母子関係障害についての精神医学的・発達心理学的研究―母子関係障害解決・予防のための基礎研究―

文献情報

• 文献番号: 200500391A
• 報告書区分: 総括
• 研究課題名: 母子関係障害についての精神医学的・発達心理学的研究―母子関係障害解決・予防のための基礎研究―
• 課題番号: H15-子ども-007
• 研究年度: 平成17(2005)年度
• 研究代表者(所属機関): 本城 秀次(名古屋大学 発達心理精神科学教育研究センター)

研究分担者(所属機関)

• 氏家　達夫(名古屋大学　発達心理精神科学教育研究センター )
• 村瀬　聡美(名古屋大学　発達心理精神科学教育研究センター )
• 金子　一史(名古屋大学　発達心理精神科学教育研究センター )
• 板倉　敦夫(埼玉医科大学　産婦人科)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 子ども家庭総合研究
• 研究開始年度: 平成15(2003)年度
• 研究終了予定年度: 平成17(2005)年度
• 研究費: 2,511,000円
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

本研究の目的は、妊娠中の様々な精神医学的、心理学的要因と産後の母親のメンタルヘルスや母子関係障害の問題を実証的に明らかにすることであった．また，母子関係障害の早期予防と母子関係を促進するために，母親の自己診断ノートを作成することであった．

研究方法

名古屋大学医学部附属病院産科を受診した妊婦を対象に質問紙調査を継続して実施した。調査は、外来受診時妊娠12週から20週の妊婦を対象に本研究への協力を依頼し、同意したものに対して調査が行われた。調査は妊娠中に３回、出産後には、産褥期、出産後１カ月、６カ月、１年半というように継続して実施され、現在は３歳までフォローしている。現在までのところ、初回質問紙に回答した妊婦の数は約600名である。もうひとつの研究対象は、名古屋市近郊のT市在住する乳幼児を持つ母親約1100名である。これらの母親を対象に親行動、ストレス、夫への満足度、パーソナリティ特性、抑うつ、本人の生育歴、子どもの気質特徴を調査した。

結果と考察

妊娠中の母親の抑うつ、胎児に対する愛着は，出産後の母親の抑うつおよび子どもに対する愛着と関連していることが示された．妊娠期に抑うつ的である母親は出産後も抑うつ傾向を示す可能性が高く、そのため、注意が必要である。また、一部には妊娠期に抑うつ傾向が高くなかったにもかかわらず、出産後に抑うつ得点が高くなる母親がいるので，注意を要する．また，妊娠期の母親の抑うつや愛着の持ちにくさは、生後２年目の子どもに対する否定的感情や拒否などと関連が見られた．しかし、行動レベルにおける虐待的傾向とは関連が見られなかった．つまり妊娠期の抑うつや愛着の持ちにくさは，否定的感情とは関連があるものの，それが虐待傾向という直接行動レベルに表れるわけではない事が示唆された．子どもに対する危険な徴候として、「子どもに対する関わり方の分からなさ」「子どもに対する腹立ち」が重要であることが示された．自己診断ノートが開発され，母親自身が自分で感情を自己評価できるようになった．

結論

妊娠期から出産後にかけて母子の相互作用に関連する要因について検討を行った。母親の自己診断ノートを開発した．これは，実際の子育てに活用されている．

公開日・更新日

• 公開日: 2006-09-20
• 更新日: -

文献情報

• 文献番号: 200500391B
• 報告書区分: 総合
• 研究課題名: 母子関係障害についての精神医学的・発達心理学的研究―母子関係障害解決・予防のための基礎研究―
• 課題番号: H15-子ども-007
• 研究年度: 平成17(2005)年度
• 研究代表者(所属機関): 本城 秀次(名古屋大学 発達心理精神科学教育研究センター)

研究分担者(所属機関)

• 氏家　達夫(名古屋大学　発達心理精神科学教育研究センター )
• 村瀬　聡美(名古屋大学　発達心理精神科学教育研究センター )
• 金子　一史(名古屋大学　発達心理精神科学教育研究センター )
• 板倉　敦夫(埼玉医科大学　産婦人科)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 子ども家庭総合研究
• 研究開始年度: 平成15(2003)年度
• 研究終了予定年度: 平成17(2005)年度
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

近年、乳幼児虐待や子どもを愛せない母親の増加など、母子関係障害と言われるような問題が社会の注目を集めている．母子関係障害の治療と予防に資することを目的に研究を行った。 　　

研究方法

本研究では，主として三つのフィールドで調査研究を行った。主要な研究対象は名古屋大学医学部附属病院産科で妊娠期からフォローしている親子である。初回の調査に参加している対象は600名を超えている。もうひとつの主要な調査対象は、名古屋市近郊のT市在住者で、４カ月、１歳半,３歳児健診参加者、２歳児の「すくすく教室」参加者、保育園児の母親1121名である。さらに、名古屋大学医学部附属病院産科およびその関連施設に通院している体外人工授精を行った母子の親子関係に付いても質問紙調査が実施された。

