文献情報
文献番号
200401107A
報告書区分
総括
研究課題名
リスクアセスメントへの対応のための作業環境測定に係る簡易測定方法等に関する研究
課題番号
-
研究年度
平成16(2004)年度
研究代表者(所属機関)
社団法人 日本作業環境測定協会(社団法人 日本作業環境測定協会 )
研究分担者(所属機関)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 労働安全衛生総合研究
研究開始年度
平成14(2002)年度
研究終了予定年度
平成16(2004)年度
研究費
9,166,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
事業場で使用されている化学物質は約5万種類といわれ、これらの化学物質の管理対策を推進するため、平成12年3月に「化学物質等による労働者の健康障害を防止するため必要な措置に関する指針」（以下「化学物質管理指針」と略）が公表され、事業場で使用する化学物質の有害性の特定、リスクアセスメント等を行うことが示されている。リスクアセスメントを行う上で、当該物質の作業環境中濃度の測定が有効な手段となるが、測定法があるのは作業環境測定が義務づけられている92物質のみであり、それ以外の物質はない。これらの物質のうち、有害性が高く、譲渡提供する際にMSDSを交付すべき物質として638物質が規程されている。そこで、有害性が高い物質の管理を優先的に推進するという観点から、638物質について文献収集、分析等により、リスクアセスメントに使用するための作業環境測定手法を確立する。
研究方法
638物質を対象に、既存の測定手法の有無及び導入の可能性について、国内、海外の文献調査を実施して情報収集を行う。同時に検知管、センサー等を用いた簡易型測定機器等に関する調査も行う。情報収集を行った検討対象物質を、①既存の測定法が確認検討によりそのまま導入可能な物質、②既存の測定法を再検討・追加検討の必要がある物質、③既存の測定法がない物質に分類して検討を行う。
結果と考察
638物質を対象に①から③に分類した。①あるいは②に分類され、簡易測定方法を含めた測定手法をマニュアル化できるものは430物質であり、検知管による測定が可能なものは188物質であった。サンプリングに関してのみマニュアル化できるものは79物質、また、現在市販されている検知管を利用して校正方法を変更した実験等により59物質について測定の可能性があることがわかった。センサー等を用いた簡易型測定機器による測定について国内、海外のメーカー40社程度の調査を行い、測定可能なものは51物質であることが判明した。
結論
簡易測定手法を含めた測定手法あるいはサンプリングに関しての情報をマニュアル化できるものは509物質であった。これらのうち、検知管による測定が可能なものは188物質であるが、さらに59物質について測定の可能性があることが判明した。また、センサー等を用いた簡易型測定機器による測定が可能なものは51物質であった。
公開日・更新日
公開日
2005-05-19
更新日
-