職域の健康障害における作業因子の寄与と予防に関する研究

文献情報

文献番号
200401089A
報告書区分
総括
研究課題名
職域の健康障害における作業因子の寄与と予防に関する研究
課題番号
-
研究年度
平成16(2004)年度
研究代表者(所属機関)
相澤 好治(北里大学医学部)
研究分担者(所属機関)
  • 和泉 徹(北里大学医学部)
  • 高木 繁治(東海大学医学部)
  • 谷口 初美(産業医科大学医学部)
  • 森永 謙二(産業医学総合研究所)
  • 佐藤 敏彦(北里大学医学部)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 労働安全衛生総合研究
研究開始年度
平成14(2002)年度
研究終了予定年度
平成16(2004)年度
研究費
8,795,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
本研究は、職域におけるさまざまな健康障害発生における作業要因の寄与分を推定することで、作業要因の適正化により予防しうる健康負担を把握し、産業保健施策に資することを目的とするものである。
研究方法
本年は3年間の研究期間の最終年度として、平成14年度および15年度の2年間において文献レビューおよび、各種調査の実施により収集したデータを統合し、脳卒中、心筋梗塞、喘息などの主な作業関連疾患や職業病についてのわが国の労働人口における健康負担を推定するとともに、長時間労働や有害作業環境などの職業性危険因子の寄与危険割合を決定し、現状の健康負担のうち予防可能な割合の算出を試みた。
結果と考察
脳卒中や心筋梗塞では発症前の過重労働に関する健康管理を完全に実施することにより10から20%の発症の予防が期待できるものと考えられる。但し、過重労働とリスク因子との関連は明確に得られず、過重労働によるリスク因子の増大を介した長期影響による循環器疾患疾病負担については試算できなかった。気管支喘息については過重労働以外の粉塵等有害作業環境の寄与が20%程度あることがわかったが、今回の研究からは過重労働の寄与分について推定するには至らなかった。睡眠時無呼吸症候群と作業要因については、関連が認められなかった。
結論
以上の結果を用いて、過重労働対策におけるそれぞれの達成率に応じた疾病負担の可避分を推定することができる。これらの数値を根拠にして対策に投入可能な資源を決定することが可能になり、本研究は産業保健政策の立案に有用な根拠を提供するものと思われる。

公開日・更新日

公開日
2005-05-24
更新日
-

文献情報

文献番号
200401089B
報告書区分
総合
研究課題名
職域の健康障害における作業因子の寄与と予防に関する研究
課題番号
-
研究年度
平成16(2004)年度
研究代表者(所属機関)
相澤 好治(北里大学医学部)
研究分担者(所属機関)
  • 和泉 徹(北里大学医学部)
  • 高木 繁治(東海大学医学部)
  • 谷口 初美(産業医科大学医学部)
  • 森永 謙二(産業医学総合研究所)
  • 佐藤 敏彦(北里大学医学部)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 労働安全衛生総合研究
研究開始年度
平成14(2002)年度
研究終了予定年度
平成16(2004)年度
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
 本研究は、職域におけるさまざまな健康障害発生における作業要因の寄与分を推定することで、作業要因の適正化により予防しうる健康負担を把握し、産業保健施策に資することを目的とするものである。
研究方法
平成14年度および16年度の3年間の研究期間において文献レビューおよび、各種調査の実施により収集したデータを統合し、脳卒中、心筋梗塞、喘息などの主な作業関連疾患や職業病についてのわが国の労働人口における健康負担を推定するとともに、長時間労働や有害作業環境などの職業性危険因子の寄与危険割合を決定し、現状の健康負担のうち予防可能な割合の算出を試みた。
結果と考察
脳卒中や心筋梗塞では発症前の過重労働に関する健康管理を完全に実施することにより10から20%の発症の予防が期待できるものと考えられる。但し、過重労働とリスク因子との関連は明確に得られず、過重労働によるリスク因子の増大を介した長期影響による循環器疾患疾病負担については試算できなかった。気管支喘息については過重労働以外の粉塵等有害作業環境の寄与が20%程度あることがわかったが、今回の研究からは過重労働の寄与分について推定するには至らなかった。睡眠時無呼吸症候群と作業要因については、関連が認められなかった。
結論
以上の結果を用いて、過重労働対策におけるそれぞれの達成率に応じた疾病負担の可避分を推定することができる。これらの数値を根拠にして対策に投入可能な資源を決定することが可能になり、本研究は産業保健政策の立案に有用な根拠を提供するものと思われる。

公開日・更新日

公開日
2005-05-24
更新日
-