職場環境等の改善等によるメンタルヘルス対策に関する研究

文献情報

文献番号
200401099A
報告書区分
総括
研究課題名
職場環境等の改善等によるメンタルヘルス対策に関する研究
課題番号
-
研究年度
平成16(2004)年度
研究代表者(所属機関)
下光 輝一(東京医科大学 衛生学公衆衛生学教室)
研究分担者(所属機関)
  • 小林 章雄(愛知医科大学医学部衛生学)
  • 川上 憲人(岡山大学大学院医歯薬学総合研究科)
  • 堤 明純(岡山大学大学院医歯薬学総合研究科)
  • 中原 隆俊(京都大学大学院医学研究科)
  • 渡辺 直登(慶応義塾大学大学院経営管理研究科)
  • 岩田 昇(広島国際大学人間環境学部臨床心理学科)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 労働安全衛生総合研究
研究開始年度
平成14(2002)年度
研究終了予定年度
平成16(2004)年度
研究費
7,268,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
職場環境等の改善を通じたメンタルヘルス対策の全国的普及・推進を目指し、職場環境等のストレスの評価・改善技術の開発、および対策実施のための環境整備の方法の整理・開発を目的とした。
研究方法
【1】職場環境等の改善を通じたメンタルヘルス対策推進のための環境整備に関する研究として、総合的ストレス対策の推進方法、職場環境等の改善の実施と効果評価の導入方法、およびメンタルヘルス教育のあり方について検討した。【2】職場環境等の改善のための技術開発に関する研究として、職場環境等の評価方法の改善、新しい職業性ストレス理論に基づく職場環境等の改善技術の開発、職場環境等の改善方法とその支援方策、および変貌する職場組織における職場環境等の改善方法について検討した。
結果と考察
【1】では前年度作成した職場環境等の改善対策の導入・展開マニュアルを用いたワークショップを開催し評価した結果、現場での使用に際しては、特に対策の導入において有用であった。また、ストレスの現状評価マニュアルを作成し、事業場での活用事例等を収集し留意点等について総括した。メンタルヘルス教育のあり方については、ヒアリング調査の結果、良好なネットワーク作りやエンプロイヤビリティを主体的に身につけるような教育の重要性が考えられた。【2】では職業性ストレス簡易調査票の調査項目に対するIRT-CATシステムの開発と、職業性ストレスの客観的評価方法である観察法のマニュアル日本語版を整備した。CATシステムのシミュレーションではほぼ良好な結果であった。また、職場環境改善のためのヒント集を用いた職場環境等の改善マニュアルと職場環境改善ファシリテータの手引きを作成した。新しい職業性ストレス理論である努力―報酬不均衡モデルについては、職場単位で努力―報酬不均衡状態のリスクを判定するノモグラムを開発した。またこの理論に沿った職場環境改善の介入を実施した。変貌する職場組織における職場環境等の改善については、メンタリングプログラムによる介入を行い、その実施/享受環境の形成状況について検討した。その結果、プログラムを継続し、メンタリング風土の醸成を促すことがストレス・マネジメント対策として有効であることが示唆された。
結論
最終年度である本年は、以上の結果を総括し、各々成果物としてマニュアルを作成した。

公開日・更新日

公開日
2006-05-12
更新日
-

文献情報

文献番号
200401099B
報告書区分
総合
研究課題名
職場環境等の改善等によるメンタルヘルス対策に関する研究
課題番号
-
研究年度
平成16(2004)年度
研究代表者(所属機関)
下光 輝一(東京医科大学 衛生学公衆衛生学教室)
研究分担者(所属機関)
  • 小林章雄(愛知医科大学医学部衛生学)
  • 川上憲人(岡山大学大学院医歯薬学総合研究科)
  • 堤 明純(岡山大学大学院医歯薬学総合研究科)
  • 中原隆俊(京都大学大学院医学研究科)
  • 渡辺直登(慶応義塾大学大学院経営管理研究科)
  • 岩田 昇(広島国際大学人間環境学部臨床心理学科)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 労働安全衛生総合研究
研究開始年度
平成14(2002)年度
研究終了予定年度
平成16(2004)年度
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
職場環境等の改善を通じたメンタルヘルス対策を全国的に普及・推進するための実践的なマニュアルを提供することを目的とした。
研究方法
【1】職場環境等の改善を通じたメンタルヘルス対策推進のための環境整備に関する研究として、職場環境改善の実施の導入方法、ストレス評価の実施方法、およびメンタルヘルス教育の実態とそのあり方について検討した。【2】職場環境等の改善のための技術開発に関する研究として、職場環境等の評価方法の検討、新しい職業性ストレス理論に基づく職場環境等の改善技術の開発、職場環境等の改善方法とその支援方策、および変貌する職場組織における職場環境等の改善方法について検討した。
結果と考察
【1】では職場環境等の改善等の導入・展開マニュアル、職業性ストレス簡易調査票を用いた個人および職場単位でのストレス評価のための改訂プログラムとストレスの現状評価のためのマニュアルを作成し、対策の導入に有用であることが示された。また、企業のメンタルヘルス教育では、エンプロイヤビリティを主体的に身につけるような教育の重要性が考えられた。【2】では職業性ストレスの客観的評価方法の観察法についてマニュアル日本語版を作成した。また、職場環境改善のためのツールとして、「職場環境改善のためのヒント集」、「ヒント集を用いた職場環境等の改善マニュアル」と「職場環境改善ファシリテータの手引き」を作成した。新しい職業性ストレス理論である努力―報酬不均衡モデルについて、努力―報酬得点比の職場平均から抑うつ症状の有症率を予測するノモグラムを開発し、職場単位でのリスク判定を可能にした。さらに、メンタリングプログラムによるメンタルヘルス改善に関する介入研究を行い、メンタリング風土の醸成を促すことがストレス・マネジメント対策として有効であることを示した。
結論
以上より、以下のマニュアルを作成し成果物とした。①職場環境等の改善対策の導入・展開マニュアル、②職業性ストレス簡易調査票を用いたストレスの現状把握のためのマニュアル、③ホワイトカラー職種における客観的なワーク・ストレスと技能活用測定のための職務分析ツール、④職場環境改善のためのヒント集、職場環境等の改善マニュアル、職場環境改善ファシリテータの手引き、⑤職場環境等改善のための努力-報酬不均衡モデル職業性ストレス調査票活用マニュアル、⑥職場のメンタルヘルス対策のためのメンタリング・プログラム

公開日・更新日

公開日
2006-05-12
更新日
-