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文献情報

文献番号 201424001B
報告書区分 総合
研究課題 鍼灸の作用機序に関する科学的根拠の確立と神経内科専門医と連携した鍼灸活用ガイドラインの作成
課題番号 H24-医療-一般-023
研究年度 平成26(2014)年度
研究代表者(所属機関) 鈴木 則宏(慶應義塾大学 医学部) 
研究分担者(所属機関) 荒木 信夫(埼玉医科大学)、山口 智(埼玉医科大学)、伊藤 和憲(明治国際医療大学鍼灸学部)、清水 利彦(慶應義塾大学 医学部)、柴田 護(慶應義塾大学 医学部)、鳥海 春樹(慶應義塾大学 大学院政策メディア研究科) 
研究区分 厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 【補助金】 地域医療基盤開発推進研究
開始年度 平成24(2012)年度
終了予定年度 平成26(2014)年度
研究費  
研究者交替、所属機関変更  

研究報告書(概要版)

概要版 研究目的:
本研究は神経内科の中でもっとも多い疾患の1つである頭痛を対象に、鍼治療が効果をきたす作用機序を解明することを目的として平成24年度より3年間研究を行った。片頭痛の病態には皮質拡延性抑制(cortical spreading depression; CSD)と呼ばれる現象が関与すると考えられている。このCSDに着目し鍼治療が頭痛に対し効果を示す機序を検討するための実験動物モデルを作成した。臨床研究においては、Arterial Spin Labeled MRIを用い、片頭痛患者を対象に鍼治療が脳血流におよぼす影響について検討し鍼治療を活用するためのガイドライン化に必要なエビデンスの集積を目的とした。
研究方法:
1. 感覚神経に対する侵害刺激がCSDの発生閾値に及ぼす影響 Sprague-Dawleyラットの両側足底部に10mM capsaicinを4〜6日間連日投与し2群(各5匹)に分けた(4日投与群(feet-d4群),6日投与群(feet-d6群))。また両側頬部に10mM capsaicinを4〜6日間連日投与した群(4日投与群(face-d4群),6日投与群(face-d6群))ならびにコントロール群(C群;左右頬部にvehicleを4日間)を作成しKCl投与によるCSDの発生回数と持続時間を記録した。 2.Arterial Spin Labeled MRIによる脳血流測定 片頭痛患者と健康成人で鍼治療前後の脳血流量を比較した。さらに片頭痛の診断を満たした女性10名を対象に、側頭筋、咬筋、僧帽筋、板状筋上のツボに非磁性針による鍼刺激(置鍼10分)を行った。脳血流を鍼刺激前(pre)、鍼刺激中5分(stim1)、10分後(stim2)、鍼刺激終了直後(post1)、 15分(post2)、30分後(post3)の6回、3TMRI ( Siemens社製MAGNETOM Verio ) によるpulsed ASL法により測定した。鍼治療前と鍼治療4週後のベースのラインと鍼刺激による変化について比較した。
結果と考察:
1. 感覚神経に対する侵害刺激がCSDの発生閾値に及ぼす影響 1.0M KCl投与におけるCSDの発生回数は,C群、feet-d4群およびfeet-d6群で有意な差を認めなかったが、face-d4群とface-d6群では有意な増加を示した。CSD持続時間は,1.0M KCl投与でC群、feet-d4群および feet-d6群で有意な差を認めなかったが、face-d4群およびface-d6群で有意な延長を示した。 2.Arterial Spin Labeled MRIによる脳血流測定 片頭痛患者は健康成人と比較した結果、鍼刺激中・刺激終了後で視床や視床下部および弁蓋部や帯状回、島の血流増加反応が顕著であり、頭頂葉喫前部が特異的に増加した。4週間の鍼治療後におけるpreの脳血流は、鍼治療前と比較し、両側頭頂葉の血流は有意に低下し、左前頭葉や右後頭葉などの血流は有意に軽度増加した。一方、鍼刺激による変化は、4週間の鍼治療後の方が鍼治療前と比較し、視床や島皮質の血流の変化が有意に少なかった。
結論:
本研究の結果より、片頭痛のモデル動物を作成するにあたりトリガーポイントを作成する場合は、三叉神経支配領域に作成することが重要であり、これらの知見を総合することにより鍼治療の作用機序を検討する動物モデルを作成した。また臨床研究において鍼治療は高位中枢の反応性を正常化させるとともにその変化を持続させる可能性を有していると考えられた。本研究から慢性頭痛に対する鍼灸治療の効果を示す重要なエビデンスを多数得ることができた。これらの研究結果は、慢性頭痛の診療ガイドラインを改定する際のエビデンスとなるものであり、今後、頭痛診療における統合医療の領域において国民に対する医療サービスの向上に多大な貢献をきたし得るものと考えられる。
公開日 2015年05月26日
研究報告書
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公開日・更新日

公開日 2016年05月13日
更新日 -

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公開日 2015年06月08日
更新日 -

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