熱媒体の人体影響とその治療法に関する研究

文献情報

文献番号
200401136A
報告書区分
総括
研究課題名
熱媒体の人体影響とその治療法に関する研究
課題番号
-
研究年度
平成16(2004)年度
研究代表者(所属機関)
古江 増隆(九州大学(大学院医学研究院皮膚科学分野))
研究分担者(所属機関)
  • 赤峰 昭文(九州大学(大学院歯学研究院歯内疾患制御学研究分野))
  • 飯田 隆雄(福岡県保健環境研究所(保健科学部))
  • 飯田 三雄(九州大学(大学院医学研究院病態機能内科学分野))
  • 石橋 達朗(九州大学(大学院医学研究院眼科学分野))
  • 石丸 忠之(長崎大学(大学院医歯薬学総合研究科生殖病態生理学))
  • 今村 知明(東京大学(医学部附属病院企画情報運営部))
  • 今村 直樹(長崎大学(医学部歯学部附属病院眼科))
  • 大八木 保政(九州大学(大学院医学研究院脳神経病研究施設神経内科))
  • 片岡 恭一郎(福岡県保健環境研究所(管理部情報管理課))
  • 岸 玲子(北海道大学(大学院医学研究科予防医学講座公衆衛生学分野))
  • 古賀 信幸(中村学園大学(栄養科学部))
  • 佐藤 伸一(長崎大学(大学院医歯薬学総合研究科皮膚科学))
  • 辻 博(北九州津屋崎病院(内科))
  • 徳永 章二(九州大学(大学院医学研究院予防医学分野))
  • 中西 洋一(九州大学(大学院医学研究院附属胸部疾患研究施設))
  • 中野 仁雄(九州大学(大学院医学研究院生殖病態生理学))
  • 中山 樹一郎(福岡大学(医学部皮膚科))
  • 長山 淳哉(九州大学(医学部保健学科))
  • 山田 英之(九州大学(大学院薬学研究院分子衛生薬学分野))
  • 吉村 健清(福岡県保健環境研究所)
  • 吉村 俊朗(長崎大学(医学部保健学科))
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 食品の安全性高度化推進研究
研究開始年度
平成15(2003)年度
研究終了予定年度
平成17(2005)年度
研究費
131,273,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
油症後36年以上が経過し、油症固有の症状に加え患者の高齢化に伴う身体変化が加わり、油症の症状の推移のみを把握することは非常に困難になっている。検診により得られた患者情報を整理し、正確に評価することは、ダイオキシン類により生じた症状がどのように推移するかを把握する上で非常に重要である。人類が経口によりダイオキシン類に曝露された事例は極めて少なく、この研究を通じて得られた情報は非常に貴重なものである。油症はPCBとPCDFの混合中毒であることは以前から知られていたが、PCDFの定量は非常に困難であった。研究班内の技術改良により患者にほとんど負担をかけることなく正確に測定することが可能になった。PCDFを診断基準に加えることについての妥当性、および各検診項目、検査項目とPCDFの相関について検討を加える必要がある。
研究方法
平成13、14、15年度に測定した2,3,4,7,8-PeCDF濃度を統計学的に解析し、新たな診断基準を作成する。PCDFと検診、検査項目との相関を統計学的に検討する。得られた知識については論文化をおこない、知識の普及に努める。油症相談員制度を通じて検診を受診していない患者の健康情報についても情報収集する。
結果と考察
新たな診断基準を平成16年9月29日に作成した。従来の診断基準では認定し得なかった未認定者117名のうち18名が新たに認定された。PCB、PCDFと検診、検査項目との相関を統計学的に検討し、PCB、PCDFいずれにも相関がある項目があった。油症はPCBとPCDFの混合中毒である、という従来の認識があらためて確認された。次世代の性比に対する影響を統計学的に検討したが、一般と比較して変化はなかった。得られた知識は積極的に論文化した。ホームページを改訂し、発生以来の研究成果を記述した著書が容易に閲覧できるようになった。
原因物質が正確に定量することが可能となり、次の段階としてさらにすすんだ研究が必要である。また、ダイオキシン類が次世代に及ぼす影響についてもさらにすすんだ研究が必要である。
結論
来年度からは、原因物質の体外排泄を促進し、かつ症状を軽減するような治療法について検討を加える。また、従来の検査項目だけでなく、様々な検査、検診をおこない、患者の病態を多角的に把握することに努める。ダイオキシン類の男性生殖能に及ぼす影響について調査する。

公開日・更新日

公開日
2005-06-21
更新日
-