地域における新たな普及啓発方法の開発に関する研究 | 厚生労働科学研究成果データベース

文献情報

文献番号

200401307A

報告書区分

総括

研究課題名

地域における新たな普及啓発方法の開発に関する研究

課題番号

研究年度

平成16(2004)年度

研究代表者(所属機関)

浮田　徹嗣(横浜市立大学国際文学部)

研究分担者(所属機関)

丹後　俊郎(国立保健医療科学院技術評価部)
宮崎　元伸(福岡大学医学部)
遠藤　隆也(NTT-AT IPｼｪｱﾘﾝｸﾞ株式会社 HI総合ﾃﾞｻﾞｲﾅｰ)

研究区分

厚生労働科学研究費補助金健康安全確保総合研究分野健康科学総合研究

研究開始年度

平成16(2004)年度

研究終了予定年度

平成18(2006)年度

研究費

24,000,000円

研究者交替、所属機関変更

研究報告書（概要版）

研究目的

集団または個人が属するネットワークの実態を把握し、そのネットワークの特性を判断して、効果的な情報伝達方法を開発するための指針を得ることを目的とする。具体的には、①健康危機情報が発せられた時、一般市民がどこから情報を入手し、どこからの情報を信頼し、さらにその情報をどのように伝達するか明らかにする。②情報伝達に影響を及ぼす要因の解明が可能となるモデルを作る。③情報の伝達・変容について解明するための新たな方法を得る。

研究方法

上記の①については一般市民を対象に、インターネット上でアンケート調査を行った。②また、数学的理論を用いて統計学的モデルを検討した上で、実際の調査事例にそのモデルを適用し、その有用性の確認を行った。③さらに検索プログラムインターフェースを用いて、新聞記事などの情報を対象に、情報の伝達・変容に関する実験を行った。

結果と考察

まず①のアンケート調査では、健康危機に関して、十分な情報が得られる機関としてテレビが８０％以上の人に選択された。また、健康危機情報を知ったら誰かに伝えるという回答が９７％以上を占め、伝達方法としては直接の会話という回答が多かった。行政機関は、情報の正確さを確認する手段として多くの者に選択された。また②については一般化モデルを実際の調査事例に適用することで、その有用性が確認された。さらに③については、情報発信者と受信者の関係の中で、情報の変遷を考える「発展的コミュニケーションモデル」の必要性が示唆された。

結論

ITが発展した現代においても、人間関係がある限り、情報は常に役割関係の中で伝達されるのであるという視点が、これからも重要なものであるだろう。特に健康危機情報を知ったとすれば直接口頭でそれを伝えるであろうと多くが回答していることは、注目すべきである。その一方で、最先端の情報技術を駆使して、情報の伝達・変容に関する研究を進めることも、重要な課題である。