文献情報
文献番号
200500318A
報告書区分
総括
研究課題名
訪問・通所リハビリテーションの地域特性別実態把握からみた在宅自立生活支援プログラムの開発評価に関する研究
課題番号
H15-長寿-023
研究年度
平成17(2005)年度
研究代表者(所属機関)
高山 忠雄(鹿児島国際大学大学院 福祉社会学研究科)
研究分担者(所属機関)
- 佐直 信彦(東北文化学園大学大学院 健康社会システム研究科)
- 佐藤 秀紀(青森県立保健大学 保健福祉学科)
- 安梅 勅江(国立看護大学校 看護学部)
- 福田 恵美子(山形県立保健医療大学 保健医療学部 )
- 高木 邦明(鹿児島国際大学 福祉社会学部)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 長寿科学総合研究 【長寿科学総合研究分野】
研究開始年度
平成15(2003)年度
研究終了予定年度
平成17(2005)年度
研究費
4,563,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
本研究は、地域特性別実態把握に基づいた在宅自立支援のモデルプログラムの開発と評価を実施し、在宅サービス、医療保健福祉施設、自治体におけるサービス利用者、提供者、推進者という３側面からの実用化システムを提案することを目的とした。
研究方法
本研究の特徴は、訪問･通所リハビリテーションの実用化について、１）サービス利用者からみた評価、２）サービス提供側からみた評価、３）計画・評価を推進する自治体側からみた介入評価、の3側面からの分析を実施した点にある。
本年度は最終年度として、１）サービス利用者への訪問面接調査、質問紙調査、２）サービス提供側への面接調査、質問紙調査、３）自治体側へのグループインタビュー調査、質問紙調査、面接調査を実施し、統合的に分析した。
本年度は最終年度として、１）サービス利用者への訪問面接調査、質問紙調査、２）サービス提供側への面接調査、質問紙調査、３）自治体側へのグループインタビュー調査、質問紙調査、面接調査を実施し、統合的に分析した。
結果と考察
本研究の結果、現在訪問・通所リハビリテーションにおいて問題視されている状況をより客観な立場から分析し、課題の解決を見出すこと、さらに訪問・通所リハビリテーション支援において福祉用具・住宅改修を一元化して行うことにより、導入する自立支援をシステム化する方法論を示した。
本研究から期待される効果としては、訪問･通所リハビリテーションサービスの評価に基づくサービスの提供が可能となり、対象者のクオリティ・オブ・ライフの向上が図られる点、対象者への適切な情報提供により個々人の選択と自己決定が尊重される点、ケアマネジャーのケアプラン作成、サービス評価に資する点、さらには限りある社会資源の有効活用を図る点があげられる。
さらに、本研究により開発された評価法は、１）ケアマネジメントに関わる専門職の実践過程における評価指標、２）スーパーバイザーによる専門職の資質向上のための実務教育指標、３）養成課程の教育プログラムの一法、として活用が可能である。
その延長として、各種専門職の訪問･通所リハビリテーション支援に関する資質の向上はもとより、訪問･通所リハビリテーション支援システムの今後の基盤整備への一助となると考えられる。
本研究から期待される効果としては、訪問･通所リハビリテーションサービスの評価に基づくサービスの提供が可能となり、対象者のクオリティ・オブ・ライフの向上が図られる点、対象者への適切な情報提供により個々人の選択と自己決定が尊重される点、ケアマネジャーのケアプラン作成、サービス評価に資する点、さらには限りある社会資源の有効活用を図る点があげられる。
さらに、本研究により開発された評価法は、１）ケアマネジメントに関わる専門職の実践過程における評価指標、２）スーパーバイザーによる専門職の資質向上のための実務教育指標、３）養成課程の教育プログラムの一法、として活用が可能である。
その延長として、各種専門職の訪問･通所リハビリテーション支援に関する資質の向上はもとより、訪問･通所リハビリテーション支援システムの今後の基盤整備への一助となると考えられる。
結論
本研究の結果、訪問･通所リハビリテーションのモデルを構築した。次年度以降は、「介護予防」に焦点をあてた本プログラムの拡充を図り、専門職が高齢者・障害者の自立を促進する地域資源に関する知識と技術を獲得し、より有効性かつ効率性の高い訪問･通所リハビリテーション機能の実現を計画している。
公開日・更新日
公開日
2006-04-12
更新日
-