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文献情報

文献番号 201508007A
報告書区分 総括
研究課題 特定健診・保健指導における健診項目等の見直しに関する研究
課題番号 H25-循環器等(生習)-一般-013
研究年度 平成27(2015)年度
研究代表者(所属機関) 永井 良三(自治医科大学 医学部) 
研究分担者(所属機関) 尾形 裕也(東京大学政策ビジョン研究センター)、磯  博康(大阪大学大学院医学系研究科・公衆衛生学)、津下 一代(公益財団法人愛知県健康づくり振興事業団あいち健康の森健康科学総合センター)、苅尾 七臣(自治医科大学内科学講座循環器内科学・循環器内科)、三浦 克之(滋賀医科大学医学部・公衆衛生学)、宮本 恵宏(国立循環器病研究センター予防健診部/研究開発基盤センター予防医学・疫学情報部)、岡村 智教(慶應義塾大学医学部衛生学公衆衛生学・疫学)、古井 祐司(東京大学政策ビジョン研究センター) 
研究区分 厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究
開始年度 平成25(2013)年度
終了予定年度 平成27(2015)年度
研究費 13,154,000円
研究者交替、所属機関変更  

研究報告書(概要版)

概要版 研究目的:
本研究では、循環器疾患の発症リスクを軽減させる予防介入のあり方を最新のエビデンスや国際動向、技術動向を踏まえて検討した。
研究方法:
健診項目等の検討は、循環器疾患の発症リスク軽減の視点から、予防介入が可能であることや若年層のリスク評価なども考慮し、健診項目、対象、頻度などを検討した。検討にあたっては、エビデンス調査やこれまでのコホート研究などを踏まえることとした。施策実効性の検討では、特定保健指導対象者の参加を促すために、保健指導プログラムの目的、方法、意義を周知する案内書(媒体)を新たに作成し、事業所ごとに配布し、前年度の参加率との比較を行った。また、レセプトデータと特定健診データとの突合分析により、重症疾患(心筋梗塞、脳梗塞、脳出血、腎不全)の発症状況を服薬者、非服薬者ごとに把握し、効果的な介入方策を検討した。
結果と考察:
本研究では将来の脳・心血管疾患等のハイリスク者をスクリーニングできるかどうかという視点で健診項目の選定を行った。その際、各検査項目の異常による発症リスクが必須健診項目(高血圧、糖尿病、高コレステロール血症、喫煙歴)と独立して認められるかどうかが重要であるが、今回検証した多くの項目は独立指標として脳・心血管疾患等を予測していた。国内の発症・死亡リスクの予測ツール7つについては、血圧、喫煙、糖尿病はすべてのツールで予測要因として用いられていた。高コレステロール血症は5つのツールで用いられていたが、脳卒中のみを対象とした2つのルールでは予測要因として用いられていなかった。いずれにせよこの4つは脳・心血管疾患のリスク評価の基本項目であることは、前年のガイドラインのレビューと同様であった。一方、今年度の追加文献レビューの結果からも、ASTや貧血検査は本研究のアウトカムとの関連を示すという報告はみられなかった。γ-GTPは糖尿病の発症だけでなく、脳・心血管疾患の発症も予測することが示された。また慢性腎臓病、各種の心電図所見や眼底検査所見は脳・心血管疾患の発症を、蛋白尿は腎機能低下を予測する指標であった。ただしこれらについては、心房細動など一部を除いて異常所見そのものに対する有効な非薬物的な介入手段があまりない場合が多い。必須健診項目以外の異常所見には、それ自体に対する明確なエビデンスがある介入手段がないことが多く、実際の予防は併存する前述の必須健診項目への介入と考えられた。すなわち追加検査項目の異常と必須健診項目の異常が合併していた場合、後者の管理を通常よりも厳重に行うことによってリスクの低減を図ることができるかが重要となる。要するに予測因子としては必須健診項目から独立しているほうがいいが、予防面からはある程度の合併がないと対処法が提示できないという矛盾があり、今後、介入手段に何らかのブレークスルーが望まれる。保健指導の普及の視点から、プログラムの目的、方法、意義を周知する案内(媒体)により、保健指導の参加率が上がり、職場からの働きかけを組み合わせることで効果が増す可能性が示唆された。重症疾患の発症状況については、服薬者が非服薬者をうわまわった。服薬者・非服薬者ともに、発症率は非肥満よりも肥満のほうが、また動脈硬化リスクが大きいほど高い。非服薬者では、肥満・非肥満ともにリスクが大きくなるほど発症率は2.1〜2.2倍高まっていたが、その一方で、服薬者ではリスクの大きさによる差は1.1〜1.4倍であった。2年度の研究において集団の健康度を相対的に測り、施策検討に資する指標として活用した「悪化率」、「改善率(健康維持率)」に加え、3年度の研究で用いた「重症疾患の発症率」や「服薬コントロール率」も社会保障のKey Performance Indicators(KPI)の候補として議論されており、今後、地域および職域集団の見える化、および疾病予防策の検討に資する検証が希求される。
結論:
循環器疾患の予防を目的とした健診の設計に向け、脳・心血管疾患の発症予測能、予防介入可能性の視点から、既存および新規の項目を検討した。その結果、各検査項目の異常による発症リスクが必須健診項目と独立して認められるかどうかが重要であるが、今回検証した多くの項目は独立指標として脳・心血管疾患等を予測していた。一方、必須健診項目以外の異常所見には、それ自体に対する明確なエビデンスがある介入手段がないことが多く、実際の予防は併存する前述の必須健診項目への介入と考えられた。施策実効性の検討では、重症疾患の発症率の構造から、早期介入施策の重要性が示唆された。
公開日 2016年06月20日
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公開日・更新日

公開日 2016年11月22日
更新日 -

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公開日 2016年09月14日
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