文献情報
文献番号
200500712A
報告書区分
総括
研究課題名
Ｃ型肝炎ウィルス等の母子感染防止に関する研究
課題番号
H17-肝炎-003
研究年度
平成17(2005)年度
研究代表者(所属機関)
大戸 斉(福島県立医科大学 医学部 輸血・移植免疫部)
研究分担者(所属機関)
- 白木和夫(鳥取大学医学部)
- 藤澤知雄(国際医療福祉大学熱海病院)
- 松井 陽(筑波大学臨床医学系)
- 木村昭彦(久留米大学医学部)
- 田尻 仁(大阪府立急性期・総合医療センター)
- 稲葉憲之(獨協医科大学医学部)
- 溝上雅史(名古屋市立大学 大学院医学研究科)
- 長田郁夫(鳥取大学医学部)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 肝炎等克服緊急対策研究
研究開始年度
平成17(2005)年度
研究終了予定年度
平成19(2007)年度
研究費
13,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
肝硬変や肝癌の最大の原因であるC型肝炎ウイルス（HCV）持続感染の根絶のためには、輸血原因での感染が激減した現在、母子感染は重要な感染経路である。しかし母体ウイルス量以外の感染危険因子は不明で有効な予防方策はなく、感染児に対する管理および治療法も確立していない。また母子感染防止処置の確立したB型肝炎ウイルス（HBV）のワクチン実施率の低下が近年問題となり、有効かつ安全な生後早期からの接種法の検討が早急に必要である。
研究方法
１）HCV母子感染の前方視的な実態調査と母子感染成立要因の検討を行う。
２）HCV感染児の前方視的観察により、臨床経過および長期予後を解明する。
３）持続感染児に対するPEG-IFN療法の適応、時期、効果および副反応を検討する。
４）「C型肝炎ウイルス（HCV）キャリア妊婦とその出生児の管理指導指針」の周知を行い継続して本指針の検証を行う。
５）HBV母子感染の前方視的な実態調査を行い、HBワクチン早期接種法の有効性と安全性を多施設共同研究で評価する。
２）HCV感染児の前方視的観察により、臨床経過および長期予後を解明する。
３）持続感染児に対するPEG-IFN療法の適応、時期、効果および副反応を検討する。
４）「C型肝炎ウイルス（HCV）キャリア妊婦とその出生児の管理指導指針」の周知を行い継続して本指針の検証を行う。
５）HBV母子感染の前方視的な実態調査を行い、HBワクチン早期接種法の有効性と安全性を多施設共同研究で評価する。
結果と考察
1）妊婦HCV抗体陽性率は0.5％（313/67406例）、HCV-RNA陽性率は0.25％（170/66092例）、母子感染率は10.4％で全例がウイルス陽性妊婦からの出生例であった。母体ウイルス量以外の有意な感染危険因子は認められなかった。
２）HCV感染児の中でウイルスが陰性化した症例は29.8％（14/47例）であった。
３）PEG-IFN治療は7例中4例でウイルスが陰性化した。発熱以外の副作用は従来のIFN治療に比べ軽微であった。
４）妊婦HBs抗原陽性率は0.4％、母子感染率は2.7％、キャリア化率は1.8％であった。また予備試験での早期接種方式の有効な予防効果を認め、多施設共同での研究を開始した。
２）HCV感染児の中でウイルスが陰性化した症例は29.8％（14/47例）であった。
３）PEG-IFN治療は7例中4例でウイルスが陰性化した。発熱以外の副作用は従来のIFN治療に比べ軽微であった。
４）妊婦HBs抗原陽性率は0.4％、母子感染率は2.7％、キャリア化率は1.8％であった。また予備試験での早期接種方式の有効な予防効果を認め、多施設共同での研究を開始した。
結論
HCV母子感染危険因子は感染予防の観点から重要であるが有意な因子を見出せなかった。キャリア妊婦例が少ないことを考慮し、多施設間で共通のデータの収集を行う。次に感染児中の7割を占める持続感染児の長期予後の解明のために引き続き症例の蓄積行い、治療法としてのPEG-IFNの副作用は軽微であることが判明したため今後は効果的な投与法の検討を行う。一方、HBs抗原陽性妊婦は従来と同じ頻度であり、今後は母児感染予防のためのHBワクチン早期接種方式の有効性に関するエビデンスの確立を目指す。
公開日・更新日
公開日
2006-04-20
更新日
-