文献情報
文献番号
                      200500361A
                  報告書区分
                      総括
                  研究課題名
                      痴呆性高齢者におけるケアサービスの質的評価に関する研究
                  研究課題名(英字)
                      -
                  課題番号
                      H16-痴呆・骨折-008
                  研究年度
                      平成17(2005)年度
                  研究代表者(所属機関)
                      遠藤 英俊(国立長寿医療センター)
                  研究分担者(所属機関)
                      - 数井裕光(大阪大学大学院医学研究科)
 - 櫻井孝(神戸大学)
 - 浦上克哉(鳥取大学)
 - 桑野康一(NPO法人シルバー総合研究所)
 - 梅垣宏行(名古屋大学)
 
研究区分
                      厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 長寿科学総合研究【痴呆・骨折臨床研究(若手医師・協力者活用に要する研究を含む)】
                  研究開始年度
                      平成16(2004)年度
                  研究終了予定年度
                      平成17(2005)年度
                  研究費
                      12,350,000円
                  研究者交替、所属機関変更
                      -
                  研究報告書(概要版)
研究目的
            本研究の目的はグループホームや小規模多機能ケア施設における新しい認知症介護の質の評価と人材教育(現任研修)の質を向上させることである。
      研究方法
            認知症高齢者のケアサービスの質的評価に関する介入研究を行った。また介護サービスに対する満足度調査とQOL-Dを用いて観察評価を行った。また職員の認知症に対する知識の普及度調査を行った。次に在宅サービスの利用者の介護者にアンケートをおこない、サービスのニーズや必要性、介護負担等について調査した。さらに小規模多機能ケアの自己評価表を作成することを試みた。小規模多機能ケアの質的な検討を目的に、小規模で、家庭的場合と、そうでない場合の違いについてケアの質について検討した。また認知症ケアマッピング(DCM)を用いて、介護施設、デイサービスでのケアの質に関して相互評価に関する研究を行った。
      結果と考察
            遠藤らは自己評価表を用いて「認知症ケアマネジメント センター方式」による介入研究を行った。導入前後で自己評価点を比較したところ、導入後に評価点が上昇し、センター方式の有効性が示された。
数井らによれば、介護サービスの満足度は高いが、主介護者の意見はばらつきがあり、職員の教育に課題があることが示唆された。専門的知識を持っている職員が多い施設ほど認知症性高齢者のQOLが高いことが明らかになった。
梅垣らによれば認知症のあるサービス利用者の介護者は、デイサービス、デイケア、ショートステイの必要度の評価が高かった。
櫻井らによれば認知症の知識は高位職種(資格)ほど、点数が高かった。グループホームの内部評価表では78.8%の達成度であり、全体的に完成度が高かったが、小規模多機能に対しては、63.5%であった。小規模多機能の評価では、ケアマネジメント、情報公開・個人情報、文章管理、通所機能、職員教育が実務者で評価が低かった。
浦上らは認知症高齢者の状態の変化を観察し、観察開始時と経過後では、小規模DS利用者に、陽性の感情のQOLが高くなること、会話や周囲への関心が、多く見られ可能性が示唆された。
桑野らはDCMマッピングにより行動カテゴリー分析、WBI値の比較または変動、PEやPDの内容と頻度の分析により施設により質の評価が可能性があることが明らかになった。
      数井らによれば、介護サービスの満足度は高いが、主介護者の意見はばらつきがあり、職員の教育に課題があることが示唆された。専門的知識を持っている職員が多い施設ほど認知症性高齢者のQOLが高いことが明らかになった。
梅垣らによれば認知症のあるサービス利用者の介護者は、デイサービス、デイケア、ショートステイの必要度の評価が高かった。
櫻井らによれば認知症の知識は高位職種(資格)ほど、点数が高かった。グループホームの内部評価表では78.8%の達成度であり、全体的に完成度が高かったが、小規模多機能に対しては、63.5%であった。小規模多機能の評価では、ケアマネジメント、情報公開・個人情報、文章管理、通所機能、職員教育が実務者で評価が低かった。
浦上らは認知症高齢者の状態の変化を観察し、観察開始時と経過後では、小規模DS利用者に、陽性の感情のQOLが高くなること、会話や周囲への関心が、多く見られ可能性が示唆された。
桑野らはDCMマッピングにより行動カテゴリー分析、WBI値の比較または変動、PEやPDの内容と頻度の分析により施設により質の評価が可能性があることが明らかになった。
結論
            本研究により自己評価法の課題、DCMによる相互評価の可能性、QOLの評価を導入した家族・利用者評価について明らかにした。
      公開日・更新日
公開日
          2006-04-13
        更新日
          -