病棟・居室棟でのリハビリテーションと在宅自立支援に関する研究－WHO・ICFモデルに立った個別性重視の医療と介護の連携

文献情報

• 文献番号: 200500369A
• 報告書区分: 総括
• 研究課題名: 病棟・居室棟でのリハビリテーションと在宅自立支援に関する研究－WHO・ICFモデルに立った個別性重視の医療と介護の連携
• 課題番号: H16-痴呆・骨折-018
• 研究年度: 平成17(2005)年度
• 研究代表者(所属機関): 大川 弥生(国立長寿医療センター研究所生活機能賦活研究部)

研究分担者(所属機関)

• 野中　博(日本医師会)
• 木村　隆次(日本介護支援専門員協会)
• 半田　一登(日本理学療法士協会)
• 中村　茂美(日本作業療法士協会)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 長寿科学総合研究【痴呆・骨折臨床研究（若手医師・協力者活用に要する研究を含む)】
• 研究開始年度: 平成16(2004)年度
• 研究終了予定年度: 平成17(2005)年度
• 研究費: 19,300,000円
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

　｢高齢者リハビリテーション研究会｣において示された方向性にもとづき、緊急の課題である生活機能向上目的の在宅自立支援のあり方を、特に「脳卒中モデル」と「廃用症候群モデル」の２タイプの特徴の明確化に重点をおいて解明する。その際、リハビリテーション（以下、リハと略す）とは専門的リハだけでなく介護・一般医療も含むものとし、連携を重視する。

研究方法

　以下の研究は全てＩＣＦ（国際生活機能分類）モデルにそって実施・分析した。
○生活機能低下の契機に関する研究：対象：1市の在宅後期高齢者896名：回収率88.7％＜悉皆調査郵送留め置き回収＞。
○脳卒中モデルの再検討：１市の在宅要介護認定者全員（N=542）のうち脳卒中モデルを呈したことのある者（「経験者」N=271名）について生活機能の経過を再検討＜再度訪問調査、電話聴取等＞。
○入院リハ実施患者における入院前の生活機能の経時的変化：N=237名＜直接面接法＞。
○介護支援専門員による、生活機能低下の類型分類と、生活機能改善の可能性の判断（Ｎ＝2,012名）。
○介護保険サービス関係者における生活機能と生活不活発病の認識とその実務への活用に関する研究（介護支援専門員N=403名、その他N=189名）

　

結果と考察

○在宅要介護者で脳卒中モデル経験者において、生活機能低下のエピソードが断続的リハ期にあり57.9%、発症前あり43.9%、少なくともどちらかにあり74.2%であった。その半数以上は廃用症候群モデルを呈していた。入院患者でも同様の傾向であった。
○介護支援専門員が廃用症候群と判断した要支援、要介護1者で「活動」の改善可能性ありとの判断は29.9％にとどまった。
○介護保険サービス関係者において生活機能や廃用症候群について知っているつもりでも、実際の臨床上の知識は不十分であった。

結論

○「脳卒中モデル」の再構築の必要性：脳卒中モデルにおいて生活不活発病は、従来指摘されてきた原因疾患発症後の安静によるものだけでなく、発症前後にもしばしば起こることが確認された。すなわち、脳卒中等の発症受傷を患者・利用者の一生の中に位置づけ、廃用症候群発生の契機を重視したリハのプログラムとシステムをつくる必要がある。またこのことからも「維持期」という名称の矛盾が更に明らかになった。
○連携のキーパーソンたる介護支援専門員の、廃用症候群と生活機能向上について認識の向上が必要である。

公開日・更新日

• 公開日: 2006-06-22
• 更新日: -

文献情報

• 文献番号: 200500369B
• 報告書区分: 総合
• 研究課題名: 病棟・居室棟でのリハビリテーションと在宅自立支援に関する研究－WHO・ICFモデルに立った個別性重視の医療と介護の連携
• 課題番号: H16-痴呆・骨折-018
• 研究年度: 平成17(2005)年度
• 研究代表者(所属機関): 大川 弥生(国立長寿医療センター研究所生活機能賦活研究部)

研究分担者(所属機関)

• 野中　博(日本医師会)
• 木村　隆次(日本介護支援専門員協会)
• 半田　一登(日本理学療法士協会)
• 中村　茂美(日本作業療法士協会)
• 二村　雄次(名古屋大学大学院　医学系機能構築医学専攻)
• 三浦　研(大阪市立大学大学院　生活科学研究科　長寿社会総合科学講座)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 長寿科学総合研究【痴呆・骨折臨床研究（若手医師・協力者活用に要する研究を含む)】
• 研究開始年度: 平成16(2004)年度
• 研究終了予定年度: 平成17(2005)年度
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

　｢高齢者リハビリテーション研究会｣において示された方向性にもとづき、緊急の課題である生活機能向上目的の在宅自立支援のあり方を、特に「脳卒中モデル」と「廃用症候群モデル」の２タイプの特徴の明確化に重点をおいて解明する。その際、リハビリテーション（以下、リハと略す）とは専門的リハだけでなく介護・一般医療も含むものとし、連携を重視する。

