痴呆性疾患の介入予防に関する研究

文献情報

• 文献番号: 200500357A
• 報告書区分: 総括
• 研究課題名: 痴呆性疾患の介入予防に関する研究
• 課題番号: H16-痴呆・骨折-003
• 研究年度: 平成17(2005)年度
• 研究代表者(所属機関): 朝田 隆(国立大学法人筑波大学大学院病態制御医学専攻)

研究分担者(所属機関)

• 山田　達夫(福岡大学医学部)
• 田邉　敬貴(愛媛大学医学部)
• 矢冨　直美(東京都老人総合研究所)
• 白川　修一郎(国立精神・神経センター精神保健研究所)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 長寿科学総合研究【痴呆・骨折臨床研究（若手医師・協力者活用に要する研究を含む)】
• 研究開始年度: 平成16(2004)年度
• 研究終了予定年度: 平成17(2005)年度
• 研究費: 20,400,000円
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

認知症の予防介入の対費用効果を高めるには、認知症の前駆期にあると判断される人を対象にすべきである。このような考えに立って、予防介入(運動、栄養、睡眠からなる)を実践し、被介入者の認知機能を継続的に測定し、介入の効果を検討する。

研究方法

・茨城、大分、愛媛、東京の４ヶ所でのスクリーニングから認知症の前駆期を診断した
・4ヶ所における認知機能の測定結果から全国的に使用できる判定データを作成した
・前駆期にある者を対象にMRI、SPECTを継続して撮像した
・前駆期の個人を中心に運動、栄養、睡眠からなる予防介入を行う
・介入群では1年毎に、非介入群では3年毎に認知機能、身体機能などを評価した
・利根町のデータを用いて介入群と非介入群の間で3年後の認知機能変化を比較検討
・この結果から、予防介入の効果(認知症移行率、認知機能評価テスト成績)を検討
・初回調査時のうつ気分に注目して、その存在による認知症発症への寄与を検討
・大分、愛媛、東京のデータを一括して介入効果を検討

結果と考察

1.介入群と非介入群の比較では、前者で認知症移行率が低いことを明らかにした。
　数字の上では介入効果を示す結果が得られたが、確かに有効だと結論するには、さらに厳密に統計学的検討を行う必要がある。
2.認知症ならびに前駆状態(CDR0.5)の発症率を算出し、先行報告と類似の結果を得た。
　1年間当りの認知症発症率1.3%であった。知的正常665名から4名(0.6%)、前駆状態(CDR0.5)300名のうち33名(11%)が認知症状態に進んだ。前駆状態から認知症への進展率については3.7%/年だった。
3.最も優れた前駆状態の定義とは何かを検討した。
　Single MCI, SMC(±), 1SDが感度31％、特異度82％で最も良い。
4.認知症発症において主観的うつ気分が危険因子であることを明らかにした。
　初回に知的正常と診断されてもGDSのcut-off値6点以上の者では、どのMCIの定義に拠っても、認知症発症率は2－3倍高かった。
5.地域在住認知症患者の最初期の画像所見を明らかにしつつある。
　前駆状態のさらに前段階に特徴的な帯状回前部における血流低下を指摘した。

結論

利根町での結果から、介入の有効性を認めるデータを得た。今後さらに他の3地域の結果と合わせて精緻な統計学的手法により検討する。

公開日・更新日

• 公開日: 2006-04-13
• 更新日: -

文献情報

• 文献番号: 200500357B
• 報告書区分: 総合
• 研究課題名: 痴呆性疾患の介入予防に関する研究
• 課題番号: H16-痴呆・骨折-003
• 研究年度: 平成17(2005)年度
• 研究代表者(所属機関): 朝田 隆(国立大学法人筑波大学大学院病態制御医学専攻)

研究分担者(所属機関)

• 山田　達夫(福岡大学医学部)
• 田邉　敬貴(愛媛大学医学部)
• 矢冨　直美(東京都老人総合研究所)
• 白川　修一郎(国立精神・神経センター精神保健研究所)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 長寿科学総合研究【痴呆・骨折臨床研究（若手医師・協力者活用に要する研究を含む)】
• 研究開始年度: 平成16(2004)年度
• 研究終了予定年度: 平成17(2005)年度
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

認知症の1次・2次予防法を確立する必要がある。予防介入において対費用効果を高めるには、対象とする地域の住民の全てではなく、認知症の前駆期にあると判断される人を対象にすべきである。前駆期にあると判定された住民を中心に予防介入(運動、栄養、睡眠からなる)を実践しその効果を判定する。