結果と考察

妊娠中の母親の抑うつ、胎児に対する愛着は出産後の母親の抑うつ、子どもに対する愛着と関連を有しており、妊娠期に抑うつ的である母親は出産後も抑うつ傾向を示す可能性が高く、そのため、妊娠期から注意が必要である。また、一部には妊娠期に抑うつ傾向が高くなかったにもかかわらず、出産後に抑うつ得点が高くなる母親がいるため注意を要する。父親・母親ともに抑うつ傾向が高いと，胎児への愛着は低く、抑うつ傾向の存在は，胎児への愛着形成を阻害することが明らかとなった。妊娠期の母親の抑うつや愛着の持ちにくさは、生後２年目の子どもに対する否定的感情や拒否などと関連が見られた．しかし、行動レベルにおける虐待的傾向とは関連が見られなかった．つまり妊娠期の抑うつや愛着の持ちにくさは，否定的感情とは関連があるものの，それが虐待傾向という行動レベルに直接表れるわけではない事が示唆された．親行動の問題には，子どもに対する腹立ちと関わり方がわからないという二つの要因が重要であることが明らかとなり、それらの結果を基に，母親の自己診断ノートが作成された。体外受精で生まれた子どもについては、睡眠・食事尺度、外向尺度、総得点が有意に高かった。体外受精で出産した母子を，長期間に渡ってフォローして行く体制が必要である。

結論

妊娠期からの妊婦に対するメンタルケアが，良好な母子関係を形成するためには必要であることが示唆される。今後このような面を取り扱う周産期精神医学、乳幼児精神医学、発達精神病理学などの学問分野が充実されることが必要と考えられる。

公開日・更新日

• 公開日: 2006-06-07
• 更新日: -

行政効果報告

• 文献番号: 200500391C

成果

• 専門的・学術的観点からの成果: 妊娠中の母親の抑うつおよび胎児に対する愛着は，出産後の母親の抑うつおよび子どもに対する愛着と関連が認められた．妊娠期の抑うつや愛着の持ちにくさを有する母親は、生後２年目の子どもに対する否定的感情や拒否が見られた。妊婦の夫のメンタルヘルスについても検討を行ったところ，父親、母親ともに抑うつ傾向が高いと胎児への愛着は低く、抑うつ傾向の存在は胎児への愛着形成を阻害することが明らかとなった。体外受精で生まれた子どもについては、睡眠・食事尺度、外向尺度、総得点が有意に高かった。
• 臨床的観点からの成果: 妊娠期に抑うつ的である母親は出産後も抑うつ傾向を示す可能性が高く、そのため、妊娠期から注意が必要である。また、一部には妊娠期に抑うつ傾向が高くなかったにもかかわらず、出産後に抑うつ得点が高くなる母親がいるため注意を要する。また，母親のみではなく，父親のメンタルへするに対する介入も，今後は重視されるべきである．体外受精で出産した母子については，長期間に渡ってフォローして行く体制が必要である。
• ガイドライン等の開発: 健診や発達相談の場で利用できる，親行動の問題点を多角的に測定するための，簡便で妥当性の高いツールである，親行動自己診断ノートを作成した．この結果に基づいて，親に的確な情報を提供し，親自身による親行動の問題の，セルフモニタリングが可能となった．
• その他行政的観点からの成果: 本研究は母親の親行動の問題を類型化し、親行動の問題に応じた支援メカニズムの発生を開発することも目的の一つであった。この調査の結果、子どもに対する腹立ちと関わり方がわからないという二つの要因が重要であることが明らかとなり、それらの結果を基に母親の自己診断シートが作成された。このノートは名古屋市近郊のT市において、母親が自分の状態を把握するためのひとつの手がかりとして用いられている。
• その他のインパクト: 自己診断シートの取り組みは，2005年７月８日，中日新聞にて報道された．また，2005年12月21日に，公開シンポジウム「親子関係と子育て支援」を開催した．当日は４人のシンポジストより話題提供され，活発な議論が行われ，おおむね参加者に好評であった．

発表件数

• 原著論文（和文）: 9件
• 原著論文（英文等）: 9件
• その他論文(和文): 5件
• その他論文(英文等): 0件
• 学会発表(国内学会): 13件
• 学会発表(国際学会等): 3件
• その他成果(特許の出願): 0件 ; 「出願」「取得」計0件
• その他成果(特許の取得): 0件
• その他成果(施策への反映): 1件
• その他成果(普及・啓発活動): 1件

公開日・更新日

• 公開日: 2015-06-23
• 更新日: -