概要版
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文献情報

文献番号 201033022A
報告書区分 総括
研究課題 健康食品の情報提供システム体制の構築と安全性確保に関する研究
課題番号 H21-食品・一般-008
研究年度 平成22(2010)年度
研究代表者(所属機関) 梅垣 敬三(独立行政法人国立健康・栄養研究所 情報センター) 
研究分担者(所属機関) 阿部 重一(独立行政法人国立健康・栄養研究所)、石長 孝二郎(国立病院機構東京医療センター 栄養管理室)、長村 洋一(鈴鹿医療科学大学 保健衛生学部 )、齋藤 邦明(京都大学大学院 医学研究科 )、信川 益明(慶應義塾大学 医学部)、山田 浩(静岡県立大学 薬学部 )、金澤 秀子(慶應義塾大学 薬学部)、玉川 淳(国立障害者リハビリ テーション研究所 障害福祉研究部 ) 
研究区分 厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 食品の安心・安全確保推進研究
開始年度 平成21(2009)年度
終了予定年度 平成23(2011)年度
研究費 34,230,000円
研究者交替、所属機関変更  

研究報告書(概要版)

概要版 研究目的:
健康食品問題に取り組んできた各団体が保持している知識・経験・システムを最大限に活用し、健康食品の安全性・有効性情報を消費者に効果的に提供するためのアドバイザリースタッフ等のレベルアップ、消費者に効果的に情報提供するツール等の開発、ハイリスクグループによる健康食品の利用実態調査等を行う。
研究方法:
健康食品のアドバイザリースタッフの養成やレベルアップ手法としてのe-ラーニングの検討、昨年度作成したアドバイザリースタッフが利用しやすいツールの改良、ハイリスクグループである妊婦におけるサプリメント利用の実態調査および病院の薬剤師・栄養士の健康食品に関する意識調査、健康食品との関連が疑われる有害事象評価法の確立を試みた。
結果と考察:
現場では健康食品のアドバイザリースタッフが必要であり、その人員をサポートする教育支援プログラムならびに情報検索システムが求められていた。そこでe-ラーニングの情報提供・教育システム開発および教育支援プログラムならびに健康食品の情報検索システムの鋳型を作成した。病院の薬剤師・栄養士のほとんどが、健康食品に関する知識の必要性は認識しているが質問に確実に答えられる者は少なく、医療従事者と患者では求めている情報が異なることが明らかになった。妊婦のサプリメント利用状況を調査し、妊娠前後で7割程度が利用していること、葉酸を含む製品の利用が多いが、その利用について正しく理解されていないことが明らかとなった。そこで正しい知識の普及を目的にパンフレットを作成した。昨年度までに作成した健康食品の有害事象評価判定のアルゴリズムをさらに実用的なものに改良した。
結論:
健康食品相談を受ける医療従事者やアドバイザリースタッフなどは、求められている質問に確実に答えられる状況には至っていないため、最新情報提供および健康食品に関する教育システムの作成、現場で使用できるツールの作成及び改良を行った。妊婦のサプリメント利用実態を把握し、求められている情報をウェブページおよびパンフレットにて提供した。このように健康食品の安全性を確保するためには、継続的な問題点の把握と適切な情報提供体制の整備が重要である。
公開日 2011年05月30日
研究報告書
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公開日・更新日

公開日 2012年03月21日
更新日 -

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