文献情報
文献番号
200500518A
報告書区分
総括
研究課題名
効果的かつ効率的ながん専門医の育成方法に関する研究
研究課題名(英字)
-
課題番号
H16-がん臨床-024
研究年度
平成17(2005)年度
研究代表者(所属機関)
大江 裕一郎(国立がんセンター中央病院特殊病棟部)
研究分担者(所属機関)
- 佐々木 常雄(都立駒込病院)
- 前原 喜彦(九州大学大学院 消化器・総合外科)
- 筧 善行(香川大学 医学部)
- 福岡 正博(近畿大学 医学部)
- 西條 長宏(国立がんセンター東病院)
- 土屋 了介(国立がんセンター中央病院)
- 片井 均(国立がんセンター中央病院)
- 石倉 聡(国立がんセンター東病院)
- 木澤 義之(筑波大学 臨床医学系)
- 佐伯 俊昭(埼玉医科大学 乳腺腫瘍科)
- 神津 忠彦(東京女子医科大学 医学教育学教室)
- 江口 研二(東海大学 医学部)
- 田村 和夫(福岡大学 医学部)
- 直江 知樹(名古屋大学大学院 医学系研究科)
- 杉山 徹(岩手医科大学 医学部)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 がん臨床研究
研究開始年度
平成16(2004)年度
研究終了予定年度
平成18(2006)年度
研究費
34,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書(概要版)
研究目的
がん治療のレベル向上の為には、がん専門医、特にがんに対する薬物治療の専門医などの育成が極めて重要である。がん専門医を効果的かつ効率的に育成してわが国におけるがん治療のレベルおよび治療成績の向上を目指すのが本研究の目的である。
研究方法
わが国におけるがん診療の実態を把握するために、わが国のがん診療の中心である大学病院(分院を含む)、がん専門病院および地域がん診療拠点病院におけるがん専門医のアンケート調査を実施した。がん専門医の効果的かつ効率的な育成には、臨床腫瘍学の専門教育が一貫性をもち整合性がとれている必要があり、これらの教育カリキュラムの素案を作成した。
結果と考察
アンケート調査では、いわゆる腫瘍内科医は合計876名おり各施設の平均は5.7名 (0-66名)であった。しかし、70施設(44.6%)では、1名も腫瘍内科医が勤務していなかった。緩和ケアを専門とする医師も64施設(40.8%)で1名も勤務しておらず、21施設(13.4%)では、1名しか勤務していなかった。放射線治療を専門とする医師は合計で341名であったが、全く勤務していない施設が24 (15.3%)、1名しか勤務していない施設が58 (36.9%)であった。現在、主に化学療法を腫瘍内科医が実施している施設は12施設(7.6%)のみで、大多数の施設では外科医も化学療法を担当していた。しかし、将来的には腫瘍内科医もしくは薬物療法の専門医が化学療法を実施すべきであると考える施設が多数を占めていた。
平成17年度は平成16年度に素案を作成した「効果的かつ効率的にがん専門医を育成するための卒前教育カリキュラム」を検討し、平成18年度には完成する見込みである。また、「がん薬物療法専門医育成のためのカリキュラム」を完成さ、このカリキュラムに基づき日本臨床腫瘍学会と共催で教育セミナーを開催した。これらの教育セミナーの内容はインターネットで音声付スライドとして公開しており、平成18年3月26日現在、アクセス数は約43,000件に達している。また、教育セミナーの内容に基づきがん薬物療法専門医認定試験を平成17年11月に実施し、47名が合格した。
平成17年度は平成16年度に素案を作成した「効果的かつ効率的にがん専門医を育成するための卒前教育カリキュラム」を検討し、平成18年度には完成する見込みである。また、「がん薬物療法専門医育成のためのカリキュラム」を完成さ、このカリキュラムに基づき日本臨床腫瘍学会と共催で教育セミナーを開催した。これらの教育セミナーの内容はインターネットで音声付スライドとして公開しており、平成18年3月26日現在、アクセス数は約43,000件に達している。また、教育セミナーの内容に基づきがん薬物療法専門医認定試験を平成17年11月に実施し、47名が合格した。
結論
多くの施設で外科医も化学療法を実施せざるを得ない状況を改善する為には、各医科大学・医学部に腫瘍内科学講座を設置して、効率良く腫瘍内科医を育成することが必要である。
公開日・更新日
公開日
2006-04-10
更新日
-