文献情報
文献番号
201417007A
報告書区分
総括
研究課題名
頸部装着型機器による嚥下機能評価と食事介助支援装置の実用化
課題番号
H24-長寿-一般-008
研究年度
平成26(2014)年度
研究代表者(所属機関)
松村 明(国立大学法人筑波大学 医学医療系)
研究分担者(所属機関)
- 鈴木 健嗣(国立大学法人筑波大学 システム情報系)
- 日高 紀久江( 国立大学法人筑波大学 医学医療系 )
- 鮎澤 聡(筑波技術大学 保健科学部保健学科 )
- 江口 清( 国立大学法人筑波大学 医学医療系 )
- 中井 啓( 国立大学法人筑波大学 医学医療系 )
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 【補助金】 長寿科学総合研究
研究開始年度
平成24(2012)年度
研究終了予定年度
平成26(2014)年度
研究費
6,216,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
加齢に伴い嚥下機能の低下が見られる在宅高齢者、嚥下機能障害のおそれのある入院患者を対象とし、障害の程度に応じた適切な治療・リハビリテーションを行うため、手軽で高齢者でも容易に利用可能であり、かつ実時間で嚥下機能を計測・記録及び提示可能な新規開発した嚥下計測機器による臨床研究を実施し、その有効性を検証する。在宅高齢者・入院患者の嚥下機能評価、嚥下障害者の介護の実態調査を実施するとともに、その新たな対処方法を確立する。
研究方法
高機能携帯端末による記録システムを実装し、反復唾液嚥下テストの自動計測をもちいて嚥下活動の記録を行った。また、既存の検査方法である嚥下造影検査および高解像度マノメトリーHRMと嚥下音を同時記録することで、新たに嚥下音面積とHRMの圧データとの相関を求める方法を考案し、嚥下機能解析を行った。
高齢者や介護サービスの場における食事介助に関する調査を行った。職員の観察しているポイントや困難感を明らかにすることを目的としている。調査票1では、対象施設の概要（開設時期、関連サービスおよび関連施設、職員配置状況、入居者定員、入居者の状況（平均年齢、要介護度など）、協力医療機関の有無など）調査票2では、高齢者施設の食事介助の実態として、性別、年齢、職種、就業形態、資格、食事介助の実施期間などを調査項目とした。設定した変数について記述統計を実施し、自由回答の調査項目については、質的記述分析を行った。調査結果は統計的に処理し個人名が特定されないよう配慮した。
また、病院内および外部協力機関と連携して研究を実施するため、嚥下計測デバイスの改善およびスマートフォンを利用した計測システムの構築を行った。技術的な検討とともに、在宅状況から情報収集を行う通信ネットワーク網を用いたデータ収集システムの構築を行った。
高齢者や介護サービスの場における食事介助に関する調査を行った。職員の観察しているポイントや困難感を明らかにすることを目的としている。調査票1では、対象施設の概要（開設時期、関連サービスおよび関連施設、職員配置状況、入居者定員、入居者の状況（平均年齢、要介護度など）、協力医療機関の有無など）調査票2では、高齢者施設の食事介助の実態として、性別、年齢、職種、就業形態、資格、食事介助の実施期間などを調査項目とした。設定した変数について記述統計を実施し、自由回答の調査項目については、質的記述分析を行った。調査結果は統計的に処理し個人名が特定されないよう配慮した。
また、病院内および外部協力機関と連携して研究を実施するため、嚥下計測デバイスの改善およびスマートフォンを利用した計測システムの構築を行った。技術的な検討とともに、在宅状況から情報収集を行う通信ネットワーク網を用いたデータ収集システムの構築を行った。
結果と考察
反復唾液嚥下テスト３０秒を自動計測するアルゴリズムを実装した。これによる嚥下検出の精度と再現率は83。7％と93。9％であった。このように、新規開発したデバイスではRSSTは自動計測することが可能であり、専門知識を有さない人の使用が可能だと考える。
筑波大学附属病院リハビリテーション部へ嚥下評価を依頼された20名の神経筋疾患を有する患者を対象として、検討を行った。嚥下音とVF、HRMデータを同時表示可能なシステムを構築した。口腔期の嚥下音面積とHRMのVP、TB領域では相関がみられ、UES領域でも弱い相関がみられた。しかし、UES領域と嚥下時間、嚥下圧伝播とは有意な相関は高くなかった。咽頭期の嚥下音面積とHRMのTB領域、嚥下圧伝播速度の間には比較的よい正の相関がみられた。VPとUES領域、嚥下時間との相関はみられなかった。2期の面積比はUES開放前と閉鎖後の最大圧と低い負の相関がみられた。
