文献情報
文献番号
200500692A
報告書区分
総括
研究課題名
HIV感染妊婦の早期診断と治療および母子感染予防に関する臨床的・疫学的研究
課題番号
H15-エイズ-007
研究年度
平成17(2005)年度
研究代表者(所属機関)
稲葉 憲之(獨協医科大学医学部 産科婦人科学教室)
研究分担者(所属機関)
- 戸谷 良造(医療法人和合病院 副院長)
- 喜多 恒和(防衛医科大学校病院 産婦人科)
- 外川 正生(大阪市立総合医療センター 小児内科)
- 和田 裕一(国立病院機構仙台医療センター 産婦人科)
- 塚原 優己(国立成育医療センター 周産期診療部産科)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 エイズ対策研究
研究開始年度
平成15(2003)年度
研究終了予定年度
平成17(2005)年度
研究費
40,626,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書(概要版)
研究目的
わが国におけるHIV感染は近年急増傾向にあり、先進国の中で唯一の例外である。なかでも女性感染者の増加が顕著であり、感染妊婦と母子感染の急増が危惧される。本研究はHIV母子感染ゼロを目指し、
1.周産期におけるHIV感染対策の現状把握
2.日本における最も有効な母子感染防止対策の確立と標準化
3.HIV母子感染とその対策に関する医療関係者、一般国民に対する啓発教育・広報活動の推進を行う。
1.周産期におけるHIV感染対策の現状把握
2.日本における最も有効な母子感染防止対策の確立と標準化
3.HIV母子感染とその対策に関する医療関係者、一般国民に対する啓発教育・広報活動の推進を行う。
研究方法
(1)周産期におけるHIV感染対策の現状把握。
ⅰ)妊婦HIVスクリーニングの実施状況のアンケート調査研究。
ⅱ)HIV感染妊婦並びにその出生児の後方視的調査研究と産科小児科統合ファイル作成。
ⅲ)HIV母子感染予防対策未施行例の社会疫学的解析と予防対策に関する研究。
(2)日本における最も有効な母子感染防止対策の確立と標準化。
(3)啓発教育・広報活動の推進。
(4)母子感染におけるリスク因子に関する検討。
ⅰ)妊婦HIVスクリーニングの実施状況のアンケート調査研究。
ⅱ)HIV感染妊婦並びにその出生児の後方視的調査研究と産科小児科統合ファイル作成。
ⅲ)HIV母子感染予防対策未施行例の社会疫学的解析と予防対策に関する研究。
(2)日本における最も有効な母子感染防止対策の確立と標準化。
(3)啓発教育・広報活動の推進。
(4)母子感染におけるリスク因子に関する検討。
結果と考察
結果 ⅰ)HIV検査実施率は平均91.1%で、調査を開始した平成11年度に比べて17.9%上昇した。ⅱ)HIV母子感染児の94%が妊婦HIVスクリーニング未施行であり、同スクリーニングの重要性が再認識された。ⅲ)HIV陽性児の治療費(300万円)と治療期間(20年)と仮定した推定検討では、妊婦HIV陽性頻度が0.03%未満であった場合でも全妊婦HIVスクリーニングの経済的有効性が示された。ⅳ)産婦人科2次調査のデータに基づいたHIV感染妊婦数の近未来、中長期予測推計にて感染妊婦数の増加傾向が示されたが、更に正確な外挿法による予測推計を計画中である。ⅴ)研究成果発表会をエイズ予防財団主催のもと、3回開催した。
考察 妊婦HIV抗体検査実施率は地域較差を含め年々改善が見られてきた。一方、感染妊婦の減少傾向は「再増加」に転じた。感染児35名の詳細な追跡調査により妊婦HIVスクリーニングの不可欠さは明瞭となった。妊婦感染者数は2007年までは増加し続けると推測され、昨年より再増加に転じた今年度の捕捉感染妊婦数を反映していた。
考察 妊婦HIV抗体検査実施率は地域較差を含め年々改善が見られてきた。一方、感染妊婦の減少傾向は「再増加」に転じた。感染児35名の詳細な追跡調査により妊婦HIVスクリーニングの不可欠さは明瞭となった。妊婦感染者数は2007年までは増加し続けると推測され、昨年より再増加に転じた今年度の捕捉感染妊婦数を反映していた。
結論
HIV母子感染予防は先ず全妊婦HIVスクリーニングから始まり、次いでわが国に合致した予防対策のマニュアル作成と最新知識に基づいた改訂、さらにその啓発教育活動に尽きる。この事実が当班の研究成果より明らかになった。
公開日・更新日
公開日
2006-04-10
更新日
-