努める。診療ガイドラインの有効性の調査研究については、診断能力、治療決断能力などを測る約50の調査項目を作成した。この調査を診療ガイドラン出版前後に日本整形外科学会専門医の中から無作為に選出した4000名にアンケートを送付した。
結果と考察
前記の5疾患の診療ガイドラインは平成17年5月に出版をおこない、電子化をおこない日本整形外科学会のホームページに掲載した。上腕骨外側上顆炎、骨関節術後感染、前十字靭帯損傷は平成18年3月に完成し、平成18年5月に発行予定で、ホームページ上に掲載する予定である。さらに腰椎椎間板ヘルニア、大腿骨頚部骨折についてはMINDSにも掲載を行い、残りの3疾患も掲載進行中である。診療ガイドラインの有効性調査研究は、設問を4000名にアンケートを送付したが、その結果約2400名(60%)の専門医から回答が得られた。この第1回アンケートの回答者には完成した診療ガイドライン書籍を送付した。第1回の回答については集計が終わっている。発行後1年を目標として第2回調査を行い、診療ガイドライン発刊前後の回答の変化より診療ガイドラインの有効性を科学的に解析し、この結果より診療ガイドラインの問題点の洗い出しと診療ガイドラインの改善策を見つけ出す予定を立てている。一般用診療ガイドラインの作成も開始した。
結論
診療ガイドラインの電子化は、これにより迅速に伝達でき、また迅速に改良が可能である。診療ガイドラインの有効性評価研究及び一般用診療ガイドライン作成は、国民にとっての必要な医療情報や高い医療レベルの普及のために是非とも行うべき項目であり、各分野で継続されなければならない。

公開日・更新日

公開日
2007-10-05
更新日
-

文献情報

文献番号
200501311B
報告書区分
総合
研究課題名
整形外科領域ガイドラインの電子化、並びに活用・評価に関する研究
課題番号
H16-医療-047
研究年度
平成17(2005)年度
研究代表者(所属機関)
四宮 謙一(東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科脊椎脊髄神経外科学分野)
研究分担者(所属機関)
  • 松下 隆(帝京大学医学部整形外科)
  • 米延 策雄(国立大阪南病院)
  • 里見 和彦(杏林大学医学部整形外科)
  • 内田 淳正(三重大学医学部整形外科)
  • 河原 和夫(東京医科歯科大学医歯学総合研究科医療政策学)
  • 中山 健夫(京都大学医学系研究科医療情報学)
  • 小森 博達(東京医科歯科大学医歯学総合研究科整形外科)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 医療技術評価総合研究
研究開始年度
平成16(2004)年度
研究終了予定年度
平成17(2005)年度
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
診療ガイドラインの電子化によるEBMの普及、及び診療ガイドラインの質の向上を目的とした有効性評価、一般向け診療ガイドライン作成である。


研究方法
日本整形外科学会が作成した診療ガイドラインは腰椎椎間板ヘルニア,大腿骨頚部骨折、頚椎症性脊髄症、頚椎後縦靭帯骨化症、軟部腫瘍診断の5疾患であり電子化を進めた。具体的な方法としては、PDF化、文中のキーワードによる検索機能や参考とした論文抄録の参照、日整会ホームページに掲載する。完成後も一般医師および患者からの要望・批判などを取り入れていく設計とした。またMINDSにも腰椎椎間板ヘルニア、大腿骨頚部骨折は掲載することとし、その他の診療ガイドラインも掲載予定で、より多くの国民に情報が到達するように努める。診療ガイドラインの有効性の調査研究は、診断能力、治療決断能力などを測る約50の調査項目を作成した。この調査を診療ガイドラン出版前後に日本整形外科学会専門医の中から無作為に選出した4000名にアンケートを送付した。
結果と考察
前記の5疾患の診療ガイドラインは平成16年度内に完成し、平成17年5月に出版をおこなった。その後電子化をおこない日本整形外科学会のホームページに掲載した。上腕骨外側上顆炎、骨関節術後感染、前十字靭帯損傷は平成18年3月に完成し、平成18年5月に発行予定で、今後ホームページ上に掲載する。さらに腰椎椎間板ヘルニア、大腿骨頚部骨折についてはMINDSにも掲載を行い、残りの3疾患も掲載進行中である。診療ガイドラインの有効性調査研究は、設問を4000名にアンケートを送付したが、その結果約2400名(60%)の専門医から回答が得られた。この第1回アンケートの回答者には完成した診療ガイドライン書籍を送付した。第1回の回答については集計が終わっている。発行後1年を目標として第2回調査を行い、診療ガイドライン発刊前後の回答の変化より診療ガイドラインの有効性を科学的に解析し、この結果より診療ガイドラインの問題点の洗い出しと診療ガイドラインの改善策を見つけ出す予定を立てている。一般用診療ガイドラインの作成も開始した。
結論
診療ガイドラインの電子化は、迅速に医療情報を伝達でき、また迅速に改良が可能である。診療ガイドラインの有効性評価研究及び一般用診療ガイドライン作成は、国民にとっての必要な医療情報や高い医療レベルの普及のために是非とも行うべき項目であり、各分野で継続されることが望ましいと考える。

公開日・更新日

公開日
2007-10-05
更新日
-

行政効果報告

文献番号
200501311C