研究方法

・茨城、大分、愛媛、東京で悉皆スクリーニングを行い、認知症前駆期の個人を診断
・認知機能の測定結果を総合し、全国的に使用できる判定データを作成
・前駆期にある者を対象にMRI、SPECTを継続して撮像
・前駆期の個人を中心に運動、栄養、睡眠からなる予防介入を行う
・介入群では1年毎に、非介入群では3年毎に認知機能、身体機能などを評価
・利根町のデータを用いて介入群と非介入群の間で3年後の認知機能変化を比較検討
・この結果から、予防介入の効果(認知症移行率、認知機能評価テスト成績)を検討
・初回調査時のうつ気分に注目して、その存在による認知症発症への寄与を検討
・大分、愛媛、東京のデータを一括して介入効果を検討する

結果と考察

前駆状態から認知症への進展率(介入群3.1%、非介入群4.3%)、ならびに認知機能評価テストにおいて介入効果が示された。対象全体において1年間当りの認知症発症率は1.3%、前駆状態から認知症への進展率については3.7%/年であった。また1年間当りの前駆状態発症率は2.7%と算出された。対象全体において算出された1年間当りの認知症発症率、前駆状態から認知症への進展率は本研究の妥当性を大筋で支持すると考えられる。初回評価時に自覚的なうつ気分がみられる例では、たとえ認知機能が正常と評価されても認知症に移行する危険性が高いことが示された。
なお大分、愛媛、東京でも類似の方法で追跡介入・調査を継続中である。今後これら4箇所における介入研究の結果を総合して解析する予定である。

結論

介入の有効性を認めるデータを得た。こうした成績が本当に予防介入の効果によるものか否かを、今後前項区的な調査データを総合して精緻な統計学的手法により検討する。

公開日・更新日

• 公開日: 2006-04-13
• 更新日: -

行政効果報告

• 文献番号: 200500357C

成果

• 専門的・学術的観点からの成果: 認知症の予防介入の対費用効果を高めるには、認知症の前駆期にあると判断される人を対象にすべきである。このような考えからMCIに代表される認知症の前駆状態の概念が注目; されている。しかし従来、地域レベルでこうした状態にある人々に介入した研究はなかった。この点を動物実験で有用とされた方法などを用いて実証的に検討してきた。そうした成果の一部が国際雑誌に掲載され始めた。国内外から大きな反響が得られつつある。
• 臨床的観点からの成果: 栄養・運動・睡眠からなる介入を行い、非介入群と比較して認知症移行率が低いことを明らかにした。認知症の発症率を算出し、1.3%という結果を得た。3年間で知的正常665名から4名(0.6%)、前駆状態(CDR0.5)300名のうち33名(11%)が認知症状態に進んだ。最も優れた前駆状態の定義とは何かを検討し、Single MCI, SMC(±), 1SDが感度31％、特異度82％で最も良いことを示した。主観的うつ気分が認知症発症の危険因子であることを明らかにした。
• ガイドライン等の開発: まず地域で前駆状態を診断するテストを開発した。それを用いて測定を行い、年齢、性別、教育年数を制御した得点の幅を算出した。今後は、地域性をも考慮して、全国何処でも使用できるレベルに仕上げる。また認知症予防介入（有酸素運動、睡眠、栄養）の有効性を認めるデータを得た。とくに有酸素運動が有望と思われた。さらに精緻な統計学的手法により最も効果の高い介入方法の頻度、組み合わせなどを検討する。
• その他行政的観点からの成果: 認知症の予防法の開発が待たれている。世上多くの方法が喧伝されるがエビデンスを備えた研究成果はほぼ知られていない。本研究では、近年の基礎研究の成果をもとに予防介入方を開発・実践して介入の有効性を認めるデータを得た。全国様々な地域から、予防介入システム作りと具体的な予防法についての問い合わせが数多く寄せられている。このように認知症予防の地域介入研究として大きなインパクトをもつと考えられる。
• その他のインパクト: 特記事項なし。

発表件数

• 原著論文（和文）: 2件
• 原著論文（英文等）: 21件
• その他論文(和文): 0件
• その他論文(英文等): 0件
• 学会発表(国内学会): 32件
• 学会発表(国際学会等): 2件
• その他成果(特許の出願): 0件 ; 「出願」「取得」計0件
• その他成果(特許の取得): 0件
• その他成果(施策への反映): 0件
• その他成果(普及・啓発活動): 0件

公開日・更新日

• 公開日: 2015-06-10
• 更新日: -