概要版

文献情報

文献番号 201524006A
報告書区分 総括
研究課題 家庭用品から放散される揮発性有機化合物/準揮発性有機化合物の健康リスク評価モデルの確立に関する研究
課題番号 H25-化学-一般-006
研究年度 平成27(2015)年度
研究代表者(所属機関) 香川 聡子(横浜薬科大学 薬学部 環境科学研究室) 
研究分担者(所属機関) 東野 晴行(独立行政法人 産業技術総合研究所 安全科学研究部門 環境暴露モデリンググループ)、神野 透人(名城大学 薬学部 衛生化学研究室)、河上 強志(国立医薬品食品衛生研究所 生活衛生化学部)、田原 麻衣子(国立医薬品食品衛生研究所 生活衛生化学部) 
研究区分 厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 化学物質リスク研究
開始年度 平成25(2013)年度
終了予定年度 平成27(2015)年度
研究費 13,100,000円
研究者交替、所属機関変更  

研究報告書(概要版)

概要版 研究目的:
本研究では、室内環境での化学物質曝露に関する精緻な健康リスク評価モデルを確立することを目的として、放散試験で得られる化学物質放散速度に関する情報や、実態調査によって得られる室内空気中の化学物質濃度に関する情報に基づいたシミュレーション手法を確立するとともに、”時間” に関する情報を包含する曝露シナリオを構築する。
研究方法:
化学物質の室内放散源として、市販の家庭用スプレー製品計32製品(室内空間や衣類の芳香・脱臭剤、衣類お手入れ剤およびリネンウォーター等であり、全て水性製品)について、前年度に確立したGC/MSによる分析法を用いて、グリコール類およびグリコールエーテル類等の揮発性有機化合物18種類を対象として実態調査を実施した。また、ウレタン製の枕やアイロン台、ジェルネイル、接着剤、床用敷物、壁紙等計30製品を対象としてマイクロチャンバー用いた放散試験を実施し、イソシアネート類および揮発性有機化合物の放散速度から、室内気中濃度ならびに呼吸域曝露濃度を推定した。曝露濃度推計ソフトウェアの開発に関しては、スプレー噴霧を対象としたシミュレーション手法の開発、スプレー噴霧および防虫剤の使用に関する暴露係数の収集、およびスプレー噴霧および防虫剤使用に関するシミュレーション手法の適用を試みた。さらに、家庭用品から放散される化学物質の気道刺激性を評価する目的で、欧州連合の化粧品指令でアレルギー物質としてラベル表示を義務付けられた香料成分を対象として、ヒトTRPV1及びTRPA1の安定発現細胞株を用いて、細胞内カルシウム濃度の増加を指標として対象化合物のイオンチャネル活性化能を評価した。
結果と考察:
室内空気汚染を引き起こす可能性のある瞬時型放散源として、芳香剤等の非エアゾール型家庭用水性スプレー製品32製品について実態調査を実施した。その結果、dipropylene glycol(DPG)や、propylene glycol(PG)等7種類の化合物が検出され、その検出頻度はDPGが最も多く、22製品から(1.7〜1.8×104 μg/mL)、次いでPGが10製品(1.7〜1.5×104 μg/mL)から検出された。各化合物が最も高濃度で検出された試料を使用した際の、平均室内空気中濃度を推定したところ、2-ethyl-1-hexanolを除く6種類の化合物はその濃度レベルが10-2〜1 mg/m3と推定された。そのため、これらの化合物については芳香剤等の家庭用水性スプレー製品がその放散源の一つになり得ることが明らかとなった。また、呼吸器近傍で使用される家庭用品として、ウレタン製の枕やアイロン台、ジェルネイル、接着剤、床用敷物、壁紙等30製品について、マイクロチャンバーを用いて放散試験を実施し、家庭用品から放散される化学物質の放散速度および呼吸器近傍での気中濃度増分予測値を算出した。その結果、家庭用品27製品から、呼吸器や眼粘膜、皮膚等に影響を与える可能性があるイソシアネート類が放散することが判明し、呼吸器近傍の空気中濃度を予測した結果、0.0210-296 μg/m3の濃度で使用者が非意図的に曝露される可能性が明らかになった。曝露濃度推計ソフトウェアの開発に関しては、スプレー噴霧を対象としたシミュレーション手法の開発、スプレー噴霧および防虫剤の使用に関する暴露係数の収集、およびスプレー噴霧および防虫剤使用に関するシミュレーション手法の適用を試みた。その結果、スプレー噴霧を評価対象として開発したモデルは既存のモデルと同等の推定精度であった。また、防虫剤を対象としたマルチボックス(マルチゾーン)モデルの検証を実施した。モデルによる推定値は既報の再現試験の実測値とおおむね一致し、実測値の1/2〜2倍の範囲内であった。開発したモデルを用いることにより、収納空間に設置された放散源の居室濃度へ及ぼす影響を考慮することが可能となる。さらに当初の計画に加えて、室内環境化学物質の健康影響評価に関する研究として、TRPイオンチャネル活性化を指標として家庭用品から放散する可能性のある化学物質の気道刺激性を評価した結果、香料アレルゲンとして表示義務のある香料17物質中8物質が濃度依存的にTRPA1の活性化を引き起こすことが判明した。
結論:
瞬時放散源としてスプレー式家庭用品32製品、壁紙やカーペット等の定常放散型家庭用品、呼吸域で使用される家庭用品30製品を対象として放散化学物質の評価方法を確立し、製品使用時の室内への負荷量を定量的に解析した。曝露濃度推計ソフトウェアの開発では、スプレー噴霧や衣料用防虫剤の使用を対象としたシミュレーション手法の開発と検証を終了した。
公開日 2016年05月30日

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