研究方法

１．在宅要介護者における生活機能の経時的変化：ＩＣＦモデルにもとづき、「脳卒中モデル」と「廃用症候群モデル」の特徴の明確化を重視。
１）１市の在宅要介護認定者全員（542名）につきＩＣＦを熟知した検者が訪問にて実施。
２）上記の結果をもとに作製した半構造的質問紙法による生活機能調査を、要支援～要介護度２の要介護認定者に実施（１市2,150名、73.6％＜悉皆、直接面接法＞。１町189名、94.5％＜セミランダム抽出＞）。
２．在宅非要介護認定高齢者における生活機能の経時的変化（1町992名、回収率99.2％＜セミランダム抽出＞、１市3,931名、回収率65.5％＜無作為抽出＞）。
３．入院リハ実施患者における入院前の生活機能の経時的変化：N=237名＜直接面接法＞。
４．その他、本人・家族・介護支援専門員等介護保険サービス関係者における生活機能と生活不活発病の認識調査等。

結果と考察

○「廃用症候群モデル」発生の契機は「活動の“質”的低下」、「活動の“量”的低下」、「参加レベルの低下」の3型に類型化できた。
○脳卒中モデル経験者でも、生活機能低下のエピソードが発症前後の少なくともどちらかにある者が7割以上であり、その半数以上は廃用症候群モデルを呈していた。
○本人・家族の廃用症候群という名称への拒否感は強く、本人への理解促進のためには「生活不活発病」の名称の方が適切である。

結論

○廃用症候群の3つの類型化は専門的リハにおける廃用症候群へのプログラムの綿密化に役立つとともに、一般医療、介護との連携の大きなポイントになる。
○これまでリハの主な対象とされてきた「脳卒中モデル」でも生活不活発病が重要。すなわち、脳卒中等の発症受傷を患者・利用者の一生の中に位置づけ、廃用症候群を重視したリハのプログラムとシステムの再構築が必要である。またこのことからも「維持期」という名称の矛盾が更に明らかになった。
○廃用症候群（生活不活発病）についての一般国民及び専門家への啓発が急務である。

公開日・更新日

• 公開日: 2006-06-22
• 更新日: -

行政効果報告

• 文献番号: 200500369C

成果

• 専門的・学術的観点からの成果: ・廃用症候群の発生の契機として3類型の分類ができた。従来、廃用症候群の原因は「活動の質的低下」の見地からみられていたが、これに加えて「活動の量的低下」「参加の低下」があることを類型化できた意義は大きい。; ・これまでリハビリテーション（以下、リハ）の主な対象とされてきた「脳卒中モデル」でも、脳卒中等の発症・受傷を患者・利用者の一生の中に位置づけ、廃用症候群を重視したリハのプログラムとシステムの再構築が必要であることを明らかにした。またこのことから「維持期」という名称の矛盾が更に明らかになった。
• 臨床的観点からの成果: ・廃用症候群発生契機の類型化は廃用症候群の発見及びその対応プログラムの綿密化に役立つとともに、一般医療、介護・リハ間の連携の大きなポイントになる。; ・「廃用症候群モデル」の基本的リハ・プログラムを明らかにした。; ・歩行自立は生活不活発病予防の大きな鍵であり、歩行補助具・装具は非常に有効であるが、現実の使用は要介護認定やリハ実施の有無に関わらず不十分であり、より積極的な活用が必要なことが明らかとなった。; ・廃用症候群（生活不活発病）についての一般国民及び専門家への啓発が急務であることが判明した。
• ガイドライン等の開発: ・高齢者の生活機能低下における「脳卒中モデル」」と「廃用症候群モデル」の２つのモデルが在宅非要介護認定者、要介護認定者、入院リハビリテーション施行患者などの様々な集団において共通してみられることが確認できた。; ・このモデル分類、また特に廃用症候群モデルを介護予防でのターゲットと位置づけること、更に生活機能低下の早期発見・早期対応のため介護予防の水際作戦の重視等は、介護保険法改正に関連する、特に介護予防関係の各種厚労省・委員会等での基礎資料や報告書等に用いられた。
• その他行政的観点からの成果: ・主治医意見書の改正（「障害」が「生活機能」へ、傷病のみでなく生活機能改善についての意見、移動項目の追加等）、またケアマネジメント（含：介護予防サービス・支援計画書）や介護予防の具体的サービス内容検討の基礎資料となった。; ・廃用症候群発生の契機の３類型は要介護認定調査の新規項目選定等において活用された。; ・学術用語である「廃用症候群」は一般国民の不快感を引き起こし易く、理解を妨げやすいことが明らかになったため、「生活不活発病」の呼称を提案し、厚労省の各種通知等でも用いられるようになった。
• その他のインパクト: 介護保険改正、特に介護予防重視の中で生活機能重視、廃用症候群（生活不活発病）モデルの重要性等について、新聞・雑誌等のメディアで取り上げられた。また介護予防に関する各種研修会・講演や学会等で本研究内容について多くの啓発活動を行った。; ・介護保険法改正に関する参議院厚生労働委員会（2005.6.13）参考人資料のもとともなった

発表件数

• 原著論文（和文）: 0件
• 原著論文（英文等）: 3件
• その他論文(和文): 9件
• その他論文(英文等): 1件
• 学会発表(国内学会): 2件
• 学会発表(国際学会等): 5件
• その他成果(特許の出願): 0件 ; 「出願」「取得」計0件
• その他成果(特許の取得): 0件
• その他成果(施策への反映): 10件
• その他成果(普及・啓発活動): 24件

主な原著論文20編（論文に厚生労働科学研究費の補助を受けたことが明記された論文に限る）

• 原著論文1: Okawa Y，Nakamura S， Kudo M, etal; An evidence-based construction of the models of decline of functioning: Part 1. Two major models of decline of functioning.; Int J Rehabil Res (in press) (2008)

公開日・更新日

• 公開日: 2015-06-10
• 更新日: -