概要版
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文献情報

文献番号 201131008A
報告書区分 総括
研究課題 健康食品の情報提供システム体制の構築と安全性確保に関する研究
課題番号 H21-食品・一般-008
研究年度 平成23(2011)年度
研究代表者(所属機関) 梅垣 敬三(独立行政法人国立健康・栄養研究所 情報センター) 
研究分担者(所属機関) 長村 洋一(鈴鹿医療科学大学保健衛生学部)、齋藤 邦明(京都大学大学院医学研究科)、信川 益明(医療法人社団千禮会)、山田 浩(静岡県立大学薬学部)、金澤 秀子(慶應義塾大学薬学部)、石長 孝二郎(広島女学院大学生活科学部) 
研究区分 厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究 食品の安全確保推進研究
開始年度 平成21(2009)年度
終了予定年度 平成23(2011)年度
研究費 27,360,000円
研究者交替、所属機関変更  

研究報告書(概要版)

概要版 研究目的:
健康食品問題に取り組んできた各団体が保持している知識・経験・システムを最大限に活用し、健康食品の安全性・有効性情報を消費者に効果的に提供するためのアドバイザリースタッフ等のレベルアップ、消費者に効果的に情報提供するツール等の開発、ハイリスクグループによる健康食品の利用実態調査等を行う。
研究方法:
レベルアップのため教育支援プログラムと健康食品情報検索システムのプロトタイプを作成した。アドバイザリースタッフや薬剤師・管理栄養士等が利用しやすい健康食品情報提供ツールは、実際に利用による評価を受けてさらに改良した。妊婦のサプリメント利用については利用形態と摂取時期を中心にアンケート調査した。健康食品の有害事象評価法は、実際の事例を適用して有用性を検証した。
結果と考察:
アドバイザリースタッフレベルアップのためのe-ラーニング教育支援プログラムならびに健康食品情報検索システムのプロトタイプを作成した。また、情報提供ツールとして、一般向けクイズ形式のもの、消費者に対面で利用する印刷版とパワーポイント版、主に薬剤師等が利用する冊子版とiPad版、病院の薬剤師・管理栄養士が利用する疾患別のもの、GMPマーク普及リーフレットと教育ツールなどを作成し、「『健康食品』の安全性・有効性情報(https://hfnet.nih.go.jp/)」に掲載できるものは直ぐに公開した。ツール等は概ね良好な評価を得た。妊婦のサプリメント利用調査では葉酸を含む製品の利用が多いが、その利用時期や製品の安全性について正しく理解されていないことが明らかとなった。健康食品の有害事象評価判定のアルゴリズム作成では、被害相談事例200例を適用して実用的なものに改良した。
結論:
多様なアドバイザリースタッフが養成・認定されているが、資格取得後の支援と各種の情報提供ツールを提供することで、消費者等への比較的均一な情報提供ができ、資格取得者の活躍の場と認知度を高めることができる。妊婦のサプリメント利用については、摂取時期等より適切な情報提供が必要であり、健康食品の有害事象評価判定アルゴリズム作成は、有害事象の因果関係の判定や報告の取扱いに役立つものである。
公開日 2012年05月01日
研究報告書
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公開日・更新日

公開日 2013年02月04日
更新日 -

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