地域支援事業における体力向上サービスのあり方に関する研究

文献情報

文献番号
200500347A
報告書区分
総括
研究課題名
地域支援事業における体力向上サービスのあり方に関する研究
課題番号
H17-長寿-041
研究年度
平成17(2005)年度
研究代表者(所属機関)
安村 誠司(福島県立医科大学医学部公衆衛生学講座)
研究分担者(所属機関)
  • 菊地 臣一(福島県立医科大学医学部整形外科学講座)
  • 植木 章三(東北文化学園大学医療福祉学部)
  • 柳 尚夫(大阪府茨木保健所)
  • 長野 聖(大阪府立大学総合リハビリテーション学部)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 長寿科学総合研究 【長寿科学総合研究分野】
研究開始年度
平成17(2005)年度
研究終了予定年度
平成19(2007)年度
研究費
7,650,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
1.対象者の個別性、地域の資源・特性を踏まえた運動器の機能向上に関する事業マネジメントのあり方を検討し、マネジメント開発を行う。また、マニュアルを作成する。2.生活の場で継続的に実施可能な体力向上(運動器の機能向上)に資するサービスの開発である。具体的には、転倒・骨折の予防に有効であるとのエビデンスが外国で報告されている太極拳を取り入れた体操の開発である。

研究方法
1.運動器の機能向上に関する事業マネジメント開発
1)既存の論文・報告書等に掲載されている、全国市町村における本事業について整理し、類型化を行った。 2)17年度に事業に積極的に取り組んでいる自治体の実態を分析を行い、共通の課題の分析とそれに対する対策の評価、検討を行った。
2.「太極拳を取り入れた体操」の開発
1)太極拳の長所であるバランス機能の向上等を意図して、喜多方市、喜多方市太極拳協会、会津保健所等による委員会で体操(案)を作成した。 2)開発した体操(案)を福島県喜多方市と大阪府堺市でその効果を検証した。
結果と考察
1.1)既存資料の分析からは、最も多く実施されていたのは「転倒予防教室等」で、次いで、「筋力向上トレーニング」であった。事業紹介のみで明確な評価の実施や結果が示されないものも見られた。 2)市町村の事例は、①尾道市みつぎ地区、②高知市、③愛知県稲沢市、④石川県かほく市、県の事例は①茨城県である。制度上の課題としては、①仮説の検証の不十分な中での制度化、②既存サービスの中での大きな転換の困難性、③制度設計の複雑さが挙げられた。
2.1)「太極拳を取り入れた体操(試作版)」を作成した。入門編(座位、立位)と中級編(座位・立位)の4つある。いずれも25分程度である。実施のためのマニュアルも作成した。 2)上記、開発した体操(試作版)をクロスオーバー法を用いて、開始前に質問紙を用いたアンケート、体力測定(重心動揺測定)を実施した。体操は総合的な体力などの維持に有効である可能性が示唆された。
結論
類型化したメニューから対象者・地域特性別の「運動器の機能向上」プログラム、実施体制、評価方法の試案の提言や17年度の事例分析を踏まえ、運動器の機能向上プログラムマニュアル案を作成し、ホームページ上で公開し、マニュアルの完成度を高める必要がある。「太極拳を取り入れた体操の開発」を引き続き行う必要がある。

公開日・更新日

公開日
2006-04-17
更新日
-