文献情報
文献番号
200401294A
報告書区分
総括
研究課題名
地域・職域での糖尿病予防教育の長期効果に関する無作為割付介入研究
課題番号
-
研究年度
平成16(2004)年度
研究代表者(所属機関)
岡山 明(国立循環器病センター 循環器予防検診部)
研究分担者(所属機関)
- 日高 秀樹(三洋電機連合健康保険組合 保健医療センター)
- 上島 弘嗣(滋賀医科大学 福祉保健医学教室)
- 島本 和明(札幌医科大学医学部内科学第二講座)
- 中村 好一(自治医科大学 公衆衛生学講座)
- 坂田 清美(和歌山県立医科大学 公衆衛生学講座)
- 板井 一好(岩手医科大学医学部衛生学公衆衛生学講座)
- 小久保 喜弘(国立循環器病センター循環器病予防検診部)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 健康科学総合研究
研究開始年度
平成14(2002)年度
研究終了予定年度
平成16(2004)年度
研究費
8,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
従来１年以上の長期にわたる支援方法やその効果、健康教育における対象者や指導者の各要因と長期効果との関連はほとんど検討されていない。本研究は無作為割付介入研究の手法を用いて糖尿病予防の健康教育の長期効果継続の要因を明らかにするものである。現在老人保健事業で実施されている糖尿病予防の個別健康教育では、全国で指導期間や面接間隔などが統一されており、多くの市町村で効果的な健康教育を実施でき、世界に通用する疫学研究を実施する基盤が整っている。本研究では市町村が老人保健事業として実施する場を活用する。従来の健康教育教材と比較して本研究で主に改善した点は、指導者側が設定した枠に対象者の生活を合わせるのではなく、対象者の生活状況を評価して、その改善点をアドバイスする点である。
研究方法
研究第3年度として初年度に完成した研究プロトコール、研究実施マニュアル指導用教材に基づき介入プログラムを実施した。参加を表明した55施設のうち46施設で実際に介入が実施された。平成17年3月現在で全ての施設で実施されており42施設で6ヶ月間の重点介入が終了し長期フォロープログラムに移行した。
結果と考察
参加者総数は449名であり、6ヶ月指導を完了したものは期間を完了した420名中401名であった。開始時に境界域であった対象者337名であり、6ヶ月の重点介入期間中に糖尿病への移行が認められたものは31名であった。介入期間中の血糖値にはほとんど変化が見られなかったが、HbA1cおよび1.5AGは有意に改善していた。境界域対象者の割付結果は両群がほぼ類似していた。本研究はデザイン通り、平成16年度でほぼ全ての参加施設での6ヶ月間の集中介入が完了し長期フォロープログラムに移行した。6ヶ月間の経過をまとめたところ、全対象者449名のうち開始時スクリーニングで基準を満たしたものは401名であり、重点指導期間中に糖尿病に移行したのは38名であった。糖尿病移行率は男性で高く、女性で低い傾向が見られた。この背景要因として体重変化が女性で大きく、男性で少ないことによると考えられた。6ヶ月間の検査成績を分析したところ、空腹時血糖値にはほとんど変化が見られなかった。一方でHbA1cは男女ともに低下することが示された。
結論
本研究は今後4.5年間の長期支援の有効性を観察群と比較するものであり、その長期フォローアップ体制が整う段階に至った。
公開日・更新日
公開日
2005-05-10
更新日
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