気管支喘息の有病率・罹患率およびＱＯＬに関する全年齢階級別全国調査に関する研究

文献情報

• 文献番号: 200500746A
• 報告書区分: 総括
• 研究課題名: 気管支喘息の有病率・罹患率およびＱＯＬに関する全年齢階級別全国調査に関する研究
• 課題番号: H16-免疫-010
• 研究年度: 平成17(2005)年度
• 研究代表者(所属機関): 赤澤 晃(国立成育医療センター総合診療部小児期診療科)

研究分担者(所属機関)

• 秋山　一男(国立病院機構相模原病院臨床研究センター)
• 高橋　清(国療南岡山病院・アレルギー呼吸器科)
• 中川　武正(聖マリアンナ医科大学東横病院・アレルギー呼吸器科)
• 小田嶋　博(国立病院機構福岡病院小児科)
• 小林　章雄(愛知医科大学医学部衛生学講座)
• 烏帽子田　彰(広島大学大学院医歯薬学総合研究科健康政策科学 ・ 公衆衛生学講座)
• 中村　裕之(高知大学医学部医学科社会医学講座環境医学（衛生学）教室)
• 足立　雄一(富山医科薬科大学医学部小児科学教室)
• 大矢　幸弘(国立成育医療センター第一専門診療部アレルギー科)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 免疫アレルギー疾患予防・治療研究
• 研究開始年度: 平成16(2004)年度
• 研究終了予定年度: 平成18(2006)年度
• 研究費: 30,000,000円
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

疾患の治療・予防法の確立をめざした適切な基礎・臨床研究を実施ための疫学調査が必要である。これまでの我が国における気管支喘息の有病率調査は必ずしも大規模な疫学調査にふさわしい統一された基準が用いられてはいなかった。そのため、諸外国の有病率との比較、経年的変化を正確に把握することが困難であった。ガイドラインの内容が国際化しつつある今日、欧米諸国に比較する疫学的データを収集するシステムの構築を早急に実現する必要がある。

研究方法

１．全国小中学生気管支喘息有症率調査
各都道府県小学校1-2年生、中学2-3年生がそれぞれ1,200人以上を対象として抽出し、小学生64,424人、中学生70,008人を対象。
調査用紙は喘鳴、鼻炎、湿疹の有症率調査用紙として日本語版ISAAC( International Study of Asthma and Allergies in Childhood )調査用紙を一部改変したものを使用
２．特定地域　東京都内小学1-2年生16,221名と中学2-3年生13,551名（世田谷区を除く）。世田谷区計39,290名、北九州市の小学校1年生、4,517人、中学校2年生、4,005人。
富山市内の小学校1・2年生と中学2・3年生それぞれ4,000人
３．Random digit dialing法による全国全年齢有症率調査
ＥＣＲＨＳ調査用紙での電話聞き取り調査を、全国規模で、20歳以上18,531人に対して実施。

結果と考察

全国集計で喘息期間有症率は、小学1-2年生13.6％（男子15.9％、女子11.3％）、中学2-3年生8.7％（8.9％、8.5％）。
電話法での全年齢調査では、電話回収率は44％。全年齢の平均期間有症率は、9.1％であり20?44歳では8.1％であった。QOL調査は、一部の地域で実施し、気管支喘息を有することがQOLを障害していた。特に中学生で運動誘発喘息がある場合に著しく障害されていた。喘息有症率は世代間差が少なく、ECRHS phase Ⅰで実施された欧州、オーストラリアやニュージーランド、英国連邦、アメリカの有症率と比較して低いものであった。男女比に関しては回答率に差があることが要因として考えられる。

結論

国際的にも継続的にも比較できる調査方法での喘息有症率調査の準備が整い、小児では、国際的に実施している方法で調査をおこない、電話調査でもECRHS調査用紙で実施することができた。

公開日・更新日

• 公開日: 2006-07-20
• 更新日: -