食事介助実態調査においては、食事介助時には、対象者の345人（70。0%）が心配や不安を感じ、自由記述では窒息や誤嚥の危険性について言及している回答が多かった。就業前に食事介助や摂食・嚥下障害に関する教育を受けた経験の有無について質問した結果、対象者の257人（52。1%）に受講経験があった。
嚥下音解析による口腔内の動態解析が可能となった意義は大きく、解析の結果、その障害部位および程度によって、複数のパターン変化があることが明らかになりつつある。1)上咽頭収縮圧低下型、2)下咽頭収縮圧低下型、3)咽頭収縮圧亢進型、4)嚥下反射惹起遅延型、5)食道入口部開大不全型、それぞれの障害パターンに応じての検討が必要であり、提案する機器により上記５型への分類を目指し、自動化のための信号処理に関する研究を進めている。
高齢社会において、咀嚼を含めた嚥下機能をいかに維持できるかは重要なポイントである。介助者側の要因として、複数名への食事介助時の入居者の安全を守ることや、介助者の負担についても考慮する必要がある。食事介助や摂食嚥下障害に関する教育の必要性が重要であると考えられるが、現職の就業前、就業後を含め、研修会等に参加している職員の割合は各54。5%、38。6%であった。
筑波大学附属病院リハビリテーション部へ嚥下評価を依頼された20名の神経筋疾患を有する患者を対象として、検討を行った。嚥下音とVF、HRMデータを同時表示可能なシステムを構築した。口腔期の嚥下音面積とHRMのVP、TB領域では相関がみられ、UES領域でも弱い相関がみられた。しかし、UES領域と嚥下時間、嚥下圧伝播とは有意な相関は高くなかった。咽頭期の嚥下音面積とHRMのTB領域、嚥下圧伝播速度の間には比較的よい正の相関がみられた。VPとUES領域、嚥下時間との相関はみられなかった。2期の面積比はUES開放前と閉鎖後の最大圧と低い負の相関がみられた。
食事介助実態調査においては、食事介助時には、対象者の345人（70。0%）が心配や不安を感じ、自由記述では窒息や誤嚥の危険性について言及している回答が多かった。就業前に食事介助や摂食・嚥下障害に関する教育を受けた経験の有無について質問した結果、対象者の257人（52。1%）に受講経験があった。
嚥下音解析による口腔内の動態解析が可能となった意義は大きく、解析の結果、その障害部位および程度によって、複数のパターン変化があることが明らかになりつつある。1)上咽頭収縮圧低下型、2)下咽頭収縮圧低下型、3)咽頭収縮圧亢進型、4)嚥下反射惹起遅延型、5)食道入口部開大不全型、それぞれの障害パターンに応じての検討が必要であり、提案する機器により上記５型への分類を目指し、自動化のための信号処理に関する研究を進めている。
高齢社会において、咀嚼を含めた嚥下機能をいかに維持できるかは重要なポイントである。介助者側の要因として、複数名への食事介助時の入居者の安全を守ることや、介助者の負担についても考慮する必要がある。食事介助や摂食嚥下障害に関する教育の必要性が重要であると考えられるが、現職の就業前、就業後を含め、研修会等に参加している職員の割合は各54。5%、38。6%であった。
結論
本研究では、嚥下計測デバイスの改善、計測システムの構築を行った。これより、在宅状況から通信ネットワーク網を用いたデータ収集システムが実現し、小型スマートフォンでの計測、計算機上での計測システムを実現し、実証実験用に高機能携帯端末による記録システムが実現した。これを元に正常嚥下音、誤嚥を弁別するような機能評価方法の基礎データ収集が可能である。
在宅高齢者を対象としたフィールド研究では、誤嚥性肺炎の早期発見・予防という観点からも、頸部装着型機器によるモニタリングが必要であり、とりわけ施設や在宅などにおいての有用性は高いことが判明した。
在宅高齢者を対象としたフィールド研究では、誤嚥性肺炎の早期発見・予防という観点からも、頸部装着型機器によるモニタリングが必要であり、とりわけ施設や在宅などにおいての有用性は高いことが判明した。
公開日・更新日
公開日
2015-07-02
更新日
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