文献情報
文献番号
200500129A
報告書区分
総括
研究課題名
中皮腫と職業性石綿ばく露に関する研究
課題番号
H17-特別-002
研究年度
平成17(2005)年度
研究代表者(所属機関)
岸本 卓巳(独立行政法人労働者健康福祉機構岡山労災病院)
研究分担者(所属機関)
- 玄馬 顕一(独立行政法人労働者健康福祉機構岡山労災病院)
- 城戸 優光(産業医科大学医学部)
- 三上 春夫(千葉県がんセンター研究局)
- 青江 啓介(独立行政法人国立病院機構山陽病院)
- 成田 亘啓(奈良厚生会病院)
- 大西 一男(独立行政法人労働者健康福祉機構神戸労災病院)
- 高田 實(独立行政法人国立病院機構近畿中央胸部疾患センター臨床研究センター)
- 加藤 勝也(岡山大学医学部・歯学部附属病院)
- 井内 康輝(広島大学大学院医歯薬学総合研究科)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 行政政策研究分野 厚生労働科学特別研究
研究開始年度
平成17(2005)年度
研究終了予定年度
平成17(2005)年度
研究費
20,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書(概要版)
研究目的
日本の中皮腫症例と職業性石綿ばく露との関係を明らかにする。
研究方法
平成15年に死亡した中皮腫878症例を対象として、遺族の同意を得た後死亡診断書作成病院に依頼して、各症例のカルテ、レントゲン等画像、病理組織標本を得た。そして、年齢、性別、職業歴等石綿ばく露の有無、中皮腫診断方法と病理組織学的な確定診断、胸部画像上の石綿関連疾患の有無、肺内石綿小体数を算出した。また治療方法と生存期間についても検討した。
結果と考察
878例中、遺族の同意が得られ、カルテ等により臨床的に検討可能であった235例を対象に解析したところ、中皮腫の確定診断が確認できた症例は182例(77.4%)であり、発生部位は胸膜158例、腹膜23例、心膜1例であった。26例(11.1%)は病理学的な確定診断が行われておらず、剖検結果やカルテ・画像等から総合的に中皮腫疑いと判断し、27例(11.5%)は肺癌など中皮腫以外の疾患と判断した。
中皮腫と確定診断された182例について、173例はカルテ、遺族からのアンケート調査で職業歴の有無が調査でき、128例(74.0%)で石綿ばく露の職業歴を有しており、うち建設作業が26例と最多であった。6例では非職業性石綿ばく露が疑われた。医療機関から画像が提供された158例のうち石綿肺が認められたのは9例(5.7%)であり、69例(43.7%)では胸膜プラークが認められた。肺内の石綿小体数が計測された16例中10例(62.5%)で5,000本/乾燥肺重量肺1g以上の石綿小体が検出された。治療としては外科的切除が26例、化学療法が64例、対症療法のみが63例であった。生存期間では外科的切除が11.4ヶ月と最もよく、化学療法では8.8ヶ月、対症療法のみでは4.8ヶ月であった。
中皮腫の確定診断には病理組織学的な診断が必要である。また、中皮腫と石綿ばく露との関係を検討する上では、職業歴について学校卒業時から経年的に聴取するなど、問診において十分な職業歴を聴取することが重要であると思われた。治療法としては早期診断を行い外科的胸膜肺全摘出術を行うことで長期予後が得られる可能性が示唆された。
平成15年に中皮腫で死亡した症例の全国横断的疫学調査を実施した。検討可能であった症例数は235例であったが、本邦における中皮腫症例の実態の一端を明らかにすることができたと考える。
中皮腫と確定診断された182例について、173例はカルテ、遺族からのアンケート調査で職業歴の有無が調査でき、128例(74.0%)で石綿ばく露の職業歴を有しており、うち建設作業が26例と最多であった。6例では非職業性石綿ばく露が疑われた。医療機関から画像が提供された158例のうち石綿肺が認められたのは9例(5.7%)であり、69例(43.7%)では胸膜プラークが認められた。肺内の石綿小体数が計測された16例中10例(62.5%)で5,000本/乾燥肺重量肺1g以上の石綿小体が検出された。治療としては外科的切除が26例、化学療法が64例、対症療法のみが63例であった。生存期間では外科的切除が11.4ヶ月と最もよく、化学療法では8.8ヶ月、対症療法のみでは4.8ヶ月であった。
中皮腫の確定診断には病理組織学的な診断が必要である。また、中皮腫と石綿ばく露との関係を検討する上では、職業歴について学校卒業時から経年的に聴取するなど、問診において十分な職業歴を聴取することが重要であると思われた。治療法としては早期診断を行い外科的胸膜肺全摘出術を行うことで長期予後が得られる可能性が示唆された。
平成15年に中皮腫で死亡した症例の全国横断的疫学調査を実施した。検討可能であった症例数は235例であったが、本邦における中皮腫症例の実態の一端を明らかにすることができたと考える。
結論
平成15年に亡くなった中皮腫症例の74.0%は職業性石綿ばく露が示唆された。予後改善のためには早期診断と外科的治療が有用であると思われた。
公開日・更新日
公開日
2006-05-19
更新日
-